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自己決定理論(SDT)

エドワード・デシ博士とリチャード・ライアン博士は、自己決定理論(Self-Determination Theory, SDT)を提唱した。この理論は、人間の内発的モチベーションと成長を説明するもので、特に以下の3つの基本的な心理的ニーズが満たされることが重要である。 自律性(Autonomy):自己の行動を自分自身で決める感覚。 関係性(Relatedness):他者との関係が良好で、社会的に繋がっている感覚。 能力感(Competence):自分が有能であり、効果的に行動

    • 自己肯定感を高める

      自己肯定感を高めるためには、いくつかの方法がある。 自分の長所や成果を見つけて、自分の価値を再確認できる。 目標設定をして達成感を得る。小さな目標でもそれを達成することで自信をつけることができる。 他人と比較しないで、自分のペースで物事に取り組む。 ポジティブな言葉を使う習慣を身につける。 他人から褒められたり、感謝されたら、そのまま素直に受け取る。 リフレッシュする時間を設けて、心身の健康管理に努める。 この中で、一番大切なことは「他人と比較しない」ことである

      • 意識とは「コヒーレントなフォトン」

        フリッツ・アルバート・ポップ博士は、ドイツの理論生物物理学者で、バイオフォトン(生体光子)の研究で知られている。彼の研究によれば、意識とは「コヒーレントなフォトン」、即ち共時的に振る舞う光子である。 ポップ博士は、DNA内でバイオフォトンが存在することを確認し、これが意識の基盤であると提唱した。彼の理論では、意識は脳内だけでなく、体全体の細胞においても発生する全体現象であり、これがコヒーレント(共時的)な光(フォトン)として表現される。 簡単に言えば、意識は光(フォトン)

        • 多世界解釈

          多世界解釈とは、量子力学の観測問題における解釈の一つで、宇宙の波動関数を実在のものとみなし、波束の収縮が生じず、そのかわり重ね合わせ状態が干渉性を失うことで、異なる世界に分岐していくと考えることである。 この解釈では、宇宙は絶えず新たな枝へと分岐し、複数のヴァージョンの私たちをつくり出すとされている。ある出来事が起こると、宇宙は分岐し、それぞれの枝で異なる結果が生じる。例えば、シュレーディンガーの猫のように、死んだ世界と生きた世界が並行して存在すると考えられている。 「多

        自己決定理論(SDT)

          感謝行

          感謝行(かんしゃぎょう)は、人の行いや気持ちに対して有難い、嬉しい気持ちを持つことで、礼を述べることです。感謝行は、感情の部分をポジティブに整え、自分の行動や周囲の環境を良い方向に変えるために、「ありがとうございます」と唱えることです。自分の心の中をポジティブに保ち、その副次的な作用として、自分の行動がポジティブなものになったり、自分を取り巻く環境がポジティブなものに変わります。実際、感謝することにより、脳内物質であるドーパミン、セロトニン、オキシトシン、エンドルフィンが分泌

          外部効果

          外部効果とは市場参加者以外の人々や環境に影響を及ぼす経済的な効果を指す。具体的には、ある人の経済活動が全く関係のない第三者に良い影響を与える場合は「外部経済(正の外部効果)」と呼ばれ、悪い影響を与える場合は「外部不経済(負の外部効果)」という。 正の外部効果 (例1:教育) 一人が教育を受けることで、その人の知識やスキルが向上し、社会全体に良い影響を与える。 (例2:ワクチン接種) 個人がワクチンを接種することで、感染症の拡大を防ぎ、他の人々を守る。 負の外部効果 (例3

          荷物整理

          老後を見据えて、50代から荷物整理を始めておくのがよいかもしれない。荷物整理を行う時、以下のステップで進めてみてはどうか。 1 荷物の棚卸し まず、部屋全体でどの程度の荷物があるのかを把握する。収納スペースがある部屋は、その確認作業に時間がかかるが、どんな荷物があるかを一度確認することで、整理の方針が明確になる。 2 整理場所の決定 収納する場所をしっかり確保する。収納場所にスペースがなく、物があふれていると収納する思いが失せる。収納場所を空けるために、収納するものをすべ

          失業保険手続き後のアルバイト

          失業保険を手続きした後にアルバイトをすることは可能であるが、いくつかの注意点がある。 1 待期期間 離職手続き後の7日間は待期期間と呼ばれ、この期間はアルバイトや副業はできない。離職の理由に関係なく、一律で適用される制限期間である。 2 給付制限期間 自己都合退職などの一般受給資格者は、待期期間終了後、さらに給付制限期間がある。この場合の給付制限期間は2か月であるが、5年間のうち3回目以降の失業保険申請は3か月となる。 給付制限期間中はアルバイトをしても問題はないが、雇用

