NTTとNVIDIAと時々TOYOTAと暗号資産
僕に100万ポンとくれて「株をやってごらん」と、株を教えてくれた木村さんと久しぶりに会った。
相変わらず株をやっていて、アメリカのNVIDIAの株を5年前に買ってて1,000万儲かったと喜んでいて、流石だなぁと思った。
僕も当時その100万で、買った銘柄がストップ高になって、大はしゃぎして、木村さんに「やりました！」と喜んで、一緒にお祝いしたのを覚えている。
結局その後は、バイオ株だとか怪しい株に突っ込んで溶かしてしまって、ごめんなさいしたのも今となっては良い思い出。
人は48時間すると、ほぼ聞いたことも忘れるらしいので、色々お話して気になったことを簡単にメモする。
色々と勉強になった。
NTTについて
木村さんの推しの株がNTT株ということで、オススメされた。
理由を聞くと【NTTとNVIDIAの協業】【IOWN（アイオン）構想】【NTT法の廃止】という3つのキーワードがあるとのこと。
NTTとNVIDIAの協業
まず「NVIDIA」とは半導体メーカーで、古くからパソコンのグラフィックボードを開発していたが、昨今、AIの台頭により大きな利益を得た企業。
パソコンとかによく黄緑色のシールが貼ってるのだが「Intel入ってる」と同じような会社。
生成AI「ChatGPT」の頭脳を司るのが、NVIDIA社が開発した「GPU」（画像処理装置）で、2022年から株価が爆上がりしている。
その前から、PCゲームや仮想通貨の採掘などでも需要があり、株価は元々上昇しており調子が良かったのに、AIが出てきて、めっちゃ株価が上がった訳。
そんなNVIDIAとNTTが色んな事で協業することに。
通信事業を手掛けるNTTと、デジタル領域で欠かせない半導体メーカーのNVIDIAが、メタバースや5Gなどで協業を始めているそうだ。
IOWN（アイオン）構想
NTTはIOWN（アイオン）という次世代のコミュニケーション基盤を推進している。
このIOWNの構想は2019年と、もう5年も前から構想を進めていたようだ。
2030年の実現を目指していて、着々と準備を進めているようだ。
IOWNについては、このURLのサイトが分かりやすい。
IOWNって何ですかと言われても、色々あり過ぎて説明が難しいと思う。
僕自身、ITの仕事についておきながら、言葉だけで、ろくに知らなかった。
今もそんなに理解していないが、ざっくり説明する。
IOWNは、簡単に言うとものっ凄い速いインターネット通信によって超未来的サービスを社会に広げるよという構想のこと。
今までの光通信を「一般道路」に例えるとしたら、IOWNが実現すると「高速道路」のように、物凄いスピードで走れるようになる。
一般道路では、信号があったり、渋滞があったりと、とにかく遅い。
一方、高速道路ではビュンビュン走れるから、とんでもないスピードで車が目的地まで行ける。
それにより、経済も発展していった。
インターネットの世界もそうなる。
今でも十分速いと思うのに、一般道路と高速道路くらい違う世界になるみたい。
そうなると何ができるのか
ただネットが速くなるだけでしょ？と思うけれども、そうじゃない。
”とにかく速い”というだけでも、色んな事が可能になる。
例えば、AI、ロボット、自動運転、遠隔医療などは”通信”がとても重要。
ズレのない超速い通信が実現することで、これらの未来的なサービスも実現できるんだとか。
5Gとの違い
5Gも、すんごい速い通信の規格なんだけど、それとIOWNはどう違うのかというと、IOWNは”構想”のことで、5Gはそれを実現する為の一つの手段のようだ。
それと、5Gは主に、モバイル用途で使われる技術。
1G→音声通話
2G→ショートメッセージ
3G→画像付きメール、モバイルサイト閲覧
4G→動画視聴、SNS、ゲーム、各種アプリ
5G→？？？
今まで👆こんな感じで、モバイル通信は進化するたびに、私たちの生活を変えていった。
5Gができるようになると、モバイル通信が物凄い速くなるから、私たちも、もっと楽しくて便利なことができるようになりそう。
メタバースの分野も発展していきそう。
