♯2 グレートリセットは、エネルギー覇権者が交代する事
妄想込みの推測記事です。
今まで乃木坂とか芸能界とかＴＶの衰退とか軟弱なジャンルの事を書いていたのですが、実際に言いたい事は世界情勢の大きな流れを、しかも歴史的に掴んでおかないと見えてこないモノについてです。
特に、エネルギーは、人間の文明に必須なモノであり、世界を決めるキーアイテムです。エネルギーがこの10年位でどうなるのか？
まあそれにしても、飛躍しすぎて無視されそうですが、捨て記事としてとりあえず上げて行きたい。
２年後には、筆者が書く記事の半分になっているかもしれない。
下記 ♯1グレートリセットは、エネルギー覇権者が交代する事
の続きです
４．解説してみた
1）．覇権国家米国として、ドイツが経済的に中国と緊密な関係を構築しているのも困るが、ロシアから安いエネルギーを供給されている状態も困る。
ロシアの安価な天然ガス供給の恩恵を受けて、世界の中の工業国としてより力を持ったドイツ。
米国にとって目障りになった日本が狙われて、1980年代の金融緩和を基にしたバブル崩壊を仕掛けられ、その後罰を受けるがごとく長期的な低成長時期を30年過ごして来た。
ドイツを中心としたＥＵがある意味覇権を取りに来ているのに加え、ロシアを抱き込もうとしているのが一番の問題なのだろう。
だから、ＥＵが次の目障りな対象になっている気がする。
もちろん中国は既に出来上たマイルストンに基づいて、粛々と罰を受け続けている最中だ。
ＥＵから英国が抜けた意味は、米英連携して覇権を取る事を意味する。
米国のシェールガスはロシアの天然ガス・ノルドストリームに価格面で到底かなわないから、ロシアと欧州の関係を遮断する事を目的としてウクライナ戦争を仕掛けた。
ノルドストリーム1の第1ラインは2011年5月までに敷設され、2011年11月8日に開通した。
ノルドストリーム1の第2ラインは2011年から2012年にかけて敷設され、2012年10月8日に開通した。全長1,222km（759mi）のノルドストリーム1は、ランゲルド・パイプラインを上回る世界最長の海底パイプラインとなった。
2018年から2021年にかけてノルドストリーム2の敷設が行われ、2021年6月にノルドストリーム2の第1ラインが、2021年9月に第2ラインが完成した。
ノルドストリーム1の年間総ガス容量は550億m3（1兆9000億cu ft）であり、ノルドストリーム2の建設により、この容量は合計1100億m3（3兆9000億cu ft）と倍増する見込みであった。
しかしロシアのプーチン大統領がドネツク人民共和国とルガンスク人民共和国を承認すると表明したことを受けて、この決定が領土保全と国家主権の尊重という国際法の原則に反する行為であるとして、ドイツのオラフ・ショルツ首相は2022年2月22日にノルドストリーム2の認証作業を停止している。これによりノルドストリーム2は完成したものの稼働に至っていない。
2022年2月18日、第46代アメリカ大統領のジョー・バイデンはついに、ロシア大統領のウラジーミル・プーチンがウクライナ侵攻を決断したと確信していると述べた。
2月21日、プーチンが安全保障会議で閣僚らを一人ずつ順番に登壇させ、ウクライナの「ドネツク人民共和国」と「ルガンスク人民共和国」を独立国家として承認すべきか意見を求める映像が国営放送で放映された。
それがきっかけとして、ドイツのオラフ・ショルツ首相は2022年2月22日にノルドストリーム2の認証作業を停止した。
2022年2月24日プーチンがウクライナでの軍事作戦を開始すると述べた演説が各メディアに対して公表された後、首都キーウ近辺を含むウクライナ各地で砲撃や空襲が開始された。
【思いっきりの妄想】
■シェールガスの商用化にめどがついた同時期2006年頃、米国民主党クリントン・オバマの先兵としてゴアがCO2温暖化と言う嘘を言いふらした。
シェールガス（英語: shale gas）
頁岩（シェール）層から採取される天然ガス（天然気）。
元は太古の海にいたプランクトンや藻などであり、それらが堆積したものが数千万年から数億年という長い時間をかけて変化しガスになったもので、「化石燃料」の一つ。
従来のガス田ではない場所から生産されることから、非在来型天然ガス資源と呼ばれる。頁岩気（けつがんき）ともいう。
アメリカ合衆国では1990年代から新しい天然ガス資源として重要視されるようになった。また、カナダ、ヨーロッパ、アジア、オーストラリアの潜在的シェールガス資源も注目され、2020年までに北米の天然ガス生産量のおよそ半分はシェールガスになると予想する研究者もいる。
米国において、従来は経済的に掘削が困難と考えられていた地下2,000メートルより深くに位置するシェール層の開発が2006年以降進められ、シェールガスの生産が本格化していくことに伴い、米国の天然ガス輸入量は減少し、国内価格も低下していきました。これが、いわゆる「シェール革命」であり、エネルギー分野における21世紀最大の変革であるとともに、世界のエネルギー事情や関連する政治状況にまで大きなインパクトを及ぼしています。
