中国ベンチャーに学ぶ・拾陆「Zoomがもたらしたチャイニーズドリーム」
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🔳中国人だけではない"夢見ていい”チャイニーズ兼アメリカンドリーム
Zoomがオールインワンのハードウェアをリリース？
それもスタンドアロンのディスプレイで？
という、ちょっとしたサプライズも感じたニュースが話題になっています。
「Zoom for Home – DTEN ME」と名付けられたこのプロダクトは、あのZoom社がリリースする、Zoom専用タブレットです。
タッチインターフェースにより、恐らくストレスなく使えるのだと思いますが、なんと27インチ（！）ディスプレイ採用ということで、普段ノートPCでの作業に慣れている人は、かなり大きく感じられるのではないでしょうか。
ちなみにAppleのiPadの大きいタイプでも12.9インチあるのですが、それでも手にとるとかなり大きく感じますので、Zoom for Homeを箱から出したら、どちらかと言うと”鎮座感”という言葉の方が似合うかもしれませんね。
Zoomは以前から定番オンラインツールとして日本でも利用されていましたが、今年起きたコロナショック以降、一番世の中に広まったことはウィルスではなく、Web会議サービスを使ったオンラインのコミュニケーションではないかと思います。
特にビジネスで利用する人を対象に、テレワーク、オンライン、ビデオ通話、Web会議、と様々な言われ方をしていますが、コロナ禍で私たちの生活が大きく変わったと同時に、このビデオ通話やWeb会議サービスを使用したコミュニケーションが普及したことは、自明の事実とも言えそうです。
2019年末には1日あたりのZoom利用者が1,000万人いたの対し、今年の4月には、利用者が1日あたり3億人を超えるまでに規模が膨れ上がりました。
同様にMicrosoftのMicrosoft TeamsやCisco SystemsのCisco Webexといったサービスでも、それぞれ2億人、3億人の利用者数を記録し、いかに世の中に提供されているWeb会議サービスが日々利用されているかが伺い知れます。
▼ITメディアビジネスONLINEより抜粋 ※2020年05月14日記事
ところで、Zoom Video Communicationsは米国カリフォルニアに本社を置きながら、開発拠点は中国です。創業者のエリック・ユエン氏（Eric Yuan）は中国山東省出身で、1997年に渡米しWebEx(現・Cisco Webex)のSEとして働いている間にCisco SystemsがWebExを買収した為、現Zoomの競合であるCisco Systems出身者である、というちょっと面白い経緯を持っています。
2011年に創業して、初めての顧客がスタンフォード大学だったという縁から、教育機関でのZoom利用が広がっていき、大学の授業でZoomを使った生徒が就職先の企業でまたZoomを使う、といった思いがけないラッキーが味方したことも、後日談ならではの逸話となっています。
中国ではアリババが提供する企業向けのWeb会議サービス「DingTalk（中国名「釘釘）」や、テンセントのビデオ会議プラットフォーム「騰訊会議（Tencent Meeting）」と比べ、Zoomの”必要なものだけに集中したシンプルな使い勝手”と、どんなハードウェア・PC・スマートフォン・OSでも問題なく作動する”環境を選ばない柔軟さ”が支持を集め、独自のポジションを築いていきました。多少サーバーやネットワークが不安定でもオンライン通話が途切れにくいことや、比較的スムーズな通信が可能という強みが中国でもユーザーに受け入れられ、逆にZoomを見倣う動きも出始めていきました。
と、なんだかベタ褒めな感じがありますが、いつでもどこでも万能という訳でもないようです。例えばZoomでミーティングをしている時、参加者に画面共有しながら動画素材を再生した際に、相手の画面に再生されている映像がカクカクしてあまりスムーズに動かない、といったトラフィックにストレスを感じている方もいらっしゃるのではないかと思います（そういった課題などもZoom for Homeで解決されていると個人的には嬉しいと思いつつ）。
かつて山東省で遠距離恋愛をしていた青年が思いついたテレビ電話の発想が、ビル・ゲイツに感化され渡米したのちシリコンバレーで育て上げられ、中国生まれ米国育ちのこのWeb会議サービスは、今や世の中のオンライン会議におけるデファクトスタンダードにまで上り詰めたのです。国籍を中国から米国に移した実業家は、70億米国ドルの純資産を手に入れて世界長者番付に入りチャイニーズドリーム兼アメリカンドリームの体現者となりました。
中国の若者が、Zoomを夢見ていない訳はないはずです。
ちなみにZoom Video Communicationsは、米国のComparably.comが全米5万社・計1000万人のビジネスパーソンを対象に行った「従業員が最も幸福感を感じる会社2019（Happiest Employees 2019）大企業部門」で、全米第１位を獲得し、人に優しく社員の評判が高い「全米で最も幸福感を感じる会社」に選ばれています。
さらに、米国の求人サイトGlassdoor が行った「最も働きたい会社（Best Places to Work 2019）」調査でも全米第2位に選ばれています。
つまり、中国で生まれ米国で育ったベンチャー企業が、
全米国民を相手に
米国で一番幸福感を感じる会社として認められ、
全米国の企業中二番目に働きたい会社として支持されたのです。
もはや快挙どころか、まさかの夢を叶えた憧れの的です。
中国の若者が、Zoomを夢見ていない訳がないはずなのです。
中国と米国のハイブリッドなセンスを持った新しい感性とテクノロジーが、
もっと便利で豊かな世の中を創るサービスとしてまた現れることでしょう。
ですが、例えばこのZoomストーリーを知った日本の若者が、Zoomを夢見て夢を叶えるジャパニーズドリームが誕生したって、おかしくはありません。
可能性は無限大なのです。
＜続く＞
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