子ども教育費

こんにちは！
谷口純也です。

先日、家庭を悩ます教育費というテーマで記事を書いたが、多くの家庭が子どもの将来を考えたうえで教育費を確保していく必要があることが分かった。
今回は、実際に親がどれくらいの割合で教育費を負担に感じているのか、そしてコロナ禍を通じて実際に教育費への考え方や、世間にどのような変化があったのかを見ていく。

子どもの教育費の負担を重いと感じる親が63.9％にのぼることが2021年3月2日、ソニー生命保険の調査結果より明らかになった。コロナ禍で教育資金の備えが減少したという親は61.4％、教育資金に対する不安が増加したという親は71.4％にのぼった。

教育費に関して、負担と感じている親が60%を超える割合でいることや、教育費の確保が重要であることを知っているにもかかわらず、教育資金の備えが減少したという親の割合も60％を超えている。
明らかに教育費が負担となっており、教育費に回せる余裕のない状況がコロナ禍で出来上がってしまったことがうかがえる。

他にも教育費関連のアンケート結果が出ており、

「子どもの教育資金に不安を感じる」と回答した親は73.9％。
子どもの就学段階別では、未就学児の親が76.6％ともっとも多かった。
不安を感じる理由は、「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」56.3%が最多だった。
また、全回答者にスポーツや芸術などの習い事、家庭学習、教室学習など、学校外教育費の支出状況を聞いたところ、平均支出金額は1か月1万3,267円。
2020年の1万5,120円と比較すると、1,853円の大幅減となった。
ソニー生命保険では「コロナ禍で学習教室などが臨時休校になり学校外教育費が減少したという人や、家計の悪化から学校外教育費にお金を費やす余裕が少なくなったという人が増えたのではないか」と分析している。
※「子どもの教育資金に関する調査」は、大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女1,000名が対象。8回目となる2021年は、1月18日～20日の3日間で調査を実施した。

コロナ禍の影響がこれまで問題となっていたことに拍車をかけていることが一目瞭然である。
そして、教育費を確保することが難しくなったことで、子どもの学力が低下した、教育熱が低下したと感じている割合は6割近いこともわかった。

教育の見直しが世の中で問われ始めている中で、学力格差は確実に広がっていくことが予想でき、子どものために教育費を確保できる自分たちであるのかを今の段階から考えていく必要がある。