地震の後は、「軍国主義」 それが「天皇」の意思です。
より
上記文抜粋
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No. 2021 アメリカ：帝国時代の黄昏にあるならず者国家
投稿日時: 2024年1月3日
America: A rogue state in the twilight of imperial age
by Scott Burchill
第二次世界大戦後のほとんどの期間、ワシントンが強かったのは、世界のリーダーとしての役割において、アメリカの勝利は自国の重大な利益につながると他国を説得することができたからだった。
2003年のジョージ・W・ブッシュのイラク攻撃のように、時には一国主義の暴走によって自滅することもあった。また、自国の力の限界を認めようとしなかったり（アフガニスタン）、軍事力が地政学的影響力につながることは稀であることを理解していない（ベトナム、ラテンアメリカ）こともあった。発展途上国における内発的な革命的動乱や反植民地闘争もそのほとんどが民族主義に基づくもので、防ぐことも封じ込めることも不可能であることも証明された（キューバ、ベトナム、イラン、アンゴラ、ニカラグア）。
偶然、あまりにも多くの未知の変数と予測できない事態が、裸の権力を使って他者をコントロールしようとする者たちに対して謀略的に働く。世界は、他の国の政治であろうとグローバルな経済であろうと、単一の行為者による合理的な管理には単純に複雑すぎるのだ。
それゆえ、人類の運命を決定しようとする大国は驚きと失望を味わうことになる。世界を支配しようという見栄を張った際限のない野望はすべて失敗に終わる運命にある。ワシントンが世界中で行ってきた皮肉で乱暴な介入は、予期せぬ結果と解決不可能な問題を生み出し、その結果、多くの国が荒廃し、不安定な状態に陥っている。
今日、ワシントンのリーダーシップは多くの面で挑戦を受けており、同時に世界に残された説得力の多くを失いつつある。
イスラエルによるガザの民間人に対する大量虐殺的な攻撃は、外交的にも軍事的にも米国が奔放な熱意をもって支援したものであり、両国の評判に計り知れないダメージを与えた。
虐殺の野蛮さ、大量殺戮の規模、財産の破壊、および各指導者、大臣、広報担当者からの発せられる堕落した道徳的正当化は、誇張することは不可能で、我慢することも難しい。第二次世界大戦中のドイツと日本への爆撃との比較など正当化できない。
イスラエル国外ではパレスチナ人の民間人虐殺を支持する西側の政治指導者たちと、住民の反発の高まりとの間に、特に停戦の問題を中心に大きな隔たりが生じている。オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、ドイツ、イギリスは遅ればせながら世界の他の国々に加わり、ギャップを埋めようとそれまでの反対姿勢を事実上転換した。唯一米国だけが大統領の人気と国の名声に多大な犠牲を払いながら依然として異端である。
加害者の身元のため、被害者が彼らに対する戦争犯罪について法的な正義を得るのは難しいだろう。しかし、ガザで人道に対する罪を犯し、それを可能にした人々への影響は、「中東」と呼ばれる殺伐とした地域をはるかに超えて及ぶであろう。
特に、認知能力に問題があると思われる12カ月以内に再選を控えた男が名目上率いるアメリカ{1}にとってはそうだ。アメリカの相対的な影響力の低下も含めてジョー・バイデンの問題は世界中に広がっている。
国際法や国際的な世論に反してパレスチナの大部分を占拠するかつての同盟国と同様に、アメリカの中東における影響力は、通常ワシントンの要求に従順なアラブ諸国でさえも低下している。
サウジアラビアのような湾岸諸国のエリートたちはパレスチナ人のことをほとんど考えていないが、ワシントンの意向にもかかわらず、イスラエルとの国交正常化を保留している。いわゆる「アブラハム合意」（アラブ首長国連邦とイスラエル国間における平和条約及び国交正常化）はもはや死んだも同然である。パレスチナを支持するリヤドの敵対者であるイエメンは南紅海およびアデン湾の海上交通を妨害している。しかし水路に沿ったどの国も「安全保障の課題」に対処するためにバイデンの連合に参加することに同意していない。アラブ諸国の中で唯一支持を表明しているのはバーレーンだけだ｛2｝。
カイロでは、独裁者エル・シシでさえガザからパレスチナ人をシナイに受け入れるよう債務免除の賄賂を受け取ることを拒否した。エジプトの指導者は、国を支配する軍事エリートよりもパレスチナを支持しイスラエルを敵視している自国の住民を恐れ、国の絶望的な経済的ニーズよりも政治的存続を優先させたのである。彼の懸念は、北アフリカ全体や何十万ものパレスチナ難民が住むアンマンを含むアラブ世界の大部分を反映しており｛3｝、イスラエルとアメリカが無防備な市民を対象に行った暴力に唖然としている。
