Why？ TAKEUSMI⑦
まいど、株式会社TAKESUMIの代表取締役社長の小松です。
全７回にわたり、なぜ私がTAKESUMIに関わるようになったかについてお話をしてまいりました。
前回note ⇒ 第８回 Why？ TAKESUMI⑥
竹炭クリエーターである南との出会い、知れば知るほど奥深い竹炭の世界、そして、どのようにこの竹炭をビジネス化するか。
初回に私のキャリアを紹介しましたが、私は企業再生の仕事や上場企業の代表取締役社長などをするなど、企業経営のプロフェッショナルとしてキャリアを積んでまいりました。
南が、竹炭クリエーターとして、竹炭インテリアを20年以上制作し続けているように、私も、会社経営という仕事をかれこれ15年近く続けており、ある意味では、クリエイターのような生き方をしているのかもしれません。
なぜ私がTAKESUMIに関わるようになったか。
答えは簡単です。竹炭インテリアというビジネス化するに値する非常に面白い題材に出会ったからです。
これは料理人が、面白い食材に出会ったのと同じかもしれません。
これは画家が、素晴らしい景色を目にしたのと同じかもしれません。
＜竹炭インテリアの特徴＞
１．竹炭には、消臭効果、抗菌効果（滅菌ではなく抑制）、調湿（湿度調整）、電磁波の吸着などの科学的効果がある。
２．炭文化は、日本の文化でもあって、平安時代から使われている。
３．竹炭は、炭焼き職人によって、竹を焼いて作られている。
４．竹炭は、ビジネスとしても、20年前ぐらいに一世を風靡した。
５．現在、消臭効果を前面に出した粉砕炭は、100円ショップで販売されている。
６．竹害という社会的課題があって、成長が著しく早い竹に、日本の里山が侵食されていっており、日本の農村の原風景が失われようとしている。
７．炭は風水で運気がいいと言われており、中国人から大人気。
＜私が確認したいと思ったこと、確認した結果＞
１．竹炭インテリアを、標準化して、工業製品化できないか？
⇒ 標準化して、工業製品化することができる！
２．竹炭インテリアなど祝い花の市場規模はどれぐらいなのか？
⇒ 「祝い花」胡蝶蘭などの洋ランの市場規模は、年間 約350億円！
３．お客様は誰で、お客様から受け入れられる価格はいくらで、お客様の活用シーンは何なのか？ニーズがあるのか？
⇒ 以下のとおり、私たちの想定は、テスト・マーケティングによって、外れていないことが立証された！
＜私たちが考えた想定のお客様＞
お客様 コアターゲット 50代～70代女性
周辺ターゲット 30代～40代女性
訪日外国人（インバウンド）客
ペルソナ （１）お金にゆとりがある人
（２）環境問題などSDGsに興味がある人
（３）社会的課題の解決に興味がある人
（４）スローなライフスタイルなどに興味がある人
（５）化学的な商品ではなく、自然派商品に興味がある人
価 格 平均２万円程度（祝い竹炭）
活用シーン お祝いの贈答品
「Why？ TAKESUMI」と題して、本稿を記載してきましたが、竹炭なかなか面白いと思いませんか？
竹炭には、消臭効果、抗菌効果（滅菌ではなく抑制）、調湿（湿度調整）、電磁波の吸着などの科学的効果があり、日本の文化のような切り口もあり、「竹害」という社会的課題の解決という社会性もあります。
それでいて、過去においては一世を風靡した商品であり、中国人から風水の観点から求められているプロダクトでもあります。
なおかつ、工業製品化もでき、「祝い花」（胡蝶蘭など洋ラン）の市場規模は350億円もあるのです。
これだけいろいろな切り口、ビジネス的な背景があれば、自分の経営スキルを活かして、竹炭インテリアをビジネス化できるのではないかと考えたのです。
特に、私たちは、社会性の観点から、竹炭インテリア「TAKESUMI」をソーシャルビジネスとして展開しています。
「竹害」という社会的課題の解決を目指しつつ、ビジネスでもしっかりと成立させたいと考えています。
南のおかげで、フツウに生きていれば出会うことのない「竹炭」という面白いテーマに出会えたことを感謝をしていますし、この竹炭インテリア事業を通じて、新たに出会った人たちにも、本当に感謝をしています。
私は、このTAKESUMIを通じて、新しい様々なストーリーを創っていきたいと考えています。
＜ご紹介＞
ECサイト「祝い竹炭」 胡蝶蘭など祝い花のような贈答品用の竹炭インテリア
ECサイト「飾り竹炭」 ご家庭やオフィスに置くことができる竹炭インテリア
株式会社TAKESUMI 代表取締役社長 小松 裕介
2013年３月に、新卒で入社したソーシャル・エコロジー・プロジェクト株式会社（現社名：伊豆シャボテンリゾート株式会社、JASDAQ上場企業）の代表取締役社長に就任。同社グループを７年ぶりの黒字化に導く。2016年１月に株式会社TAKESUMI設立と同時に代表取締役社長に就任。2016年４月より総務省地域力創造アドバイザー及び内閣官房地域活性化伝道師。2019年６月より国土交通省PPPサポーター。
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