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God Bless America! - 米国に祝福を!

大統領選挙の崩壊

インターネットでは毎日、米国大統領選挙の話題で持ちきりで、新しいニュースが次々と報道されている。その様子を、米国民のみならず世界中の人たちが固唾を飲んで見守っている。

日本の地上波ニュースは、「バイデン勝利」の報道ばかりだが、これは米国メインニュースソース、CNN、ABC、CBS、NBCなどのニュースをもとに報道しているからで、今本当に起きていることとはかなりかけ離れている。

大規模な選挙不正詐欺についての報道どころか、トランプ大統領についての「大統領の移行作業不履行」について言及する場面が報道されたり、主要メディアは左派化して真実を報道しなくなった。

トランプ大統領が毎朝起きて信頼して読む新聞は、エポックタイムズ、ニュースマックスの二紙だけだと言う。

真実を報道するニュースリンクのリンクは下記なので、本当のことを知るソースとしてぜひ読んで欲しいと思う。
(ここに使用している写真は各サイトからです)

ちなみにエポックタイムズのアプリは、最近アップルのアプリ、ダウンロード数で一位になったほど大人気だ。

エポック・タイムズ(大紀元・YouTube)
エポック・タイムズ(大紀元・ウェブサイト)
NTDTV(YouTube)
張陽チャンンネル(YouTube)
及川幸久 THE WISDOM CHANNELL(YouTube)

ニュース・マックス(英語、トランプ大統領が購入)
Harano Times(YouTube)
One America News(ツイッター)
WorldTruth.TV(英語)

真実を伝えないニュース・ソースとして広く知られたCNNは視聴率が急落、親会社のAT&Tに売却を考えられていると報道されたが、果たしてそんな真実を伝えないニュース会社を買う人がいるのか疑問だ。

FOXニュースも視聴率が下がったのだが、その中でも幾つかの番組がトランプ大統領の保守派よりの報道をしている。
大統領がどちらに転んでもいいように保険をかけて、会社として生き残れるようにしているのでは無いかと感じる。

ツイッター、フェイスブックと230条

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ツイッターやフェイスブックなどのソーシャルメディアのダブルスタンダード、不正行為に加担してフィルタリングや広告投稿している行為に対して、11月17日、上院司法委員会が公聴会を再再度開いて、フェイスブックCEO、マーク・ザッカーバーグとツイッターCEOのジャック・ドーシーに不正行為について質問した。

ツイッターの大統領アカウントやホワイトハウス、顧問弁護士、支援グループなどのアカウント凍結や規制などの行為に対して、出版社では無い企業への特別控除、通信品位法第二部、230条を悪用していると、共和党議員テッド・クルーズが詰問。

選挙前夜に、バイデン候補者の中国での不法取引を報じたニューヨーク・ポスト紙のアカウント凍結、そしてトランプ大統領やマケナニー報道官など多くの保守派の人たちのアカウントを凍結。
僕も状況が良く飲み込めなかったが、一時的にアカウントが凍結されて復旧するのに数時間かかった。

米国大統領のアカウントを凍結するなど、よほど度胸がなければ出来ないと思うのだが、おそらくこれはAIコンピュータによって自動的に削除や凍結が行われたのだと思われる。

この事件は米国でも大きな問題となり、我々ユーザーはすでにAIによってコントロールされているという事を知らされた。

この通信品位法の第230は撤廃、あるいは改革される見込みだ。
この法律が撤廃されると、フェイスブックやツイッターは大きな打撃を受けるのは間違いない。

しかし恐らくその前に、一つの政党に投票するように先導したことについての国家反逆罪に問われるのは間違いなく、その場合は彼ら個人のみならず、会社の存続さえ危ぶまれる事態になりかねないだろうと思う。

ドミニオン社の選挙管理システムについて

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ドミニオン社という名前を聞いたことがあるだろうか?
あらゆる選挙においてのシステム、投票用紙、タッチパネル・コンピュータにソフトウェアなどをパッケージにして提供していた世界的な一流企業なのだが、この会社が米国の各地で大統領選挙のシステムを請け負っていたのだ。