中東の権威主義国家や独裁国家でさえ、エリートたちはアメリカと付き合うことの国の代償を感じている。アメリカやイスラエルの国家テロが地域を不安定化させれば、この傾向はさらに強まる。
この悪夢からすでに明確な教訓が生まれている。将来、アメリカやイスラエルの軍事力をあまり恐れない現地の住民の怒りの頭越しにワシントンが現地の支配者と取引するのはそう簡単ではないだろうということだ。恐れられているのは民主主義だけではない。
イスラエルとアメリカの諜報機関が放つ無敵のオーラは10月7日、ハマスによって破壊された。このことはダマスカスとサヌアでも、特にテヘランとレバノン南部のヒズボラが気づいている。イスラエルがガザを破壊したのは、戦車も航空機も外国の諜報機関も衛星画像もハイテク兵器も持たない男たちによって包囲網が破られた後、アラブ世界に抑止力を回復させる試みであることは間違いない。ロバート・ペイプが言ったように、ガザ空爆とパレスチナ人への集団懲罰は、ハマスに驚くべき勝利をもたらす可能性が高い{4}。イスラエルとアメリカの信頼性の仮面は剥がれ落ちたのだ。
EUの盟友、特にアイルランド、スペイン、ベルギーは超シオニストのウルスラ・フォン・デア・ライエン欧州委員会委員長と仲間割れしている。フランスのマクロンは揺らいでおり、トルコのエルドアンは公然とアメリカとイスラエルを敵視している。一方、アメリカがガザでの大量虐殺を支援して評判を落とすなか、この地域の中国とロシアに対する態度は相応に温くなっている{5}。
グローバル・サウスは北米の代わりに中国、そしてロシアを将来の経済パートナーとして見なす可能性がこれまで以上に高まっている。これは、より多極化した世界を目指す両国の野心と一致している。
ロシアではウラジーミル・プーチンが自分の幸運を信じられずにいる。アメリカ議会がロシア軍を壊滅させようとしたり、中国の技術・軍事開発を妨害したりする以上に頭を悩ませている問題はただ一つ、イスラエルへの忠誠である。戦争がキエフにとって勝ち目のない泥沼に陥るにつれ、ウクライナのロビイストたちはかつてのように主要な支持者との会議を確保することがますます難しくなり、継続的な財政的・軍事的支援の確約を得ることはなおさら困難になっている。
独裁色を強めるゼレンスキーは、各国政府とロシア嫌いの西側メディアによって長い間もてはやされてきたが、今やウクライナはワシントンにとって二の次になっていることに気づいている。もはやヴォーグ誌の撮影やニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストがウクライナを一面記事で言及することはないだろう。
彼の将軍たちでさえ彼を避けているようだ{7}。米国の選挙シーズンが始まれば、事態はさらに悪化するだろう。両党のエリートが支持するものの有権者にとってはますます人気を失っている戦争において{8}は、ほとんど票は期待できない。なぜなら米国とそのNATOパートナーが決定的な変化をもたらす意思がないからだ。ワシントンとモスクワの代理戦争はほぼ終わりである。当然のことながらワシントンの冷静な人々は悪いもののあとに良い金を投じることに消極的である{9}。そして、彼らの関心は再び中東に向けられた。
ワシントンの北京との経済冷戦も頓挫しつつある。AI、量子コンピューティング、半導体などのハイテク分野における中国の躍進を懸念するアメリカは、選択的封じ込め、うまい競争、そしてアメリカの多国籍企業にとって費用対効果の高い製造拠点として中国の東海岸を利用することの間でバランスを取ることができないでいる。
その中国政策は矛盾に満ちた混乱状態である。一方では、ワシントンの経済的、社会的、政治的課題には技術的な解決策があるという誤った信念のもと、未来兵器への支出を正当化するために「中国の脅威」を誇示しようとしている。「中国の脅威」は、東アジアにおける圧倒的な海洋プレゼンス、中国を包囲する軍事基地の数、AUKUSのような新たな戦略連合の口実としても必要とされている。
その一方で、米中間の貿易、金融、投資の重要性は増すばかりで、気候変動や核拡散といった重要な地球規模の問題で協力する必要性も高まるだろう。日本、台湾、フィリピンなどの同盟国や友好国は、ワシントンの支離滅裂な政策や中東への固執に首をかしげるしかない。オーストラリアだけはALPとLNPのどちらが政権をとっていようと、中東との重要な貿易関係に多大な犠牲を払いながらも無批判に熱狂しているようだ。
国際法の擁護者としてのアメリカの名声はもはや完全に崩れ去った。国連では、総会でも安全保障理事会でも孤立を深めている。イスラエルと共に世界ののけ者になりつつあり、国内では、政策エリートの一致した支持とは鮮明に対イスラエル政策を巡る世論の対立が激しい。2024年11月にバイデンかトランプが選ばれる可能性が高いことに、アメリカの自動的な国際支持者でさえ落胆している。
