HPVワクチン半端ないって！
HPVワクチン半端ないって！
も～アイツ半端ないって！
HPVの感染も前がん病変も子宮頸がんも めっちゃ予防するもん
そんなの できひんやん 普通
そんなの できる？ 言っといてや できるんやったら
論文や 全部 論文や
また薬事承認やし（9価）
またまたまたまた追加承認やし（男性4価）
早く積極勧奨再開しとけば良かった
参考文献
HPV感染予防効果
日本産科婦人科学会／「子宮頸がん予防についての正しい理解のために」より
日本産科婦人科学会／「子宮頸がん予防についての正しい理解のために」Part1 子宮頸がんとHPVワクチンに関する最新の知識より
子宮頸部前がん病変予防効果
日本産科婦人科学会／「子宮頸がん予防についての正しい理解のために」Part1 子宮頸がんとHPVワクチンに関する最新の知識より
子宮頸がん予防効果
日本産科婦人科学会／「子宮頸がん予防についての正しい理解のために」Part3 HPVワクチン最新情報（浸潤子宮頸がんの減少効果や9価HPVワクチンについて）より
スウェーデン
デンマーク
イングランド
9価ワクチン薬事承認
［審 査 結 果］
別紙のとおり、提出された資料から、本品目のヒトパピローマウイルス 6、11、16、18、31、33、45、52 及び 58 型の感染に起因する子宮頸癌（扁平上皮細胞癌及び腺癌）及びその前駆病変（子宮頸部上皮内腫瘍及び上皮内腺癌）、外陰上皮内腫瘍、腟上皮内腫瘍並びに尖圭コンジローマの予防に対する有効性は示され、認められたベネフィットを踏まえると安全性は許容可能と判断する。
以上、医薬品医療機器総合機構における審査の結果、本品目については、下記の承認条件を付した上で、以下の効能又は効果並びに用法及び用量で承認して差し支えないと判断した。なお、本品目の使用実態下における安全性については、製造販売後調査においてさらに検討が必要と考える。
4価ワクチン男性適応
［審 査 結 果］
別紙のとおり、提出された資料から、本品目のヒトパピローマウイルス 6、11、16 及び 18 型の感染に起因する「肛門癌（扁平上皮癌）及びその前駆病変（肛門上皮内腫瘍（AIN）1、2 及び 3）」、並びに男性における「尖圭コンジローマ」の予防に関する有効性は示され、認められたベネフィットを踏まえると安全性は許容可能と判断する。
以上、医薬品医療機器総合機構における審査の結果、本品目については、下記の承認条件を付した上で、以下の効能又は効果並びに用法及び用量で承認して差し支えないと判断した。
積極的勧奨の中止と再開
平成25年（2013年）6月14日、積極的勧奨の中止
１ ヒトパピローマウイルス感染症の定期接種の対象者又はその保護者（以下
「対象者等」という。）に対し、予防接種法第８条の規定による当該接種の
勧奨を行うに当たっては、市町村長は、接種の積極的な勧奨とならないよう
留意すること。
令和３年（2021年）11月26日、積極的勧奨を中止とした通知を廃止（=積極的勧奨の再開）
ヒトパピローマウイルス感染症に係る予防接種法（昭和 23 年法律第 68号）第５条第１項の規定による予防接種（以下「定期接種」という。）については、平成25年度第２回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、平成25年度第２回薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全対策調査会（合同開催）において、ワクチンとの因果関係を否定できない持続的な疼痛がヒトパピローマウイルス様粒子ワクチン（以下「ＨＰＶワクチン」という。）接種後に特異的に見られたことから、同副反応の発生頻度等がより明らかになり、国民に適切な情報提供ができるまでの間、定期接種を積極的に勧奨すべきではないとされたことを踏まえ、「ヒトパピローマウイルス感染症の定期接種の対応について（勧告）」（平成25年６月14日健発0614第１号、令和２年10月９日健発1009第１号一部改正厚生労働省健康局長通知。以下「平成25年通知」という。）において、ヒトパピローマウイルス感染症に係る定期接種の対象者又はその保護者（以下「対象者等」という。）に対し、予防接種法第８条の規定による当該接種の勧奨を行うに当たっては、市町村長（特別区の区長を含む。以下同じ。）は、接種の積極的な勧奨とならないよう留意すること等の対応を勧告してきたところである。
（中略）
ＨＰＶワクチンの積極的勧奨を差し控えている状態については、引き続きＨＰＶワクチンの安全性の評価を行っていくこと、接種後に生じた症状の診療に係る協力医療
機関の診療実態の継続的な把握や体制強化を行っていくこと、都道府県や地域の医療機関等の関係機関の連携を強化し地域の支援体制を充実させていくこと、ＨＰＶワクチンについての情報提供を充実させていくこと、などの今後の対応の方向性も踏まえつつ、当該状態を終了させることが妥当とされたところである。以上を踏まえ、平成25年通知は、本通知の発出をもって廃止する。
積極的勧奨の中止によりHPVワクチンの接種率が低下した影響の予測
5000～5700人の死者数増加を予測
Findings: The vaccine crisis from 2013 to 2019 is predicted to result in an additional 24 600-27 300 cases and 5000-5700 deaths over the lifetime of cohorts born between 1994 and 2007, compared with if coverage had remained at around 70% since 2013. However, restoration of coverage in 2020, including catch-up vaccination for missed cohorts, could prevent 14 800-16 200 of these cases and 3000-3400 of these deaths. If coverage is not restored in 2020, an additional 3400-3800 cases and 700-800 deaths will occur over the lifetime of individuals who are 12 years old in 2020 alone. If the crisis continues, 9300-10 800 preventable deaths due to cervical cancer will occur in the next 50 years (2020-69).
DeepL翻訳
2013年から2019年までのワクチン危機は，2013年以降，接種率が約70％に維持されていた場合と比較して，1994年から2007年に生まれたコーホートの生涯で，さらに24600～27300人の患者と5000～5700人の死亡をもたらすと予測されている．しかし、2020年にカバー率が回復すれば、接種を受けられなかったコホートへのキャッチアップ接種を含めて、これらの患者のうち14800〜16200人と、これらの死亡のうち3000〜3400人を防ぐことができる。2020年にカバー率が回復しない場合、2020年に12歳になる個人の生涯だけでも、さらに3400-3800人の患者と700-800人の死亡が発生する。この危機が続けば、今後50年間（2020〜69年）で9300〜10800人の子宮頸がんによる予防可能な死亡が発生する。
されている．しかし、2020年にカバー率が回復すれば、接種を受けられなかったコホートへのキャッチアップ接種を含めて、これらの患者のうち14800〜16200人と、これらの死亡のうち3000〜3400人を防ぐことができる。2020年にカバー率が回復しない場合、2020年に12歳になる個人の生涯だけでも、さらに3400-3800人の患者と700-800人の死亡が発生する。この危機が続けば、今後50年間（2020〜69年）で9300〜10800人の子宮頸がんによる予防可能な死亡が発生する。
約4000人の死者数増加の可能性を示唆
・HPV(Human papillomavirus:ヒトパピローマウイルス)ワクチン積極的勧奨の差し控えに伴い接種率が減少したことによる、生まれ年度ごとの子宮頸がん罹患者・死亡者増加数を推計した。
・すでに2000~2003年度生まれの女子のほとんどは接種しないまま対象年齢を越え、将来の罹患者の増加は合計約17,000人、死亡者の増加は合計約4,000人である可能性が示唆された。
【元ネタ】大迫半端ないって
音声化
るんるーん♪