なぜ大学教員公募に関することを書いているのか

大学教員になる方法の特殊性

一般的な企業ですと、企業説明会に参加し、エントリーシートを書き、SPIなグループディスカッションや面接などを経るものですが、大学教員の採用（日本の場合のみです）はどうも様子が違います。

このことを大学教員（≒研究者）を目指している皆様に、また関係のない職種・業種の方にも知って欲しいと思っているからです。

大学教員（≒研究者）は正直なところ（ほぼ）『それしかできない人』の職業

大学の先生はすごいなあと思っているならば、やめておいておいたほうがよいでしょう。大学の先生は先生がやる仕事、しかもほぼ研究しかできないから大学の先生だと思っていただいて結構です。
※ もちろんそうでない方もいらっしゃいます。

しかもその研究が金にならんのです。企業で金にならないことが許されますか？　遠い将来への投資ならばすぐに回収できないことにもトライすることはあるでしょうが、研究には本当に金に換えられないものがあります。
※ すぐに金になる研究もあります。

博士号を取得されたあと、民間企業にお勤めされる方も増えました。理系はいいでしょうが、文系はこれがなかなか、、、なのではないでしょうか。学位が取れたころには年齢もずいぶんいっているわけです。

泥臭い人間関係

教員公募での採用基準は公募の数だけ存在します。その中でも、一般企業ではあまり考えにくい理由で採用されてしまう例があります。それは公平であるのだろうか……、将来を見据えてのことなのだろうか……、と疑うこともしばしばあります。

たとえば、採用の理由として「師弟関係をそのまま継承するもの」が挙げられるでしょう。また学会などでのコネもあります。最近では、東北大で注目を浴びた、性別による採用もあります。

もちろん純粋な「公募」もありますが、おもっている以上に黒に近いグレーだと考えています。

大学教員の採用に「法人人事部」の関与はほぼなし

一般企業でそこそこの規模でしたら、人事部があり人事計画に則って採用をしていくこととなると思います。

こと大学は、絶対に所属していなければならない教員数が決まっていたり、突然国から降ってきた研究予算プロジェクトを回すためのポストなど、一般的とは言えない理屈があります。

おおよその人数に関する法人の関与はありますが（設置基準や予算などの縛りです）、将来のことを見据えた人選への関与は、理事会等でいわゆる「じゃんしゃん」で意思決定されるようです。もちろん、理事会でひっくりかえる人事もありますが……

（ここからは投げ銭用の短文です）