ワシントンは、ウクライナにおけるロシアとの代理戦争を支持するようグローバル・サウスを説得するのにとても苦労した。そしてガザでのイスラエルの残虐行為を無批判に支持したことは、当然のことながら二重基準と偽善の非難を生み、米国と米国に依存する太平洋のいくつかの国は、国連の多くの重要な投票において孤立している。いわゆる「ルールに基づく世界秩序」は、ワシントンの国際法に対する代替案であったが、いまや世界外交の廊下で笑われているのでない限り、あまり耳にすることはないだろう。
オーストラリアは、アメリカの名声が失墜し、大量虐殺に加担したことに影響を受けていない。世界の他の国々が、このような無謀で暴力的な超大国と緊密な関係を維持する知恵を再考している中で、ワシントンとできるだけ密接な連携を求めている。AUKUS潜水艦の調達、豪州の港湾の核武装化、増大する米軍配備と情報協力は、オーストラリアが独立した外交・防衛政策を打ち出すことに無関心であるだけでなく、オーストラリアが帝国時代の黄昏にある、危険で内部分裂したならず者国家の運命と結びついていることを意味している。
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・・・・・・・・・・・・
抜粋終わり
天皇家のパトロン兼番犬の、アメリカ軍産が、凋落している。
当然、「天皇家」は、乗り換えのために、また日本人を殺すだろうね。
あるいは、「日本人」を生贄にして、アメリカの勢力維持を図るかもね。
より
上記文抜粋
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復興増税とか言うバカ出て来たら胸ぐら掴むわ！復興増税をすると日本中からシロアリがたかってきます。
復興増税とか言うバカ出て来たら胸ぐら掴むわ
災害があった時こそ、特にお金を刷って積極的に経済回す事やってかなきゃいけないと思います。
国はまたボランティア頼りにするのは絶対ダメ ですよね
どうせ
財務省に
脳を支配された
岸田は 「復興増税」
とか
言い出すぜ
賭けてもいい
https://x.com/IkawaMototaka/status/1741798996677669239?s=20
復興増税をすると日本中からシロアリがたかってきます。
●税金が驚くほどムダに…大震災から9年、「復興予算流用問題」を問う（福場 ひとみ） | 現代ビジネス | 講談社（1/6）
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・・・・・・・・・・・
抜粋終わり
まあ、財務省～米国と天皇家の犬で日本人の敵。ですし。
そもそも「天皇」が、日本人の敵だし。
より
上記文抜粋
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611ですか？ 独裁国家お断り！！政府のやり方はいつも限りなく卑怯で汚くて巧妙だ。
611ですか？
令和6年1月1日
611
です
911
311
本当に酷い事をします
開示されたら許しませんから…
気象庁 「令和6年能登半島地震」と命名 石川県能登地方の地震
| NHK | 令和6年能登半島地震
なぜ11なのか？
フリーメイソンロッジの門(2本の石柱)は、国土交通省のサイトにも記述が載るほど有名ですね
彼らが11を好む理由としては、11はこの門の事らしい
3.11、9.11、6.11、ゴルフのカップの直径は11cm、サッカーは11人、萩尾望都は11人いる！
あっ、都市伝説なんで話半分に・・・
https://mlit.go.jp/tagengo-db/common/001553755.pdf
・・・・・・・・中略・・・・・
政府のやり方はいつも限りなく卑怯で汚くて巧妙だ。
恐怖で煽る、事件やスポーツ・芸能ネタで政府の悪事や悪だくみから人々の気を逸らす、また、壊憲に誘導する。
どうか騙されないで欲しい。
私達の未来にとって重要なのは☟
改憲発議
させるな！
・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・・
抜粋終わり
毎度のことです。
天皇家による「ショックドクトリン」
より
上記文抜粋
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Chimaera925/峨骨
@Chimaera925
どうあれ、改憲発議に利用され
・・・・・・中略・・・・
青龍
@Agito_Ryuki
さてさて、原発に地震に改憲ゴリ押し疑惑にあと何が追加されるんかね？
午後6:14 · 2024年1月1日
・・・・・・中略・・
村手 さとしさんがリポスト
Deep Forest
@EpisodeNeo
