日本の投資信託はなぜパフォーマンスが上がらないのか？

日本で発売されている投資信託は80%以上がアクティブファンド。そしてアクティブファンドは指数（日経平均やTOPIX、S&P500等）に投資するインデックスファンドに敵わない、とお話しました。

また、世界に目を向けるとアクティブファンドで良い成績を残しているファンドあるという話も度々触れてきました。

ではなぜ日本で販売しているアクティブファンドはインデックスファンドに勝てないのでしょうか。

ポートフォリオマネージャー

まず、アクティブファンド、ヘッジファンドで重要なのは日本で日本で言うところのファンドマネージャー、「ポートフォリオマネージャー」です。
何をどれだけ組み込むのか、いつ買って、いつ売るのか。そのグランドデザインを描くのがポートフォリオマネージャーの仕事です。
この人達のさじ加減、運用の巧拙で投資家の成績が決まるわけです。

ポートフォリオマネージャーの報酬

海外のポートフォリオマネージャーの報酬は成功報酬です。利益が出せれば出せるほど報酬が上がります。トッププレーヤーの報酬はトッププロスポーツ選手の比ではありません。こういったファンドは口座管理手数料以外に、値上がりした分の20%程度の成功報酬があります。全てがファンドマネージャーに行くわけではありませんが、大きな金額を運用し、多額の利益を上げれば大きな報酬が手に入る仕組みなのです。
自然ポートフォリオマネージャーは利益が最大化するように懸命になります。優秀な人も集まるのです。
そして優秀な成績を上げたポートフォリオマネージャーは名前も売れます。
海外のポートフォリオマネージャーが名前と顔をファンドの広告で顔を出すことが多いのはその為です。投資家もどんな実績を上げた人がポートフォリオマネージャーを務めているのかを注視します。（もちろん我々もです）
ポートフォリオマネージャーがファンドを移籍するとそれにあわせて動く投資家も存在します。

翻って日本です。ここまで来るとわかりますね。日本のポートフォリオマネージャーは「サラリーマン」なのです。
そもそも誰がポートフォリオマネージャーなのかほとんどのファンドではわかりません。（そういう意味では「さわかみ投信」は澤上篤人さんの強烈な個性が光るアクティブ投信でした〈私が初めて購入したのもこのさわかみ投信でした〉）

もちろん成果報酬でウン億円なんて人は居ません。社長の給料よりも高い社員なんて作れません。
今では海外に出ていく企業では社長の給料が数億円、数十億円の企業も出てきましたが、まだまだです。
となると…当然…
優秀な人は外国へ、より大きな報酬を求めて行ってしまうのです。百歩譲ってちょい優秀な日本人が残ったとしても、海外の優秀な人は間違いなく日本には来ません。
余った残りの「サラリーマンポートフォリオ（ファンド）マネージャー」がファンドを設計するのです。

マザーファンドと言う輸入ファンド

サラリーマンファンドマネージャーは優秀ではないので、自分たちでファンドを組成することはもちろんできません。作ってもろくでもないものばかり（手数料は高くてリターンが少ない。下手すると数年で強制償還）そうなると海外の優秀なファンドを輸入してきて、日本人に売ることになります。

優秀なファンドが「マザーファンド」と呼ばれ、日本人が購入できるのがベビーファンド。いわゆるファミリーファンド方式と言うやつです。

「『日本株式』や『海外債権』等のマザーファンドを作り、ベビーファンドはその運良く方針に従ってマザーファンドから必要な分だけを購入することによってベビーファンドも効率化できる。」と説明されますが、優秀な海外のファンドをマザーファンドとして輸入して、そのまま何も加工せず、もしくはほんの少し手を加えてベビーファンドとして売る、と言うことも少なくありません。

その際に起こるのは手数料がかさむ、と言う事態です。
それはそうです。ものを輸入して、日本で売ればそこに中間業者が入れば入るほど手数料が発生します。
そうすると海外のマザーファンドがリターン10%超えなのに、表に出ない手数料で日本では5%のリターン。そこからさらに表に出てくる手数料を取られ…優秀なアクティブファンドがインデックスファンドに負けるのはこんな事情もからむのです。

どうすればいいのか

ではどうすればいいのか。優秀なアクティブファンド、ヘッジファンドはなかなか日本では手が届きません。手が届く場合でも日本の金融機関で購入すると上記のように中間マージンが発生するため手数料負けする可能性が高くなります。そうすると海外からの直接購入がリターンが高くなる、ということになります。
それが嫌ならば日本でインデックスファンドを買いましょう。

インデックスファンドにはない魅力がアクティブファンド、ヘッジファンドにはあります。リスクの許容度や資産に応じて検討すると良いでしょう。

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