CO2妄想は、中東湾岸の原油の価格を高騰させて全エネルギー内の比率を下げるのが狙いの一環。
ロシアの天然ガスがＥＵ特にドイツへの供給比率が高く、ノルドストリーム２が開始されたら、ドイツはロシア依存を強めＥＵ各国と分断が予想される。何しろ信じたら頑固一徹な一直線のドイツ国民だから。
価格以外に時間的な課題もある。米国のシェールガスを欧州で普及させる為には、日本の様な輸送と貯蓄の設備構築に５年はかかるので、ロシアの天然ガスに対抗できない。時期的には今しかなかった。
「パリ協定※」を受けて、OPEC（OPEC＋ロシア）が増産しないので、原油価格は高騰した。
それがシェールガスにしても、天然ガス開発にしても、代替エネルギー開発にしても、高価格が開発の後押しとなる。一時的には太陽光パネルで中国製品が溢れたが、いずれエネルギー生産効率が悪く、原油の代替には成らない事を世界が理解するだろう。
※パリ協定
当時の米国・オバマ大統領が中国やインドに批准を働きかけるなどした結果、2016年11月4日に発効しました。それだけ世界各国の地球温暖化に対する関心が高まっているといえます。
結果、パリ協定には、主要排出国を含む多くの国が参加。締結国だけで、世界の温室効果ガス排出量の約86％、159か国・地域をカバーするものとなっています（2017年8月時点）。2016年11月に開催されたCOP22では、2018年までに協定の実施指針などを策定することが合意されました。
■グレートリセットの米国としての位置づけは
エネルギー供給者を湾岸諸国から米国をはじめとする先進国に主導権を取り戻す事。
中国は、エネルギー自給率が低いので、グレートリセットによる供給側には入れない。
その状況下でＥＶ化を促進してしまったら、CO2排出量はむしろ増加する。
この良く考えられた陰謀は、ウクライナ戦争と言う最終局面に入っている。
ウクライナが一部領土を取られてロシアと停戦したとしても、欧州のエネルギーのロシア依存率は低減して行くだろう。
高いエネルギー価格で高い電気代を支払ってまでＥＶ化を進めるのか？
米国にすれば、どちらでも良い事で、エネルギー供給の主導権を握れれば良い事。ＥＶ化は今より大量の電気の供給が必要になり、その発電方法は原子力か？火力（＝天然ガスか？グリーンエネルギーか？）に落ち着く事になる。
中国が、安価なロシアのエネルギーで工業製品を作っても売り先は後進国しか無いので、ドイツの様に工業製品による覇権は取れない。
そこまで見越した上で、ウクライナ戦争にロシアを踏みださせた。唯一の懸念は、プーチンが追い込まれて核兵器（戦術核）を使ってしまう事だが、それはロシアと言う国を崩壊させるきっかけになるだろう。むしろEU及び米国にとっては、1000億ドル単位での復興景気で大儲け。
無国籍の金融マフィアにとって、どこの国民が死のうが儲かればよい。
ロシアのガスプロムのオーナー経営者にとって、天然ガスの価格が上がる事に文句を言うわけがないが、国粋主義者プーチンの正義感に火をつけてしまったので、数か月で決着がつくと高をくくって支配国ウクライナ進攻をしてしまった。プーチンは戦費を賄う為にもガス会社を国営化するだろう。
■米国の目的はロシアの天然ガスを欧州から排除しガスエネルギーのエネルギー関連の商品取引市場をＥＵに開設する事。
日本への影響は、「国際石油開発帝石ノルウェーで探鉱鉱区取得」。
ＥＵに提供するには米国主導のガス市場に載せる事が必須だろうから、それさえ敵えば有望な供給元になる。
国際石油開発帝石の主な株主は、経済産業大臣と石油資源開発株式会社である。
国際石油開発は、元々国策会社として設立されたため、石油公団が普通株36.06%と黄金株1株を保有していた。石油公団が2005年（平成17年）4月1日に解散すると、その株式は経済産業大臣が継承していた。国際石油開発と帝国石油の経営統合による株式移転で、普通株式1株に対して1株、甲種類株式（黄金株）1株に対し1株が経済産業大臣へ割り当てられている。
★日本にとって、代替エネルギーの開発の先頭を走っているので、グレートリセットは好都合。天然ガスやクリーンエネルギーに関する採掘・輸送・貯蔵技術及びノウハウを持っている国。
エネルギーが高価格を維持し続けるなら、日本近海の天然ガスやメタンハイドレードの開発も軌道に乗るだろう。（石油資源開発株式会社の事業）
★英国がＥＵを離脱した要因の一つが、エネルギー覇権の奪還、つまりグレートリセット。
産油国側に成れば、ＥＵ加盟国の１国として利益相反になるので、離脱した。
200億ドル（※2）の分配に預かり、英連邦国（豪州・ニュージーランド・カナダ・インド等）の復活を目指す。豪州は天然ガスの産地。
※2：100万バレル/日。100ドル/バレル。
1億ドル/日なので、360億ドル/年。
非オペック分が210億ドル/年。
続く
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