簿記　#27

減価償却の基本

固定資産とは、長期で使用する資産→土地・建物・備品等

これらを資産として計上するか、費用処理するかで損益が変わってくる。

経費（費用）処理すると（消耗品費など）費用が大きくなり、収益が減る。逆に固定資産にすると、資産となり費用勘定が減ることで収益が大きく見える（ことになる）。

では、固定資産は費用にはならないのか？

→減価償却として費用計上することができる。＝毎年少しずつ費用にすることができる。

固定資産の減価償却

例）×1年4/1　50万の事業用PCを現金で購入した。

（借方）備品　500,000　　（貸方）現金　500,000

↳当然のことながらこの50万のPCは、この先ずっと50万の価値があるわけではない。

何年使うのか、またその時の価値はいくらなのかを見積もり、その見積もり金額まで帳簿上の価値を下げていく処理を行う。→これが減価償却。これを毎決算行う。（帳簿上の価値のことを簿価という。）

例）上記のPCを5年使用したら5年後の価値は0と見積もった。（→5年かけてPCの価値を0円にする。50万÷5年＝10万/年→1年ごとに10万円分価値を下げる）

×2年3/31が終了し決算となった。

（借方）減価償却費　100,000　　（貸方）備品　100,000

→帳簿上の価値を10万減らしたことに。これで簿価は40万になった。

減価償却費は費用なので、費用として計上したことになる。

毎期同じ額を減額していく「定額法」と、比率で減額していく「定率法」がある。3級では「定額法」のみ。

何年使うか＝「耐用年数」、その時の見積金額＝「残存価額」という

このように直接「備品」という勘定科目を減らす方法を→直接法という。

しかし実際には具体的に勘定科目は使わずに（ここには固定資産名が入る。今回であれば備品→）○○減価償却累計額という勘定科目を用いて処理する。（これは負債っぽいがマイナスの資産）＝これを間接法という。

「固定資産ー減価償却累計額＝」にて正味の簿価を出す。

残存価額が「０」じゃない場合

例）上記のＰＣが5年使ったら5年後の価値は5万と見積もった。

→（【50万-5万＝45万】÷5年＝9万/年）

（借方）減価償却費　90,000　　（貸方）備品減価償却累計額　90,000

例2）×1年4/1、130万の建物を掛けで購入

（借方）建物　1,300,000　　（貸方）未払金　1,300,000

耐用年数10年　残存価額10万

減価償却費＝（130万-10万）÷10年＝12万/年

×2年3/31決算になった

（借方）減価償却費　120,000　（貸方）減価償却累計額　120,000

→正味の簿価は、130万-12万＝118万の価額になった

×3年3/31決算になった

（借方）減価償却費　120,000　（貸方）減価償却累計額　120,000

→正味の簿価は、118万-12万＝106万の価額になった

×3年4/1上記の建物を110万で売った。（掛け）

Ⓐ（借方）減価償却累計額　240,000　（貸方）建物　1,300,000

Ⓑ（借方）未収入金　1,100,000　（貸方）固定資産売却益　40,000

Ⓐはこれでワンセット。なぜなら間接法で記帳しているので、【建物の購入時の価格-減価償却累計額＝現在の簿価】ということになる。間接法なので、建物自体の金額は減っていない。（直接法であれば、建物自体の価格を引いているので、建物106万でいい）

Ⓐのこのワンセットを書くことで、106万の建物がなくなったことになる。

Ⓑは106万のものを110万で売却しているので、利益がでているため。