Withコロナでの学習

コロナ禍において教育を通じた知識取得、また資格取得の形が大きく変化すると同時に、どうも単にオンラインに変更することが必ずしも解決方法でなさそうなのもまた厄介であります。

日本ではコロナ禍において一旦は休校となっていたものの、小中高校は通学して学校でのオンサイト学習、といった従来通りの学習システムに戻っていますが、多くの大学に関しては依然として遠隔・オンラインでの授業が実施されており。また上記記事のように、オンラインでの授業実施となることで、米国では教育の質が落ちたとの結果もあるそうです。私としては、対面と遠隔での教育の質、というのは感覚として、グループプロジェクトができない、クラス外でのディスカッションや教授と意見交換しにくい等、なんとなく自分の経験からわかるものがある一方で、具体的にどういう『教育の質が低下』するのか、まだちゃんとつかみ切れていない気もします。

加えて、アメリカでは外国人留学生には学生ビザを発行しない?とかいう動きもあります。(対面とハイブリットならビザ発行はOKだそうですが)。上記投稿も併せてご確認ください。

また日本国内に多く存在する、資格管理団体(英検、漢検が有名どころでしょうが、他にもいっぱいあります)の主要収入は受験料でありました。英検・漢検のようなオンライン化もでき、且つ参考書の販売や広く・多くの教育機関との繋がりがあるような資格団体ならまだしもですが。

上記記事のように比較的マイナーな資格となると、コロナ禍において春夏の受験施設へのキャンセル料や団体維持の固定費などがかかる一方で、オンライン化も進められておらず、またオンライン化で例え門戸が広がったとしても、受験者数が必ずしも増えるわけでもなく。記事のようなフランス語検定など、日本国内向けの試験で、グローバルスタンダードな試験でない資格試験となると、人口減の日本における資格取得に関する存在意義や今後の発信の仕方に更なる模索が必要で、将来的には同様の団体の統廃合?も結果的に進むのでは、と感じました。

まずは試験のオンライン化(そしてカンニングが出来ないような、家でも受けれる体制を作る)、加えて資格勉強による付加価値(就職などの金銭面だけでなく、資格取得を通じた新たなネットワークの広がりや知見など)を資格管理団体がスポンサーしてでも進めていく必要があるように感じます。


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