これが今、猛烈に話題になっている会社で、選挙システムのコンピュータ、ソフトウェアに選挙違反出来る仕組みを組み込んでいたのだ。
トランプ票をバイデン票に書き換え、常に3%未満の差で勝ち続けるようにプログラムされていると言われている。

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2020年1月9日、ワシントンで行われた国会の公聴会で証言するドミニオンの社長兼CEO、John Poulos氏(Alex Wong/Getty Images)

ペンシルベニア州議会での公聴会にドミニオンCEO、John Poulos氏が呼ばれていたのだが出席拒否。そして本社のカナダや米国支社が突然撤退、そして従業員のリンクドイン・ウェブからの削除など、会社自体の存在が消えてしまうというあまりにも怪しい事が起きた。

このソフトウェアは、ベネズエラのチェベス大統領が選挙選出された時に不正選出されるように開発されたソフトで、ブッシュ大統領とゴア副大統領が戦った時、クリントン大統領、オバマ大統領などの選挙時にも使用されたと言及されている。

元々はベネズエラ出身の2人のエンジニアが立ち上げた会社だったのだが、現在のエンジニアの全員がセルビア在住という摩訶不思議な会社だ。そしてデータのメインサーバーはスペインにあるサイトルという会社にあり、ドイツのフランクフルトにバックアップサーバがある。

その大統領不正選挙の証拠が入っているバックアップサーバーがドイツ政府と米軍主体で押収されたというのだから穏やかでない。イギリスのMI6も「米国大統領選挙に不正があった」と報告している。

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(Windos XP を使用している投票機に、簡単に侵入してデータを書き換えるデモを公表した元オバマ大統領のセキュリティ顧問)

その他の選挙不正について

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バイデン候補側は選挙日の夜に、230万票の水増し票を準備して違法行為をした。
ブリュッセルのEU高官は、CIAが違法選挙を行いバイデン候補が勝利する事をすでに知っていたとも言及。選挙前にイギリスやドイツ、各国と事前に交渉していたという。

このことについてポンペイオ長官が、バイデン候補は、1799年に制定された「Logan Act」に違反していると言及した。(Logan Act は、一般市民が他国とのリーダーたちと話をして政府の方針などを勝手にやりとりするのを禁止した法律)

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(11月11日、ワシントンDCで行われた集会に集まった数十万人の不正選挙反対、トランプ大統領のサポーター)

これまでにも多くの不正はあったのだろうと推測されるが、今回のような大規模な米国大統領選挙詐欺は、かつてない大きな規模であり、国民には隠しきれなかった。それでも決行したということは、逮捕されようがされまいが、罪に問われようがそうでないだろうが、後先考えずにしたと考えられる。

考えられるだけの方法で不正選挙をしたのだろう。
20万件を超える数多くの証拠や証人が出てきて、宣誓書類にサインをしている。マフィアのボスでさえ宣誓すると言っている。

恐らくこれだけ多くの証拠や証人がいては、民事裁判でのバイデン候補や多くの民主党員の有罪は避けられないだろう。
しかし刑が重くなると思われる刑事裁判において、民主党やこの不正を企てた人たちからはかなりの抵抗があるだろうと思われる。

(写真は弁護士団体のリーダー、元ニューヨーク市長、ルディ・ジュリアーニと、パウエル弁護士)

パウエル弁護士のお話抜粋

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この選挙不正のお金の流れなどを考えると、他国の共産主義国家が加担していると思われ、これまでに例を見ない、地球規模の大規模なクーデーターとなった。

それに伴い、トランプ大統領は11月12日、国家緊急宣言を発令した。

Harano Times からの詳しい説明

国防総省が中国軍の支援を受けていると特定した中国企業31社に、米企業や個人の新規投資を禁止する大統領令にも署名した。2021年1月11日から有効になる。

これらの31企業はAI監視カメラ大手のハイクビジョン、通信機器の華為技術、原子力大手の中国広核集団、宇宙技術開発の中国航天科技集団、シノケム(中化集団)、三峡ダム運営企業など多岐にわたる分野となっている。

