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FRBはインフレファイターへ!
年末から米国を始め、世界全体で株価下落が鮮明になってきており、それに関するSNSや動画投稿が多く見られていますが。これは私も年始に書初めとして下記投稿に書いた、中央銀行の政策転換が要因、と言えると思います。
1990年代以降のディスインフレ期の下、FRBはインフレをあまり気にせず景気の安定に集中できた。市場が不安定になれば利上げの見送りを含めて即応する。そんな「至れり尽くせり」の姿勢が市場参加者の信頼をつかみ、ともすれば甘えを招いた。帰結が金融バブルの生成と崩壊だ。約40年ぶりの高インフレに直面しFRBは「物価安定に全力を尽くす」(パウエル議長)モードに入った。多少の市場の混乱は甘受してでも物価の安定に必要な引き締め措置をとることになる。インフレ退治を主目的にした金融引き締めは、70年代末から80年代前半にかけてのボルカー議長時代以来となる。金融政策の操作対象を短期金利から金融機関が持つ資金量(準備預金の一部)に切り替え、市中に出回るお金を絞って悪性インフレを抑え込もうとした。
正に上記の通り、FRBの主目的の一つである物価の安定に対して、足元では疑念が生じ始めており、その急激なインフレ対策をする必要が出てきたわけで。景気動向や株価の変動幅を見て、金融政策の対応を出来ていた過去30年間とは違う流れが起きそう、ということでもある。足元の状況なり分析は下記動画でご確認ください。
またコロナ禍で大きく推進されているESGや脱炭素の流れも、石油などの伝統的な商品の投資抑制へとつながり、結果的に石油価格を押し上げて、更なるインフレを加速、という背景も、今回のインフレを複雑化させている要因の一つでもあるでしょう。
2021年の今頃はようやくコロナワクチン接種が米国を筆頭に始まった程度で、FRBの金融緩和引き締め(QT)を想像していませんでしたが、1年経って振り返ると、かなり速いペースで一年の変化があったのだな、と感じます。
FRBのインフレファイターへ変貌と中国をはじめとする世界景気の減速、この行く先は!と来年のこの時期にまた答え合わせをしてみたいですね。
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