危ない求人の見分け方～3選～

転職をするなら、できれば転職先の会社で長く、
そして快適に働き続けたいものですね。

労働者にとってグレーで怪しい会社は、誰もが避けたいと思っています。

本日は「危ない求人の見分け方」について、解説します。

転職活動中、
これから転職や復職をご検討されている方のお役に立てると思います。

目次

１，いつも募集している
　　◆職場の問題とは
　　◆自分で解決できる？
2、労働条件の詳細が示されていない
3、給料が高すぎる
　　◆職場環境を給与で割り切れるか
　　◆業務委託や個人請負のケース
4、まとめ

1、いつも募集している

まず1つ目、いつも「求人広告」を出している職場です。

職場に何らか問題があり、働く人が定着しない、
離職する人が多い職場である可能性が高いです。

・常に人が足りない状況(マンパワーより少ない)で回している

・人員が補充されても、別の退職者が出てしまう。モグラ叩き状態。

◆職場の問題とは
ここで考えられる職場の問題は、大きく分けて2つあります。

◆経営者や会社の体制に関わる問題
会社の方針がブラックだったり、職場内の体制が整っていない等。

◆人間関係、業務負担に関する問題
職場にトラブルメーカーやお局さんがいて、
人間関係トラブルや業務負担バランス。

◆自分で解決できる？
会社の体制や人間関係のトラブルについては、
自分の力で容易に変えられるものではありません。

自分でコントロールして改善できることであれば、

「理解した上で条件を呑むこと」も悪くないと思います。

ただ後から入ってきた人が職場環境を変えたり、問題を解決するのは、その募集している役職に「職場環境改善等のミッション」がない限りかなり厳しいでしょう。(上層部の理解や周りの協力が不可欠)

問題を抱えている職場へ転職し、不満な思いを抱えて働くより、始めから避けるべきです。

2、労働条件の詳細が示されていない

次に条件明示についてご説明します。

■募集時
人材を募集するとき、業務内容の詳細、待遇や条件を伝えて募集します。

求職者は募集要件を見て、その会社に興味関心を持つかどうかを判断していきます。

募集の段階で単純に条件の詳細が漏れている会社もあれば、

中には故意に詳細を記載していない会社もあります。

■採用時
募集　→　応募　→　採用　という流れです。

採用が決まると、会社は労働者に労働条件を明示します。

この労働条件の明示内容には、最低限明示しなければいけない項目が決められています。

最低限の項目は以下、厚生労働省のサイトをご確認下さい。

https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11600000-Shokugyouanteikyoku/0000171017_1.pdf

例えば、募集時には月給20万～35万(経験による)といった給与幅のある募集条件でしたが、個人の経験によりいくらにするか、この時点で詳細を明示します(諸手当も含む)。

まれにこの条件明示を曖昧にする会社があります。

曖昧ほど恐ろしいものはありません。

(人材紹介会社を介すると、必ず紹介会社が条件を詰めて決めます。逆に条件明示できない取引先とは、人材会社は取引しません)

入社後のトラブルを避けるためにも、必ず確認するようにしましょう。

労働者に対して故意に曖昧にする会社で、
長く働くことが難しいことは容易に想像できます。

長い時間、日々過ごす職場です。

「労働者を大切にする会社」へ勤めたいものですね。

3、給料が高すぎる

3つ目は相場より給与が高いケースです。

「給与が高い」ということは、それなりに理由があることが多いのです。

この場合、2つ想定されます。
・職場に何らか問題があり、働く人がすぐにやめてしまう環境
・雇用形態が業務委託や個人請負契約のケース

◆職場環境を給与で割り切れるか

まず環境が悪いケースを考えます。

他社の同じような業務と比較して、相場給与を吊り上げて求人していることがあります。

面接時に職場の問題点を、正直に打ち明けてくれる会社もあります。

職場の問題を給与分で割り切れるなら良いでしょう。

何も知らずにただ給与が高いからというのは、危険です。

裏の理由を探ってみてください。

業績が良くて忙しいから(残業はないけど日中が単純に忙しい)等、
何もなければ安心です。

◆業務委託や個人請負のケース

業務委託や個人請負について考えていきます。

■業務委託

業務委託はどこかの会社(主に人材会社)がその業務を請け負い、

人材会社が業務委託スタッフとして募集しているケースです。

この場合、業務指示・雇用主は人材会社になります。

ご希望の会社の直接雇用ではない可能性があるので、契約内容をよく確認してみてください。

＊派遣契約や請負契約の違いについては、
詳しく説明されている他サイトがたくさんあるので割愛します。

■個人請負

個人請負は雇用契約ではないので、労働者に関する法律は該当しません。

1つの業者として、その業務を請け負うかどうかを決めることになります。

つまり、会社間の取引(受ける側は個人だとしても)というイメージです。

「請け負う業務」によって、価格が決まっています。

1日数時間で終わる業務もあれば、1日8時間以上掛かる業務もあります。

業務のボリューム、作業想定時間を換算し、見合った金額であるか計算してみてください。

また体調不良等を理由に、発注元の会社内で処理して欲しいとお願いする訳にはいきません。

受けた業務はこちらでハンドリングして、納品まで完了するものです。

今は副業が盛んになり、個人請負の業務委託も増えており、イメージしやすいと思います。

4、まとめ

転職活動はそれなりにエネルギーが必要です。

またせっかく転職をするなら、前向きな気持ちになれる職場で、

公私ともに快適な毎日を過ごしたいものです。

労働者にとってグレーやブラックの怪しい会社は、
転職する意味もないですものね‥。

求人募集を少し見てみるだけでも、
つっこみどころ満載の会社があるのも事実です。

不明なことや曖昧な表現は、
確認しながらクリアにして進めていくのがお薦めです。

質問時に嫌な顔をされたら、
「本性が現れた」とその会社を候補から外せば良いだけです。

少しでも皆さまのご参考になれると幸いです。

＊下記のサイトでお薦めの業者さんをご紹介しております。　
よろしければ覗いてみてくださいませ。

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