【answer】大転職時代への違和感
どうも、斉藤 史朗です！
先日投稿した「大転職時代へ違和感」は、多くの反響をいただいています。読んでいただいた方々に感謝します(^^)
この記事では、大転職時代だとメディアなどで謳われ注目されていますが、転職している方は増えているのか、データを調べてみたら。
実際は、転職サイトに登録する方々が増えていますが、転職する方々の母数は10年単位で見ても、大きな変化はなし。
19年はコロナ渦の影響で増加してますが、その以前は、2008年がピークになります。
結構意外な結果でしたので、びっくりしました！！
また、下記のようなデータもありました。
転職者希望者率と転職希望者数は急激に増加
↓
しかし、転職者数はほぼ横ばい
↓
転職者比率は低下傾向
というデータになります。
2023年以降転職した方の数値がどうなるのか？
こちらは分かりませんが、現状、企業側の採用が活発となり、転職することでキャリアアップになるという認識が増えている中で、転職する人々が増えていないのか、自分なりに少し考え、前回の記事への【answer】として書きます。
＜考えられる要因＞
①転職で叶えたいこと（年収UP、やりたい仕事、スキルアップ、働き方など）が副業によって解決されているため、わざわざ転職する人が減っているのではないか？
ランサーズが発行している実態調査では、副業人材は2018年→2021年で約50万人弱増加している。会社員として勤務しつつ、自分の要望を副業で叶えていくという流れは今後も増えそうです。
リモートワークも浸透した事で、自分の時間が増えたり、副業しやすい場所の確保できるため、副業をするという障壁が下がっていると感じます。
なお、2023年9月時点では、GAFAや外資系企業を中心に出社率を増やす要望を社員に出しているので、そこが推進されると、副業に取り組む時間が減ったり、これから新たに副業を始める方は少なくなるかもしれません。
②転職ではなく、個人事業主化やフリーランス（脱サラ）や起業することで要望を叶えている。
副業ではなく、フリーランス人口は2018年→2021年で見るとなんと500万人増え、1670万人になっています。
転職者は昨年対比で数万人増える程度なので、転職ではなく、脱サラ化した方々が増えているので、転職する人が減っている可能性ありそうですね。
特に専門性高い40代以降は、スペシャリストとして雇用されて働きたいというニーズあるので、昔なら正社員で働いていた層が、一定個人事業主化して企業内で活躍されているのではないでしょうか。
この前週刊文集の元編集長の方の動画インタビューみた際に、編集部は正社員4割？業務委託6割？という話されていて、大手出版や新聞社の40代以降が、より現場の業務に向き合いたい、リスクを背負ってスクープ出してくれる環境にて、専門性で勝負したいという話もあったので。
このデータに、学生数を割愛した数字がみたい。そうするとより転職層の動きが見えるはず。
③企業の採用要件が上がったり、変化する中で、転職市場に要件にマッチする人材が上がってこない。採用したくても、採用できない。転職者は転職したいけど、面接で落ちる、企業に求められていない？
外部採用する場合、内部にないスキルを持っている方を採用したい傾向が最近ありますので、その経験をもっている層がそもそも少ない。
法人営業20年マネジメント10年最大20名管掌のご経歴の場合、このような優秀な方でも他の会社では同経験の営業マネージャーではなく、新規事業やエンジニア欲しいということで、お互いのミスマッチが生まれているのか？
これは適切なデータが考えられていないので、一旦保留します・・・
③転職者は、転職活動に積極的ではあるので、複数内定を貰えるが、転職する条件にマッチする企業がなく、結果的に転職を断念し、現職に留まり道を模索する？
転職者の年代別の内定数の推移&内定辞退率の推移の両方が見れると、転職者側の懸念なのか、企業側の懸念なのかが見えてきそうです。
④外部から採用するよりも、今いる社員を大切にする風潮になってきていて、各施策の影響で定着率が改善されているのでは？
元々新卒採用、中途採用には多大な採用コストが掛かっていますので、ここは昔からそうですが、少子化の現在更に重要視されていますね。
既存社員へのエンゲージメントやリテンションが見直しされたり、より個人の事情を企業が了承する、もしくは要望に応えるために、オープンポジション制度などを通じて社内転職を推奨している。
結果的に、転職する必要なく、別部署への異動&ポジションチェンジ&未経験職種へのチャレンジ&グループ会社への出向や転籍などをされているというケースもあるかもしれません。
答え探しに分解していますが、精度が荒いので、アップしながら修正したいとおもいます。
それではまた！
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