表からは独立国を装わせ、裏から実効支配する為に墓が朝鮮式の天皇だの、ポハイクだのポダムだのポカポンだのドリフみたいなコードネームのCIAの傀儡が日本人を騙し、欺き、文化を塗り替え、都合の良い社会構造を構築していくなんてマンガみたいだよなー。まぁそのマンガが現実を模してるんだけどね。
午後0:02 · 2023年9月13日
・・・・・・・中略・・・・
村手 さとしさんがリポスト
眠りから覚めた献者と仲間たち
@mikone_3535
日本国民です。あのう〜新聞は毎日お読みにならない？人工地震はかつて新聞記事に「当たり前に」出ていましたよ。
#人工地震
#人工地震は世界の常識ですが何か ？ https://twitter.com/impulser_tech/status/1741752201444487386
画像
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削除されたアカウントによるポストです。詳細はこちら
午後8:25 · 2024年1月1日
・・・・・・・中略・・・・
村手 さとし
@mkmogura
昔の逆コース、平和憲法だったのに、自衛隊ができたみたいな、振れ戻しが起きるわけで、そのなかで下山事件みたいなことが起きる。
いや、フレ戻しは無理矢理起こしたいわけよ。
そうなると、いつものごとく飛行機が落ちる。
ロックフェラー系のやる手法は単純。
・・・・・・・・中略・・・・
村手 さとし
@mkmogura
ケーディス、GHQ民政局によるもともとの日本国憲法草案は、象徴どころか、天皇のての字も存在しないものであった。
巣鴨戦犯手先組からの要望、対立していたGHQ情報参謀2部の工作により、連合国対日理事会議長ジョージアチソンの飛行機事故死去により、象徴として天皇が日本国憲法にはいったのである
午前9:06 · 2024年1月2日
·
2.1万
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村手 さとし
@mkmogura
いま、世界連邦化はロスチャイルド、GHQ民政局からつながる手先どもである。
それは世界統一政府、進歩主義による監視社会のための改憲である。
憲法を作った奴らが改憲しようとしている。
それとは違う自民党草案、CIA、GHQ情報参謀2部のロックフェラー系思想の憲法に誘導したいため、飛行機が落ちる
午前9:13 · 2024年1月2日
·
1.6万
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村手 さとし
@mkmogura
ちゃう、上海ロックダウン、上海閥も同じ。
世界連邦に反する奴が、飛行機を運営する側にいて欲しくないという理由からだよ。
ロックフェラー系は、すぐ飛行機をおっことすから。
ワクチンは、世界連邦のための強制力。
引用
Laughing Man
@jhmdrei
·
2022年6月23日
航空会社が
ワクを強制する理由。
|
デルタ航空の7万5000人の従業員の95％以上が接種済みだ。実は、C19にかかった従業員の平均入院費は、デルタ航空で5万ドル（約675万円）にのぼるのだ。負担がでかい、だから打たせる。しかし、逆に増える。医療業界の思うツボ。
https://cnbc.com/2022/04/13/delta-ends-200-health-insurance-surcharge-on-unvaccinated-employees.html
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午前9:31 · 2022年6月23日
みよひろ
@Izt4DiruBiOP6gD
なぜ飛行機側にいてほしくないのですか？
午前9:35 · 2022年6月27日
村手 さとし
@mkmogura
·
2022年6月27日
世界連邦はロスチャイルド、その強制力がコロナ、一昔前までの主軸、アメリカ至上主義のロックフェラーとは勢力が別だから。
午後0:47 · 2022年6月27日
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村手 さとしさんがリポスト
Deep Forest
@EpisodeNeo
今回の地震は2828.19ガルだそうだ
311に匹敵するぞ。
引用
「ガル」は地震動の大きさを「加速度」で表したもので1秒につき毎秒1cmの速さの変化を生ずる加速度をいい、振動の激しさをあらわす数値として使われます。ある大きさの速度に達するまでの時間が短かければ短いほど大きな加速度が加わります
引用
めたまちゃん
@kuro_r22
·
1月1日
https://newton-consulting.co.jp/bcmnavi/glossary/gal.html?s=09
画像
午後10:45 · 2024年1月1日
·
3.7万
