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日本企業の管理職の壁

私はnoteの他の記事で、いわゆる日本の大企業に転職したと語ってきましたが、今の会社に入社して数カ月経つころに、自分はこの会社に合っていない、長く働けないのではないか、と思うようになりました。

この会社では長く働けないと思った理由

私は今の会社に転職する前は、そこそこ規模の大きな外資系企業で10年以上働いていました。転職後は、今と前の会社とを比較してしまいます。

ちなみに前職の外資系企業は2社目で、1社目は日本企業だったのですが、業務委託であまり自社にいることがなかったので、あまり会社への帰属意識というものはありませんでしたねw

転職後の日本企業で長く働けないと思った理由はいろいろあるのですが、その中のひとつ、昇進や役職定年について記載してみたいと思います。

管理職とそれ未満の情報格差

外資系企業にいた時は、あまり役職というものを意識することがなく、日本の役職を理解していませんでした。

外資系では、xxx Managerとか、ポジション名は何の仕事をするかで決まっていきます。Head of xxxとなったら、その部署の頭なので、部長かな、というくらいです。

なので、日本企業の課長とか部長とかをよく分かっていませんでした。
今の会社は課長以上がいわゆる管理職の扱いなのですが、私は課長未満の役職でした。別に業務が決まっていれば、役職なんてどうでもいいかなと思っていました。

転職してしばらく経って気付いたのは、管理職とそれ未満で情報に大きな差があるということです。

管理職以上が出席する会議とかもあるので、ぜんぜん知らされない情報や、ずいぶん後になって知る情報も多々あります。

外資系企業で働いていた時はあまりそのような情報格差は意識しませんでした。必要な情報であれば、役職に関わらず展開されるし、会議にも呼ばれます。

仕事はけっこう情報量で変わってくると思います。もし管理職以上の会議に参加できてそこで発言すれば、もっとプレゼンスも高めれたかもしれません。

日本企業に転職するなら、管理職以上であるべきだったな、と後から気づきました。

管理職の昇進の壁

日本企業で給与を上げるひとつの方法に、管理職に昇進することが挙げられます。

しかし、この昇進がけっこう大変なんです。

日本企業でも今は少数派かもしれませんが、今の会社で管理職に昇進するには、けっこう難易度の高い資格取得がひとつかふたつ、それに合格率がそこまで高くない管理職との面接を通過する必要があります。

新卒でずっとこの会社にいるなら、この昇進制度もアリかもしれません。
入社後、30代以降の昇進のために資格の勉強して、先輩たちの力を借りて面接対策して、、、
自分のスキルアップのために努力するのは素晴らしいことだと思います。

けれどそれを特定の分野のエキスパートとして入社した経験者採用者にも当てはめるのは妥当なのかどうか。

資格の勉強をする時間も作れない、努力もできないなら管理職になる資格はない!と言われてしまえばそれまでですが。

正直、そこまで昇進のハードルが高いなら、もっといい条件の他の企業に転職しちゃえ、と私は思ってしまいました。

外資系企業で昇進に資格が必要というのは、聞いたことがありません。

最近雑誌で読んだのですが、このような昇進に資格だったり面接対策が必要なのは少し時代遅れ感があります。

最近の日本企業はタイバーシティを進めています。特に女性管理職を増やそうとしています。

それなのに、業務時間以外で資格の勉強するとなると、子供のいる女性社員は対応が難しくなり、本末転倒になってしまいます。

そのため、他の日本企業では昇進の条件に資格取得を外すようになっているところもあるそうです。

役職定年

たとえがんばって昇進したとしても、数年後には私が思う悪しき習慣、役職定年が待っています。
52~55歳とかで役職定年になると、給与も2~3割減となってしまいます。

これも人材不足から廃止する日本企業が最近多いようです。

役職定年とは、そもそも外資系企業にはない概念です。

なぜなら、海外の企業では年齢や性別で業務を区切ることは差別となり、訴訟の対象となってしまいます。

ということで、私が日本の大企業に長く働けないと思う大きな理由のひとつ、管理職の壁について記載してみました。

日本の管理職についてはまだ他にも思うところがあるので、別の機会で紹介したいと思います。



最後まで読んでいただいきありがとうございます。 定期的にアップしていきたいので、今後もよろしくお願いします。