たましいを社会主義に売る、自分の意識を大切にするということ

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この選挙は、バイデン対トランプ、民主党対共和党という域を遥かに超えて、中共と米国、共産主義対民主主義といったこれまでの概念までも超えて、悪と善、悪魔と神の戦いといったレベルに到達している。

そしてこの出来事は、「全体主義に自分のたましいを売って、自分自身の意識を無意味な存在とさせてしまうののか、それとも個々の意識を大切にして、私たちが今ここに存在する事を大切にするのか?」と私たちのたましいに問いかけてくる。

これは、目に見える事だけの問題では無く、私たちそれぞれの心の中の問題として自分自身のたましいを見さつけられる。

「自分は、どうしたいのか?どうありたいのか?何に価値を求めるのか?」
そういった存在する理由、生きる理由を考えさせられる。

どんな時でも、何があっても、どんな場所でも、私たちは「幸せになる」事を諦めてはいけないと思う。諦めて誰かの意識に合わせて、全体的な意識に取り込まれてしまうと、その瞬間に自分が存在する理由、自分のたましいが消えて無くなってしまう。

「私たちは、政府を信じるのでは無い!神を信じるのだ!
この国を建国した時の「我々は神を信じる」という信念を忘れてはならない」

この2017年のトランプ大統領就任演説の言葉は、今、私たちの心に強く響きます。

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民主主義の終焉

この不正選挙が立証されないで、そのままバイデン大統領が就任してしまうと、米国の民主主義は終焉を迎える。

第45代米国大統領、トランプ大統領が民主主義で選ばれる最後の大統領となり、その後の選挙は無意味なものになって、独裁政治になる。

そして日本を含む世界中が社会主義となり、感染症、中絶や飢餓による人口削減が行われ、大規模な粛清も行われると予測される。

そんな事を米国国民、世界の人々、そして日本人は望んでいるのだろうか?
子どもたちの未来への希望が暗闇の中へ消えていくような、そんな世界を望んでいるのだろうか?

もしそうでなく、私たちそれぞれの意識を大切にして、自由、生きる理由、ここに存在する事、そして幸せを感じるという事を大切に思うのであれば、何か行動をしなければいけない。

トランプ大統領の呼びかけでホワイトハウス前にの民主主義を願って集まる10万人以上の人たちの動画。

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瞑想と祈り

その行動の一つが「瞑想」であり「祈り」だと思う。
目を瞑って、自分のたましいに真摯に向き合い、今此処に生きている事を思い、ただ幸せを感じるだけで良い。

そして周囲の人達、家族や友人のたましいに向き合って、幸せを感じられるように目を瞑る。
それから同僚や近所の人たちを思って目を瞑る。

そうして、米国で今、自由と選挙の正当を願って声を出して訴えている人たち、今まさに最前線で戦っているトランプ大統領のことを思い、世界の人達の幸せを願う。

きっと願ったその幸せは、回り回って私たち日本人、そして子どもたちの将来に帰ってくる。

そして私たちが誰かの幸せを願うように、きっと遠い時代のどこかで日本という国を思って、建国した人たちのたましい、そして神さまと呼ばれる方々が、見えないところから私たちそれぞれの幸せを願って見守っていてくれているのを感じるだろう。

瞑想や祈りは、自分自身のたましいに真摯に向き合う人の、こころの中の深い思いを掘り起こして、目の前に現してくれる。
そんな祈りを通して私たちは、いつでもどんなところでも何があっても、幸せを感じられるようになれる。

そして今、世界のどこかで困っている人、悩んでいる人、悲しんでいる人に、自分の感じた幸せを分け与える事が出来て、やがて世界は幸せに包まれて平和になっていくのだと信じる。

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