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https://twitter.com/mkmogura/status/1741827461988684003
”村手 さとし
@mkmogura
この地震でスマートシティにはなるとはまだ思えないので、単純に青のカウンターだろう。
緊急事態条項を含む、憲法改正条文案の起草機関を今月中にやるのが焦点となる。
地震がもうきてしまったので、来月半ばまでにありそうなのは、飛行機事故だな。
青の手法はアホ単純だからな。
赤の重要人物暗殺？
午後11:23 · 2024年1月1日
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抜粋終わり
これで天皇とその仲間は「改憲」「軍国主義」で、日本人屠殺をもっと公然とするようになります。
易で「能登大震災と、羽田空港の飛行機事故の意味するものは」
と聴いた。
「天沢履 ３爻」
「眇能く視るとし、跛能く履むとす。虎の尾を履めば、人を咥う、凶。武人大君たらんとす」
「目が悪いのに、よく見えるつもりになり、足が悪いのに歩くことが達者だと思っている。
虎の尾を踏み、食われてしまうので凶。武人が大君のようになる」
そもそも日本は「天皇」が「無責任」なので、統治権などあってない。
ので、武士がやむえずに「日本国王」のようになった。
でも、「天皇」が、江戸政権を倒して、無責任なくせに「唯一の統治権者」になった。これが「明治帝政～明治傀儡政府～」
それで「武人」が権を握ると、自然に「軍国主義国家」になる。そう前の戦争のように。
そもそも文官が「天皇」には無い。無責任な天皇とそれの祭祀を補佐する「公家」とかいう「宗教家と使用人」
武士は、本来が武人なので「万民を守る」ことが、第一義では無かったし。
まあ、順当に「天皇家とその信者による日本人殺戮祭り」が、大規模に行われる・・・っていうのが、天皇家と外資の算段。
今回の能登大震災は「異常さ」に気づく人が結構いる。
でも、それも黙らせるのに、「東京で大地震」をかますのは、普通にある事。
なんせ「３・１１」まで、世界で一番「放射能汚染にうるさい日本人」が、その後に「世界で一番放射能汚染に鈍感・無関心」になったのですから・・・
【的中率90%の地震予言】能登半島地震の次は、○○大地震！羽田空港衝突、日本航空機炎上は前兆⁉
より
上記文抜粋
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より大型の地震の前触れの可能性(ロシア人研究者)
昨日から正月休み返上です。
次は東京近郊？
Sputnik 日本@sputnik_jp
https://twitter.com/sputnik_jp/status/1742159153232044481
【視点】より大型の地震の前触れの可能性 石川県・能登半島地震について＝ロシア人研究者
❗️新年早々、日本列島の日本海側で強い地震が相次いだ。最大の揺れはマグニチュード7.6。シュミット地球物理学研究所のアレクセイ・リュブシン主任研究員（数理物理学博士）は、日本の地震現象は東日本大震災のシナリオ通りに進行していると語る。
💬「私は長年にわたってオープンソースの日本の地震データを分析してきた。それに基づき、ロシア科学アカデミー学術会議で地震ノイズの性質による地震発生の危険性についての評価を行った。このアプローチでは、複雑なシステムが臨界状態に接近する際にどういった共通の原則をたどるのかが方法論的基礎になる。
データ処理の本質は相関関係、つまり、地震振動のコヒーレンスと同期、およびその構造の分析にある。分析の結果、地震が近づくにつれ、揺れと様々なノイズの同期が増加することが示された。この際、地震のエントロピーは増大する。
私は2022年（10月20日）の時点ですでに地球物理学研究所において、日本列島は2023年3月から新たな大地震がいつ起きてもおかしくない段階に入るという報告を行った。私の想定では、それはマグニチュード7.5を超える。 2011年の東日本大震災の再来となりうることは明らかだ。つまり、今、日本で起きているのは、より大きな地震の前に起こる、いわゆる前震である可能性がある。
2011年の東北の地震はまさにこの順序で展開した。（マグニチュード）7.5の前震があった3日後に、大災害が起きた。現在の日本ではほぼ常に、同様のシナリオが繰り返された場合を想定し、住民の避難への準備が整っている。しかし、警報的な予測は避けたい。天変地異の正確な発生時刻を知ることは非常に難しいからだ。また、日本の科学倫理は、誤りを犯して『面目を失う』ことを許さない。このため、日本では正確な予測を出すことは回避されている」
⚠️リュブシン氏はまた、今回の一連の地震が、日本で事実上、ノンストップ状態で繰り返し発生している地震とどこが異なるのか、現在の揺れがいかに危険であるかについて解説している。
