【第２章】ネットワーク⑤：夫婦事情編
先日、私の友人が結婚するということで、そのお祝いをするブライダルシャワーに参加してきました。
ブライダルシャワーとは、簡単に言うと、これから結婚式を行う花嫁をお祝いする、結婚前の事前パーティーのことです。花嫁をお祝いする目的なので、パーティーの参加者はほぼ女性。ガールズトークがさく裂して、超楽しい！
さて、このブライダルシャワー、アメリカではちょっとした一大ビジネス。
花嫁は地元の庶民派スーパーTargetや、ちょっと格上のデパートMacy's、また最近ではAmazonなどのオンラインショッピングサイトで、「新郎新婦のほしいものリスト」を作成します。そのリストを、ブライダルシャワーのイベントアレンジ担当者が参加者に配信。皆はそれを見て、花嫁のほしいプレゼントを買う…という仕組み。
なんとも理にかなった、実用的なアプローチではないですか。
だって、欲しくもないものをもらっても、結局使わないですしね。
アメリカでちょっと気を付けないといけないのが、「えーと、この花嫁さんは、結婚何回目だっけ？」ということ。そう、離婚歴１回・２回の方なんて珍しくないのです（私、結婚４回目という方のブライダルシャワーに行ったこともあります）。結婚回数を事前知識として知っておいた上でパーティーに臨むと、なんとなく場の空気感を壊さずに参加できるので、心の片隅に置いておきたいものですね。
ところで、一時期では二組に一組が離婚すると言われていたアメリカ。ですが、実は1980年をピークに、だんだん離婚率が下がり続けているようです。
（離婚率：2008年は22.6 → 2016年には16.7へと減少）
愛を最重視するようになったから？
離婚するのにもお金がかかるから？
事実婚などの、新しい選択肢を選ぶカップルが増えたから？
はて、真実やいかに。なかなか興味深いですね。
海外での夫婦事情
さて、前章では、海外でのパートナーや友人とのネットワーキングに触れたので、本章では海外での夫婦事情について見ていきましょう。
前章を読みたい方は、下記をどうぞ↓↓
アメリカでは、夫婦間での家事育児の分担などは日本よりも進んでいます。日々の家事や子供の習い事の送迎、PTA活動など、毎日忙しいのは海外でも同じ。でも、その負担が夫婦間でうまくシェアされているようです。
最近では日本でも、夫婦間の家事育児分担が進んできているようですが、それでも未だに、無意識的に「家事のメインは妻で、夫はサブ」という発想が根強く残っているのかな、という印象を受けます。
男女間の家事・育児の分担事情（国際比較編）
事実、男女共同参画局（令和２年版）が発表した「6歳未満の子供を持つ夫婦の家事・育児関連時間（週全体平均）」の1日当たりの国際比較を見てみると、世界的に見ても日本の妻側の負担割合が多い傾向にあるのが見てとれます。特に家事の平均時間に男女差があるのが日本です（下記図表②-1参照）。
（週全体平均）（1日当たり，国際比較）
でも、ちょっと待って。
この数値だけを見て日本男性を非難するのは早合点かもしれません。
日本では無償労働時間（いわゆる残業）が、他国に比べ格段に長くて週500分にも及び、他国を見ても日本がダントツで残業が多いことが分かります。
慢性的な残業があると、どうしても家事・育児に時間を割くことが難しくなりますよね。
以下のグラフは、男女共同参画局（令和２年版）が発表した「男女別に見た生活時間（週全体平均）」の国際比較です。オレンジの線が突出して見えるの、わかりますか？
これだけ慢性的に残業が発生してしまうと、どうしても片方（主に夫側）がフルタイムで残り、もう片方（妻側）が、時間調整しやすいパートなどの仕事へ切り替えているのも理由の一つかもしれません。今後は各個人の意識改革だけでなく、社会や企業の働き方改革も進んでいくといいですね。
アメリカでは、男女問わず、びっくりするほど家庭の事情を仕事に挟んできます。前章でも触れましたが、私のアメリカ人上司も「明日はうちの娘のピアノの発表会があるから、会議には出られません」といって、平気でアポを断ってきます。
慣れない日本人は「そんな理由あり？？？」と思いがちですが、これも考えよう。会社、ひいては社会全体がOKならば、男女問わず平等に家庭に貢献しやすいですよね。
男女間の家事・育児の分担事情（アメリカ編）
これだけ書くと、アメリカの妻は相当楽をしているように見えるかもしれませんが、実はそう単純な話でもないようです。
例えば産休。
会社の保険制度にもよりますが、アメリカでは出産予定日の数週間前、極端な場合は出産予定日の数日前まで仕事を続けている、という女性社員がいるのも珍しくありません。
私の会社でも、「明日、計画出産の日なの～」と言って、出産予定日の前日まで普通に仕事をしている強者女性社員がいました（しかもコロナ前なので、在宅でなくオフィスに出社）。
そして、出産した後も、2～3か月後には子供を託児所に預けてフルタイムで復職される女性をよく見ます。なぜなら、託児所の費用がバカにならない！一日でも早く復職して、収入を確保していかないとやっていけない、って方、実はとても多いんです。
アメリカの子育て支援サービス会社、Care.comの調べによると、2022年の託児所費用は全米平均で$284/週、月額にすると約$1,136/月。日本円にすると、なんと1か月あたり、17万400円！（為替レート：$1 = 150円で計算）
アメリカの平均世帯収入のおよそ27%が子育て費用に回されてしまうとのこと。一般市民にとって、これはなかなかの出費です。
日本でも今、異次元の少子化対策ということで、さまざまな子育手当や給付金を準備する活動を進めていますが、同様の課題が海外でも見受けられますね。海外での結婚や育児がどんな感じなのかも、知っておいて損はないですね！
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