【無料note】稼ぐ力をつけるリカレント教育

2020年8月7日 08:46

●リカレント教育

2018年頃から「リカレント教育」という言葉をようやく日本でも耳にするようになった。

リカレント教育とは、基礎学習を終えた社会人が、自身のキャリアのために10年ごとなどに学び直しを繰り返し行うことである。

なぜ、リカレント教育に本気で取り組まなくてはいけないのか。

これを理解するためには、今、日本が置かれている経済状況の劇的な変化を理解しなくてはならない。

20世紀の日本社会は、大学などで高等教育を受ければ生涯働き続けることができた。

「教育」「勤労」「引退」の3つのフェーズを経験すれば事足りる「単線型」のライフモデルだ。

社会人になって学ぶべき知識は、会社が研修やＯＪＴで与えてくれたので、受動的な姿勢でもなんとか定年までやっていけた。

しかも、手厚い退職金や社会保障を受けることができたため、積極的に学び直しを行わなくても、老後も安泰だったのだ。

しかし、今はそうはいかない。

社会全体の急速なデジタル化により、産業構造そのものに破壊的な変革が加速して起こる、いわゆる「デジタル・ディスラプションの時代」に突入したからだ。

社会全体のデジタル化により既存の産業が破壊される時代においては、大学や大学院で学んだ知識であったとしても一瞬で陳腐化してしまう。

それだけで定年まで乗り切ろうとする発想では生き残れない。

老後の生活費が公的年金だけでは不足することを考えると、生涯にわたり稼ぎ続けることができる力を、誰もが身につけなくてはならない時代になったといえる。

そこで必要となるのが、「仕事」と「学び」を何度も繰り返す「マルチステージ型」のライフモデルだ。

個人が自律的に学ぶだけでなく、そこで得た知識を周囲と分かち合う能動的な姿勢が求められる。

このようなダイナミックな時代の変化を、ビジネスパーソンだけでなく企業経営者も頭に入れておく必要がある。

20世紀の経営資源は「ヒト、モノ、カネ」だったが、21世紀の企業に必要なのは、「ヒト、ヒト、ヒト」。

モノやカネがコモディティ化し質の高い人材を確保することこそが最も重要な経営戦略になる。

このように21世紀は、たった一人の個人がブレークスル―を起こすことが可能な時代である。

企業にとってはより多くのエクセレント・パーソン（傑出した個人）を獲得できるか、個人にとってはエクセレント・パーソンになれるかどうかが生き残るためのカギとなる。

ところが、現状の教育システムは、相変わらず20世紀型の答えを教える方法を踏襲していて、答えのない時代にはほとんど役に立たない。

21世紀型の人材観を軸とした教育方針や企業の人材戦略に変えなければ、企業も個人も滅びてしまう。

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