DX入門編－DXの定義

前回の投稿からあっという間に3週間が過ぎ去ってしまいました。

前回何を書いていたかというと、「年内に最低10本は投稿する」でした。

振り返るまでもなく未達成です。
1本も書けてないので達成率で言うと0%です。
あと少しとかそういう次元の話じゃありません。
何倍にしようがゼロはゼロです。

今日はそんな去年の目標に対して大きな大きな一歩を踏み出そうと思います。

いいんです、できなくたって。

いつかできるようになるために宣言して自分を奮い立たせてるんです。

なので今日は自分で自分を褒めてあげます、ポジティブに。

さて、新年早々しょうもない前置きが長くなってしまいましたが本題に入ります。

DXと最初に言ったのは？

2004年に、当時スウェーデンのウメオ大学（Umeå University）で教授だったエリック ストルターマン（Erik Stolterman）という人が最初に提唱した概念です。

the changes that digital technology caused or influences in all aspects of human life（意訳：デジタル技術が人々の生活のあらゆる面に影響を及ぼす変革）

Information System Research pp 687–692
"INFORMATION TECHNOLOGY AND GOOD LIFE", 2004  (https://static1.squarespace.com/static/6229a9d52df7f809c408b82f/t/63a3d51a9b63d42930fd3b43/1671681307111/EN_Stolterman.pdf)

当時まだ2004年ということもあり対象が人々の生活という概念的なものでしたが、時を経て産業や企業が取り入れるべきものとして注目を浴びるようになっているのが凄いですね。

経産省による定義

経済産業省は2018年12月に「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（通称：DX推進ガイドライン）」を公開し、その中でDXを再定義している。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

経済産業省『デジタルガバナンス・コード2.0』（2022年9月13日にDX推進ガイドライン統合改訂）

ストルターマン教授の定義では主体が特にありませんでしたが、経産省の定義では企業が主語となっています。
個人的に解釈するに、データとデジタル技術の活用を前提として、ビジネスモデルまで含めた変革を行うことが競争上の優位性確立に必要だと述べていると捉えられます。

DXの具体例

定義だけだとやはりイメージを掴むのは難しいと思うので、よく使われるDXの具体例を挙げてみます。

1つ目の例は写真です。
昔は写真はプロしか撮れない貴重なものでしたが、それが今やデジタル化してスマホからSNSを通して誰でも簡単にシェアすることで、友人の状況をほぼリアルタイムでイメージで知ることができるのでコミュニケーションをより気軽に密にとることができるようになりました。

また、イメージによって刺激を受けることで自分もその体験をしてみようと感じて新たな経験をすることが出来たり、より豊かな時間を過ごすきっかけとなるようなことも発生します。

このカメラの例はデジタルによって人々の生活が影響を受けているというストルターマンの定義に対する具体的な事象と捉えることが出来ます。

2つ目の例はNetflixです。
元々CDやDVDのレンタル事業者だったのが、顧客のニーズに合わせて宅配モデル、オンデマンドを経てオンラインサブスクリプションの事業モデルへと変革し、領域としては自社でコンテンツを制作するところまで広げています。

このNetflixの自社の事業モデル変革は業界の変革も促し、動画のサブスクを一般化させ、テレビ局までもコンテンツを提供するような変化を引き起こした、経産省が定義するDXを体現するものとなります。

さて、DX入門編の第一回として定義とイメージが湧くような具体例について記載してみました。
次回はDXの位置づけなどについて触れてみたいと思います。