💬「日本で最後にマグニチュード7を超える地震が発生したのは2016年。 地震は南の端の熊本で起きたにもかかわらず、その揺れの余波は日本中に伝わった。
しかし、その後は小康状態になり、エネルギーは放出され、消耗していった。そして、発生の恐れのあった巨大地震は起こらなかった。しかし、エネルギーが徐々に蓄積されていけば、小康状態が大地震の前震になることもある。 前の地震は日本海側から起きている。
今、私の分析から判断すると、新たな大型地震は太平洋側の東京近郊で起こる可能性がある。そして今回、日本は、まさにそのようなシナリオを非常に恐れている。地震の揺れよりも、その後に起こる津波が石川県からロシアのウラジオストクまで広がる恐れがあるからだ。 日本で最も危険なのは、東京に近い南海トラスのある場所で、日本がすでに行った試算では、30万人の犠牲者が出る可能性がある」
🔔スプートニク日本（@sputnik_jp）をフォローしてこのトピックを深掘り
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抜粋終わり
私は、確度が高いとみている。
日時は知らんが。
村手 さとし
@mkmogura
変電所の爆発記事、なぜかすぐに削除されて、怪しいと昨日リツイートしておりました。
原発屋ロスチャイルドに対する脅しでありますので、石川県から西のあそこらへんへの津波を匂わせます。
夕方のテレビの時間に合わせてね。
人工地震はロックフェラー側のイタチの最後っ屁。
でも本命は東京です。
午後5:12 · 2024年1月1日
まあ、すでに「天皇と731部隊～日本医師会」は、日本人を人体実験中です。
より
上記文抜粋
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核兵器に匹敵する万能生物兵器としての「レプリコン・ワクチン」
日本の厚生労働大臣が昨年11月28日に世界で初めて製造販売を承認した「レプリコン・ワクチン（自己増幅型COVIDワクチン）」は自己増殖する人工ウイルスで、動物の種を超えるだけでなく、植物との間でも感染する可能性が指摘されている。危険性が高いため、この薬剤を承認する国は、少なくとも今のところ、島国で国を封鎖しやすい日本だけである。
承認申請したメーカーはMeiji Seikaファルマで、同社は武田薬品系のアルカリスと共同でmRNA技術を利用した製品の製造工場を建設福島県南相馬市に建設、そこでアルカリスが開発した遺伝子導入剤「ARCT-154」を作る計画だ。
アルカリスはアークトゥルスとアクセリードが共同で設立したｍRNA医薬品CDMO（医薬品受託製造）会社であり、アクセリードは武田薬品の湘南研究所が2017年にスピンオフして誕生した。
武田薬品には興味深い人物が関係してきた。例えば山田忠孝はビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団を経て同社へ入った人物で、父親の山田忠義は渋沢敬三の秘書などを経て1952年に八幡製鉄へ入社している。
戦争中の1940年代の前半、ヨーロッパから日本へ上海経由で神戸に辿り着いたユダヤ系の若者、ショール・アイゼンベルグを忠義は世話している。神戸へ着いた時、アイゼンベルグは19歳か20歳だった。その若者をなぜ日本の財界が面倒を見たのかは謎だ。
財界の大物たちに守られたユダヤ人難民のアイゼンベルグは大戦後、アメリカ第8軍のロバート・アイケルバーガー司令官に可愛がられる。そのコネクションを活かし、アイゼンベルグはペニシリンの販売で大儲けしたという。
その後、アイゼンベルグは日本から追い出されるが、イスラエルの情報機関モサドの幹部としてさまざまな秘密工作に関わり、イスラエルと中国を結びつけたと言われている。似た境遇にあったジョージ・ソロスと緊密な関係にあったことでも知られている。
山田忠孝と同じようにビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団を経由して武田薬品に入ったラジーブ・ベンカヤも興味深い人物だ。財団ではグローバル・ヘルス・プログラムのワクチン・デリバリー・ディレクターを務め、武田薬品ではグローバル・ワクチン・ビジネス・ユニットを率いた。
財団に入る前、ジョージ・W・ブッシュが大統領だった2002年から03年にかけての時期にホワイトハウス・フェローを務め、さらにバイオ防衛担当ディレクターを経て大統領特別補佐官およびバイオ防衛担当シニアディレクターとして活動、バイオ・テロリズム研究グループを率いている。
ホワイトハウス時代、ベンカヤはフランシス・タウンゼント国土安全保障担当補佐官の直属で、その時、ロックダウンを考え出したという。その一方、Gavi（ワクチンアライアンス）の理事を務め、CEPI（感染症流行対策イノベーション連合）やIAVI（国際エイズワクチン推進構想）の理事会メンバー。CFR（外交問題評議会）の終身会員でもある。なお、今年3月からアエイウム・セラピューティックのCEOに就任している。
