「医師の給与は上がらない」未来見据え、選んだ住宅ローンは
こんにちは、たくゆきじです。
前回の記事は「住宅購入にかかる予算の解像度を上げておこう」という内容でした。
今回はその住宅購入の予算の中でも重要度の高い、住宅ローンについて私見を述べていきます。
前回の記事内でも紹介したとおり、私はフラット35で住宅ローンを借りました。つまり変動金利ではなく、長期固定金利を選択したわけです。
そこで今回は「医師が住宅ローンをフラット35に決めた時の考え方」という内容で記事にしたいと思います。
将来の金利はわからない…ならば何を選ぶ?
まず変動金利にするのか固定金利にするのか考えたとき、最初にすることはおそらく
と考えることだと思います。もちろん私もご多分に漏れず、ウンウン悩んだり過去の金利のチャートを眺めたりしました。ただ途中で考えるのが面倒くさくなってやめました。
なぜなら金利が将来どうなるのか、考えてもわかるはずがないからです(断言)。
私がハウスメーカーと契約したのは2021年11月です。その後、ウクライナの戦争があったり、インフレが大きな話題になったり、円安になったりと、住宅ローン金利に影響を与えるイベントが目白押しでした。
ここまで立て続けにイベントが重なるのは特殊かもしれませんが、
と強く感じましたね。
いずれにしても、変動か固定かを最終的に選ぶうえで決め手になった私の考えは、損得の予想ではなく、「無難な方を選ぼう」というものでした。
医師は恐らく“将来、給料が上がりにくい”
住宅ローンを考えるうえで、「住宅ローンのしあわせな借り方、返し方」という本がとても参考になりました。大変ためになる書籍なので、ぜひ読んでみてください。この書籍の中に以下のフレーズが出てきます。
私はこの文章を読んだ時、とても納得しました。
今後金利が上がるかどうかに関してはわかりません。
そんな中、もう借金というリスクをとっているので、金利変動のリスクまで取る必要はないということです。貯金が10億円あり、金利が上がっても現金一括で返せるならば、変動金利でも良いかもしれませんが。
また医師という職業も、固定金利を選ぶことになった要因の一つです。
保険診療に従事している医師は、給料の財源を社会保障費に依存しています。今の日本の状況や制度を見ると、今後医師の給料が上がらない未来は容易に想像ができますが、給料が上がる未来は正直考えにくいです。
そのため、仮に変動金利で借りて不幸にも将来金利が上昇した場合、月々の返済負担のみ増えて医師の給料が増えないということになります。
それならフラット35で借りたほうが無難だと思ったわけです。
もしも景気が良くなり、金利の上昇に併せて給料も伸びるような職種なら別な判断に至った可能性もありますが、今の私の立場ではこれが最善だと思いました。
医師だからわかる、団信の適用基準
もう一つ決め手となったのは団信です。
団信とは団体信用生命保険の略称で、住宅ローンを借りた人が返済途中に亡くなってしまった場合、残りの借金がチャラになる保険のことです。
チャラになる条件として、死亡以外でも団信の適用となる場合があります。ただし、この死亡以外で団信の適用となる基準は、実は住宅ローンによってちょっと違うんですよね。
具体的に言うと、死亡以外にも高度障害状態のときに団信が適用となる金融機関が多いです。では高度障害状態ってどういうことでしょうか? 例としてメットライフ生命の高度障害状態の定義を見てみましょう。
私は医師なのである程度実感を持って想像できるのですが、かなり厳しい条件です。社会復帰はどう考えても無理だろうと思われる状態でなければ、高度障害状態で団信の適用となるのは難しいと感じました。
一方フラット35の団信の基準を見てみましょう。フラット35の団信は新機構団体信用生命保険制度といいます。こちらの条件は変動金利の場合と実は若干違うんですよね。
フラット35における死亡以外の団信の条件(2023年7月現在)は、高度障害ではなく、身体障害の1級または2級に該当する場合になります。
フラット35のページでは以下のように記載されています。
この条件、先ほどの高度障害状態と比べてみてどう思いますか? これについては各自で判断するしかないですが、私はフラット35のほうが団信の基準がゆるく、高度障害以外でも団信がおりやすいと判断しました。
この判断に至ったのは、医師として働いている経験が大きいと思います。
まとめ
今回の記事では、医師である私が住宅ローンをフラット35に決めたときの考え方を紹介しました。
以上の2つの理由で住宅ローンはフラット35にしました。この記事を読んでくださった方の参考になれば嬉しいです。
※本記事はm3.comで連載中の記事を改変して転載しております。
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