一方、IOWNで利用されるメインとなる技術は「光電融合技術」という技術で、モバイルではない固定通信で使われる技術らしい。
電気信号を扱う回路と、光信号を扱う回路を融合する技術なんだとか。
それによって、すんごいエコで、すんごい速い通信が可能になるとか。
説明しきれないので、この辺にしとく。
とにかくIOWNの実現がもうあと6年もすると現実になるのもあって、NTTはこれからも来るで～ってことらしい。
NTT法の廃止
最後に、NTT法の廃止について。
僕は無知なので今回初めて知った。
XやTIKTOK、ニュースでも結構話題になっている。
NTT法の廃止ってなにか、もうめんどくさいので適当に書く。
・NTTの株は1/3を国が持つ決まりになってる
・よって議決権が国にもあるので、NTTに勝手なことをさせないよってやってた
・NTTは国（国民の税金含む）のお金を使って全国にインターネットサービスを展開してきた
・だからNTTの技術もちゃんと公開してねと義務付けてた
・「日本電信電話」って名前も変えちゃダメよ
・などなど、国がNTTに首輪をつけていた法律が「NTT法」
だけど、今、この「NTT法を廃止する？どうする？」って議論されている。
つい3日前に「NTT法の改正案」が可決された。
「NTT法の廃止も視野に入れて改正しようぜ！」ということで議会で決まったらしい。
なんで議会は、NTT法を廃止、改正しようとしているのかというと、
NTT株を売却してお金が欲しいからなんだって。5兆円くらいらしい。
そのお金はどこに充てるのかというと防衛費に充てたいんだってさ。
それを聴いて有識者の人々は、かなり反対している。
①外国人（外資）にNTTの株を買われて議決権を持てば大変なことになる
②通信インフラって戦争なったら一番大事やで（国家安全保障に関わる）
③NTTが今まで作ってきたインフラ25兆円は国民の税金やろがい
④NTT一強になって、競争で勝てへんわ（他の通信会社より）
等々反対意見が多い。
だけど、結局4月4日には改正案が可決したわけ。
もちろんNTT自体は、ノリノリです。
・NTT法が廃止されても、電気通信事業法を遵守し、他の事業者に光ファイバーを公正に貸し出すさぁ
・「NTTだけに外資規制を課すことは無意味やで」ソフトバンクだってロシアの産業スパイに情報を窃取されたでしょ？なんでうちだけなん？
・逆に今は何でも情報公開しろって言うけどIOWNやってるねん。それを公開する方が逆に国家安全にかかわるから危ないっつうの。
等とNTTも反論するわけ。
たぶんこの岸田内閣の流れからしてこのNTT法の廃止は全然あり得そう。
NTTとしても、IOWNは長年温めてきた、ビッグビジネス。
首輪が外れることは、実際企業としてやりやすいのも事実だとは思う。
以上が、木村さんがＮＴＴ株を推す理由。
NTT法の廃止が一歩前進したので、たぶんNTT株はまだまだこれから上がるし、NTT法が廃止になれば、世界と戦える企業に進化する可能性もある。
NVIDIAとの協業はおまけみたいなもんだけど、やはり国を代表する企業がないと日本はダメ。
との意見だった。
その他
TOYOTAはずっと水素自動車を推してきた。
世界がEV！EV！と言っているのに、EVは余り乗り気でなく、テスラや中国のEVに遅れをとっていて、一時期「TOYOTAは遅れててダメ」と言われてた。
しかし、蓋を開けてみると、中国のEVは失速、売れず在庫が山積み、競争の激化で、EV自動車メーカーは続々と潰れているそうだ。
テスラも、一時期、中国と一緒になって、EVを盛り上げていたが、ここ最近でも、低価格EVの開発を中止し、売り上げも低迷。
テスラも、中国のEVも、寒冷地では動かなくなったり、様々な不具合が多発するなど問題も多く、失敗と言わざるを得ないとのこと。
欧州もEVからは撤退しているとのこと。
その間トヨタは、ハイブリッドを推し進め、水素自動車も開発、販売している。
さらに全固体電池と言うエネルギー効率がものすごく高く、早い充電速度、暑い場所でも、寒い場所でも効率の落ちない凄い電池を開発したわけ。
結局、EVは環境にも優しくなければ、今の技術では性能も悪いもので、本質的なものでは無いことをTOYOTAは分かっていたみたいで、先見の明があったと言わざるを得ない。