医薬品業界で研究開発に関わってきたサーシャ・ラティポワによると、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動はアメリカ国防総省がバラク・オバマ政権の時代に始めた作戦だ。彼女は情報公開法によって入手した文書を分析、この結論に至ったという。
本ブログでは以前にも書いたことだが、レプリコン・ワクチンと似た特徴を持つ「万能生物兵器」をアメリカの国防総省がウクライナで研究開発していたとロシア議会の委員会は昨年4月に発表している。「核の冬」に匹敵する深刻な被害をもたらすような遺伝子組み換え兵器だとされている。
ロシア軍が収集したデータによると、その万能生物兵器は敵の兵士だけでなく、動物や農作物にダメージを与えることができる。これによって、これらの病原体の拡散によって影響を受けた国を完全に破壊し、民間人、食糧安全保障、環境にも影響を与えようとしているという。アメリカは昆虫、哺乳類、野鳥を利用して人間を攻撃する病原体の伝播に特別な注意を払っているという。
分析に利用した文書は2022年2月24日にロシア軍がウクライナに対する攻撃を始めた直後に回収された。ロシア軍はドンバスの周辺に集結していたウクライナ軍の部隊や軍事施設を攻撃、その際にウクライナ側の機密文書を回収、その中に生物化学兵器に関する文書が含まれていたのだ。
ロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると、ロシア国防省が発表した事実をアメリカを含む各国は否定せず、報告書の信憑性に疑いを持たなかったという。日本を含む各国政府は遅くとも昨年4月、その事実を知り、万能生物兵器とレプリコン・ワクチンと類似していると感じた人もいるだろう。当然、日本の政治家もレプリコン・ワクチンの危険性を認識したばずだが、その政治家は地検特捜部による捜査で混乱、日本人の存続どころの話ではなくなっているようだ。
アメリカの国防総省がロシアとの国境に近いウクライナ領内で生物化学兵器の研究開発を行っていることをロシア政府は前から知っていた。ウクライナでクーデターが始まった2013年、アメリカがウクライナで生物兵器の研究開発施設を建設するという話が流れている。アメリカ国防総省がハリコフ周辺にレベル3のバイオ研究施設を作ろうとしていると訴えるリーフレットがまかれ、実際、建設された。
アメリカ国防総省はウクライナだけに研究施設を建設したわけではない。中東、東南アジア、アフリカ、そしてジョージアを含む旧ソ連諸国にもある。特に注目されているのはジョージアにあるルガー・センター（国立疾病管理公衆衛生センター）で、近くにアメリカ軍のバジアニ空軍基地がある。センターで軍事プログラムを担当しているのはアメリカ陸軍医療研究ユニット・グルジアの生物学者と民間業者で、CH2Mヒル、バテル、そしてメタバイオタが含まれる。
ルガー・センターの研究員には外交特権を与えられ、ジョージア政府の直接的な支配下に置かれることなく、外交特権のもとに米国政府のために仕事をすることができる。他の国でも同じ仕組みになっているようだ。その研究内容は生物兵器（炭疽病、野兎病）やウイルス性疾患（クリミア・コンゴ出血熱など）の研究、将来の実験のための生物試料の収集などだ。
2013年12月にアフリカ西部のギニアではエボラ出血熱が広がりはじめ、リベリア、シエラレオネ、ナイジェリア、さらにアメリカやヨーロッパへ伝染、1万1323名が死亡（致死率：70から71％）、大きな騒動になった。
その際、生物兵器を研究している学者が数年にわたってギニア、リベリア、シエラレオネのあたりで活動していたと話題になる。その学者が所属していたのは生物化学兵器を研究開発しているアメリカ軍のフォート・デトリック、そしてテュレーン大学だ。
感染が問題になり始めた2014年7月、シエラレオネの健康公衆衛生省はテュレーン大学に対し、エボラに関する研究を止めるようにという声明を出している。その研究が予防や治療が目的でないと判断したのだろう。
2022年2月にロシア軍の攻撃が始まると、ウクライナの施設は破壊を免れても落ち着いて研究開発することは困難な状態になる。そこで、ケニア、コンゴ、シエラレオネ、カメルーン、ウガンダ、南アフリカ、ナイジェリアといったアフリカ諸国、あるいはシンガポールやタイに移転したとされている。
アメリカの軍や巨大企業はアフリカを生物化学兵器の実験場として利用してきた。キリロフによるとアフリカではDTRAのほか、電子情報機関のNSA（国家安全保障局）や国務省が主導、ナイジェリアではHIV/AIDSに関する研究が行われ、感染者とされる人の6割がギリアド・サイエンシズの抗ウイルス療法を受けているという。
