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エンジニア採用について(選考編)

前回初めてnoteで記事を書きましたが、スキが付くとやはり嬉しいですね!
引き続き頑張って行こうと思います。

前回の記事では、エンジニア採用におけるターゲットの設定と、母集団形成について簡単に触れさせていただきました。
今回は、選考の進め方についてまとめたいと思います。

ダイレクトリクルーティング経由の選考フロー

様々な母集団形成の手法がある中で、ダイレクトリクルーティングは特に、これまでの採用活動と動き方が異なると認識いただきたいです。
何故なら、他の流入経路と異なり、転職意欲がそれほど高い訳ではないためです。

ダイレクトリクルーティングについての概要をまとめると、
・Wantedly、ビズリーチ、Greenなどの媒体を使っての採用活動である
・これまでの求人広告と異なり、転職潜在層が比較的多い(今すぐ転職などの志向性がある人が少ない)
・企業側からスカウトメールと言われるメールを送ることで、能動的にアプローチが可能
・スカウト返信者には面接ではなくカジュアルな面談から始まる

特に最後のカジュアルな面談を行う点が、通常の選考と大きく異なる点です。理由としては、転職潜在層にアプローチをしているため
・転職するかどうかまだ決めかねている
・1人に対し10~20件ほどメッセージが送られている
 ・良いと思った方は、他社とも競合している
・返信時点での意向度は気になる程度
という方々の意向度を、初期接触でいかに上げられるかが重要だからです。

意向の上げ方

私は1時間のカジュアル面接を設定した場合、下記の様な時間の使い方をしています。
00分ー30分:会社紹介
30分ー40分:質疑
40分ー60分:候補者へのヒアリング

●会社紹介
グッドパッチ社、スマートキャンプ社、ミラティブ社、SmartHR社の様に会社紹介スライドを用意できれば用意したいところです。
説明の際にもスライドに書いてある内容を話すだけでなく、候補者が何に魅力を感じそうかを気にしながら話してください。

●質疑
ポジティブなことも、ネガティブなことも説明しますとお伝えして、何か気になりそうなことは無いか確認します。複数人から同じ質問が出る様であれば、スライドに追加していきましょう。

●候補者へのヒアリング
・転職活動をしているのか、検討中なのか
・そうしようと思った経緯(何か理由がないと始めないので)
・どのような軸で探しているのか
・いつ位までに転職したいか、年収はどれ位必要か
その人がどんな情報を知りたそうかについてヒアリングを行います。
面接ではなく面談という形なので、スキルやマインドのチェックは行いません。
この中で特に何が理由で今の活動を始めていて、どんな軸で探しているのかはとても大切で、その場で刺さりそうな内容が言えるのであれば、追加情報として説明しています。
そこまで意向上げをした上で、選考を希望するか確認し、次の選考につなげます。

選考

私が非エンジニアなので、細かなスキルチェックは困難ですが、
・チーム開発経験はあるか、どういった体制だったか
・どのような開発環境での開発経験があるか
・課題に対し、どの役割期待で、どう解決したか。その後どうなったか。
・どんなキャリアを望んているか(技術orマネジメントなど)
この様な内容をエンジニアと一緒に入ってヒアリングしています。

重視しているのは、その候補者がどういった環境であれば成果を出しやすい人なのかを知ることです。その環境が社内で用意できそうで有れば、ポジティブな判断をしやすいかなと思っています。

クロージング

カジュアル面談時や選考時にヒアリングをした、候補者の転職先を決める軸に紐づいた内容でクロージングを行います。

●人が組織に所属するのは下記の4つに大分類可能です
・会社の理念や在り方に魅力を感じるか
・事業内容、仕事内容に魅力を感じるか
・人、組織に魅力を感じるか
・制度や待遇(年収、働き方など)に魅力を感じるか

濃淡やイレギュラーはあれど、大まかには、これらの組み合わせだと考えています。候補者のこれまでの言動から、どこが一番強いのか、それを自社であればどう伝えられるのかを決めて、コミュニケーションを採ることで、高い承諾率を出すことも可能だと考えています。

まとめ

エンジニア採用において、見極める選考ではなく、口説く選考を心がけることがとても大切です。初期接触からの情報収集や情報発信ってとても大変ですが、自社の魅力を言語化させておくと、社内向けや他職種への転換も可能です。ぜひ取り組んでみてください!

■あるよって何やってる会社?
このnoteでは人事の仕事や、経験者ならではの人領域の施策や、対策について語っていきます。
企業毎に発生する課題はマチマチなように感じますが、似たような課題に直面している会社が非常に多いです。それらを体験してきた人事であれば、同じような課題を抱える会社に適切な対策を講じることができると信じています。そんな事業を運営しています。

株式会社あるよ
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