          失業保険手続き後のアルバイト

          要介護度

          1 要介護度 要介護認定を受けることで、介護保険サービスの給付額や利用できるサービスが決まる。「要介護」とは、身体または認知症などの精神の障害があり、介護が必要な状態を指す。その申請は本人または家族が市区町村の窓口で行う。地域包括支援センターや居宅介護支援事業所による申請代行も可能である。 要介護区分と各区分の心身状態は以下の通りである。 要介護1 日常生活や立ち上がり、歩行に一部介助が必要。認知機能低下が少しみられる。 要介護2 要介護1よりも日常生活動作にケアが必

          介護老人保健施設の費用

          1.はじめに 介護老人保健施設(老健)では、65歳以上の要介護1以上の高齢者のための公的な介護保険施設である。(特定疾病により要介護認定を受けた40歳以上64歳以下の方でも入居可能。)老健は自宅に戻ることを目的としたサービスを提供しており、利用可能期間は原則3~6ヵ月となっている。 老健では、リハビリ、看護・医療的ケア、身体介護(三大介助:食事・入浴・排せつ)、生活援助(居室清掃、シーツ交換)、食事提供といったサービスを提供しており、入居者の生活支援や健康管理、機能訓練に取

          介護老人保健施設の費用

          老人ホーム・介護施設の種類

          突然くる親の介護。みなさんの周囲に該当者がおられたら、その時が介護について学ぶ絶好のタイミングかもしれない。 介護施設を利用するにあたっては、まずはどんな施設があるか知っておきたい。 老人ホームや介護施設は、公的施設と民間施設の2種類に分けられる。 【公的施設】 1. 特別養護老人ホーム(特養) 要介護3以上の高齢者を対象とした公的施設。介護保険を利用して入居でき、要介護度に応じたサービスを提供する。入居希望者の多い施設である。 -入居一時金: 不要 -月額利用料

          老人ホーム・介護施設の種類

          日銀・国債買い入れの減額を決定

          日本銀行は6月14日の金融政策決定会合で、国債の買い入れの規模を減らす方針を決めた。 日銀の国債保有残高は2023年末時点で581兆円、保有比率は発行残高の5割強に達する。国債の買い入れ額は毎月6兆円程度。日銀はこれを減らし、金融政策の正常化を押し進めていく。 具体的な減額計画については、日銀総裁は「国債市場の安定に配慮するための柔軟性を確保しつつ予見可能な形で減額することが適切と考えている」と述べ、次回の7月会合で1-2年程度の計画が決まる。 日本銀行による国債の買い

          日銀・国債買い入れの減額を決定

          国立大学の財務状況

          2024年6月7日、国立大学協会会長らが国立大学法人の財務状況に関する声明を発表し、「危機的」、「もう限界だ」と述べ、国民に予算増額への「理解と協働」を国民に訴えた。   国立大学の主な収入源は国からの運営費交付金であり、その他、授業料納付金、受託研究費、寄付金、科学研究費補助金などがある。運営費交付金は2004年度から13%ほど減少し、中堅・地方大学の20大学の配分に相当する金額が減少している。 また、近年の円安や物価高騰、教育研究の高度化への対応、社会保険、働き方改革の

          国立大学の財務状況

          2024年GWの日銀・為替介入

          2024年5月31日、財務省は外国為替市場で4月26日から5月29日までに計9兆7885億円の為替介入を実施したと発表した。 政府・日銀による為替介入は2022年秋以来、約1年半ぶり。 GW中の4月29日、1ドル=160円台まで円安が加速したが、その後、急速な円高となり、5月上旬に1ドル=151円台まで円高となった。 関係者への取材で財務官の回答は「今はノーコメント」。市場では、政府・日銀が介入の事実を明らかにしない「覆面介入」という見方が強まっていた。 財務大臣の権

          2024年GWの日銀・為替介入

          「金融・資産運用特区」構想

          2024年5月22日、岸田首相は海外投資家イベントで講演し、資産運用立国の実現に向けて特区の創設の取り組みの加速化を述べ、日本への投資拡大を呼びかけた。「金融・資産運用特区」構想が動き出す。 特区においては、海外投資家向けのビザ創設や行政手続きの改革など30項目を盛り込んでおり、特区の候補地には、札幌市、東京都、大阪府と大阪市、福岡県と福岡市が名乗りを上げた。  札幌市は、再生可能エネルギーの供給基地を目指しており、脱炭素に向けたGX(グリーントランスフォーメーション)事

          「金融・資産運用特区」構想

          「年功序列」と「成果主義」

          人事評価制度の年功序列と成果主義の違いについて書きます。 【年功序列】企業は、社員とその家族を将来にわたって面倒を見るという終身雇用を打ち出し、年功序列によって、社員の長期勤続に対するモチベーションを維持してきた。1960年代の高度経済成長期に、労働力の安定的に確保する必要があったことから生まれた制度で、日本では広く年功序列が普及していた。 勤続年数や年齢を基準に構築された人事制度である人件費を抑える経済的合理性の面でメリットがあり、日本企業で主流でした。技能と勤続年数を

          「年功序列」と「成果主義」