アメリカ軍は生物化学兵器の研究開発を1930年代から始めている。例えば、ロックフェラー財団の「衛生委員会」チームの一員としてプエルトリコのサンフアンにある病院で数カ月間勤務したロックフェラー医学研究所のコーネリアス・ローズなる人物は1931年、プエルトリコの被験者に意図的にガン細胞を人体へ注入し、そのうち13人を死亡させたという。彼はプエルトリコ人を軽蔑、絶滅を妄想していた。
ローズは第2次世界大戦中にアメリカ陸軍の大佐となって化学兵器部門の医学部長を務め、ユタ州、メリーランド州、パナマに化学兵器研究所を設立、プエルトリコ人に対する秘密実験にも参加。1943年末までに化学兵器関連の新しい医学研究所がマサチューセッツ州のキャンプ・デトリック、ユタ州のダグウェイ実験場、アラバマ州のキャンプ・シベルトに設立された。1944年1月、化学兵器局は生物兵器に関するすべてのプロジェクトを担当することになった。
キャンプ・デトリックは1955年からフォート・デトリックに格上げされるが、ここは今でもアメリカ軍の生物化学兵器開発の中心的な存在である。日本やドイツによる生物化学兵器の研究開発結果は第2次世界大戦後、フォート・デトリックへ運ばれた。
日本の生物化学兵器の開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部が中心になって進められた。その一環として生体実験をおこなうため、中国で加茂部隊」が編成されている。その責任者が京都帝国大学医学部出身の石井四郎中将であり、その後ろ盾は小泉親彦軍医総監だったとされている。
その後、加茂部隊は「東郷部隊」へと名前を替え、1941年には「第七三一部隊」と呼ばれるようになり、捕虜として拘束していた中国人、モンゴル人、ロシア人、朝鮮人を使って生体実験する。こうした人びとを日本軍は「マルタ」と呼んでいた。この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めた人物が石井四郎。途中、1942年から45年2月までを東京帝国大学医学部出身の北野政次少将が務めている。
ソ連の参戦が迫っていた1945年8月、関東軍司令官の山田乙三大将の命令で第七三一部隊に関連した建物は破壊され、貴重な資料や菌株は運び出された。監獄に残っていた捕虜を皆殺しになる。捕虜の多くは食事に混ぜた青酸カリで毒殺されたが、食事をとろうとしない者は射殺された。死体は本館の中庭で焼かれ、穴の中に埋められた。日本軍は監獄などを爆破した上で逃走している。（常石敬一著『消えた細菌戦部隊』海鳴社、1981年）
石井たち第731部隊の幹部は大半が日本へ逃げ帰るが、日本の生物化学兵器に関する情報はアメリカ軍も入手していた。1946年に入ると石井たちアメリカ軍の対諜報部隊CICの尋問を受けることになるが、厳しいものではなく、資料はアメリカ側へ引き渡された。
尋問の過程でGHQ／SCAPの情報部門G2の部長を務めていたチャールズ・ウィロビー少将と石井は親しくなり、隊の幹部たちはアメリカの保護を受けるようになる。日本が提供した資料や研究員はドイツから提供された知識と同じように、アメリカにおける生物化学兵器開発の基盤になった。
1950年6月に朝鮮戦争が勃発、52年2月に朝鮮の外務大臣はアメリカ軍が細菌兵器を使用していると国連に抗議した。アメリカ側は事実無根だと主張したが、1970年代にウィリアム・コルビーCIA長官は議会証言の中で、1952年にアメリカ軍が生物化学兵器を使ったと認めている。
朝鮮戦争が始まると、アメリカ軍は輸血体制を増強しなければならなくなり、「日本ブラッドバンク」が設立されたが、北野政次が顧問に就任するなど、この会社は第731部隊と深い関係がある。後に社名は「ミドリ十字」へ変更され、「薬害エイズ」を引き起こすことになる。現在は田辺三菱製薬の一部だ。
第731部隊を含む日本の生物化学兵器人脈は「伝染病対策」の中枢を形成することになる。その拠点として1947年には国立予防衛生研究所（予研）が創設された。当初は厚生省の所管だったが、1949年には国立になる。1997年には国立感染症研究所（感染研）に改名され、現在、「COVID-19対策」で中心的な役割を果たしている。
レプリコン・ワクチンは核兵器に匹敵する万能生物兵器だと考えるべきで、日本がその実験場に選ばれた。日本人はマルタだ。
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抜粋終わり
731部隊～天皇家の神兵が、日本人を虐殺してます。
まあ、「天皇」とかいう邪鬼を崇拝し続けた罰です。
天皇家を根絶して 日本人を救う
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みの富む社会になりますように。
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