僕が思ったこと
木村さんの話を聞いて、いろんなキーワードが出てきて、とても勉強になった。
また、僕には僕なりの興味関心もあって、それと話を結びつけて見ると、色々と見えてくるものがある。
例えばNTT docomoと、暗号資産のASTARネットワークとの提携で、Web3.0の活用、実現に向けてNTTドコモが6000億円を投資している話を聞いたことがある。
また、つい最近、政府は「暗号資産スタートアップの開発に伴って、保有だけする暗号資産に対する税金には課税しないよ」と税制を改正。
政府が、WEB3.0を勧めるASTARやNTTドコモの後押しをしているようにも見える。
NTT法の話を聞いて、政府が何を推し進めていきたいのかが少し見えてくるし、個人的には、暗号資産の売買でASTARは現在下落中だが、将来的にはもっと価格が上がっていくことも予想できる。
また、話は変わるが、自動運転技術は、日本は世界から遅れをとっているような印象を受ける。
けれども、おそらく今後NTTの首輪が外れたIOWN無くして、自動運転の確立は難しいものと思われる。
TOYOTAもNVIDIAと提携していて、AIや半導体と車を掛け合わせた車が出来るのもそう遠くは無いはず。
現在、父が鹿児島で自衛隊基地を作っている。
身近なところで政府が軍事、防衛にお金をかけているのを目の当たりにしている。
そう考えると、NTT法を廃止にすることで、5兆円ものお金が使える上、IOWNなどもNTTが気持ち良く実現でき、TOYOTAも躍進、政府にも良いことしかない。
となれば、NTT法は廃止される確率も高いと分かる。
岸田首相はChatGPTを開発するOpenAIのCEOとも面会。
また熊本の台湾半導体大手に事業支援をしている。
いろいろとつながっていることがわかる。
おわりに
近いうちに、僕はビットコインは大きく下落し、下落相場が数年続くと考えている。
アメリカ政府や、ビットコイン現物ETFでブラックロック他、アメリカの金融機関が、世界中からビットコインを集めていて、何兆円になるかもわからん。
アメリカ政府の好きなタイミングで、ETFを承認し、好きなタイミングで暴落させることもできる。
1番儲かるのはアメリカだろう。
非中央集権的なビットコインが大きく暴落すれば、世界はより安定し、実用性の高い暗号資産を逃避先に選ぶだろう。
僕はそれはRipple社のXRPになると考えている。
日本でも100を超える銀行、企業がXRPとの提携を結んでおり、みずほ銀行、三井住友銀行、三菱UFJ銀行の3大メガバンクも。
アメリカ政府の犬である、SECが裁判を起こし、数年に渡りXRP価格を抑えつけてきた。
ビットコインが暴落したタイミングで、SECによる和解や裁判の取り下げで、XRPはビットコインの代わりになる。
当然ビットコインが下落するタイミングで、XRPも下落するだろうが、下落したタイミングで和解または取り下げるに決まっている。
当然、アメリカ政府は、何かしらの形で、XRPを大量に購入することもできるだろうし、またしても世界中からお金が集まる。
そうでなければ、これだけXRPの価格が抑えられ続けている理由も、裁判を続ける理由もない。
公正な市場を作るため？そんなわけない。
アメリカ政府が、暗号資産で儲けたら、一体何にお金を使う？
NTTの株を売って、防衛費に充てたい日本政府とダブる。
中国の不動産バブルの崩壊、経済の低迷、その先には何が？
我ながら陰謀論めいた話だ。
素人の妄言かもしれないが、NTT法の話と同じで、物事には理由があると考えている。
余談だが、NTT法が廃止されれば、米ブラックロックなどが、NTT株を買い漁るだろうと言う話を聞いたりもする。
アメリカがNTTの議決権を持つなら国家安全保障の問題は合ってないようなものなのでは。
つながっているのかもしれないし、つながっていないのかもしれないが、世界や、社会、企業の思惑を考えてみると、とても面白いんだなと勉強になった。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？