スマートホーム普及促進の動きと中小企業への影響
こんにちは。
次世代スマートホーム＆スマートレジデンスの運営メンバー”とも”です。
人々の生活の質を向上し、安心安全を提供するマートホームですが、多くの家具・家電メーカーからスマートホーム家具・家電が発売されていますが、日本においてはスマートホーム化された住宅は非常に少ないのが現状です。
スマートホーム化するためには、無線ネット環境やスマートホーム機器・スマホ・コントロールアプリなど必要なツールがあります。盲点になりがちですが、必要に応じて電気工事が必要になる場合もあります。
これだけを挙げると割と簡単に構築できそうに感じますが、気を付けないとうまく構築できないことがあります。
スマートホーム化するときに注意すること
スマートホーム機器は取り付けた後に、スマホにダウンロードしたアプリで登録・設定することが必要になります。このこと自体はそれほど難しいことではありません。
取り付けるスマートホーム機器のメーカーから提供されているアプリを使用しないと、機器は通信規格や搭載チップの違いのため、メーカーを超えて他のアプリではうまく登録・設定することができません。
例えば、照明（シーリングライトや電球）をＡ社の製品を使い、カーテンの開閉をＢ社の製品、人感センサーをＣ社の製品・・・と別々のメーカーで集めると、３社が提供するアプリを使用しそれぞれを設定することになります。それぞれをマッチしたアプリを使用することで、機器の登録・設定をし最終的に操作することはできます。しかし、それぞれの機器を操作するのにいちいちアプリを切り替えて使用するのはとても不便です。
また、通信規格の違いあるため別々のメーカーを混在させてしまうと、それぞれのメーカーごとの通信規格に適合したゲートウェイやハブが必要になり、ルーター周辺の装置が多くなり見た目が良くありません。
メーカーごとの規格違いを解消する動き
最近になってこのような規格の違いが、ユーザーにとってスマートホーム化する障害になっている点を解消しようという動きがありました。
主に大手のメーカーや不動産・電力・通信を担う企業によるうごきです。スマートホームの普及促進するうえで解決必須の課題であるため、業界として歓迎する動きです。このような動きが広まれば、ユーザーは選択の幅は広がりますし、一つのメーカでは作れなかった製品も出てくると思います。
しかし、脅威もあります。大手が連携して開発を進めることにより、逆に選択の幅が狭くなってしまい、私たちのような企業のアプリや製品が抑制されてしまうのではないかという点です。
まとめ
本日は、スマートホーム業界の動きを簡単に紹介しました。動き自体は課題解決にむけての歓迎するべき動きです。ユーザー目線でも、好きなデザインや機能など、メーカーの垣根を越えて機器を選択できることが広がる良い傾向だと思います。
ユーザーにも企業にも社会にも良い結果になるような動きになることを希望します。私たちも動きに乗れるような挑戦が必要だと思います。
（とも）
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