巣ごもり2DK─2020年4月27日～4月30日

2020年4月27日
　右足の甲が痛い。片方の足を痛めると、必ず反対も痛くなる。

　少し前のニュースだが、『日テレNWES24』は、2020年4月16日10時52分更新「「バンクシーも外出できず？　新作を発表」において、バンクシーが新型コロナウイルスの影響による巣ごもり生活を表現したと見られる新作をInstagramに発表したことを次のように伝えている。

神出鬼没のアーティスト・バンクシーが、新型コロナウイルスの影響により外出もままならない現在の生活を表現したとみられる新作を１５日、発表しました。
バンクシーの新作が描かれた場所は、自宅とみられるトイレです。バンクシー作品の象徴であるネズミが９匹描かれ、タオル掛けにぶら下がったり洗面台のまわりを散らかしたりするなど、屋内で暴れ回っています。バンクシーは作品を公開したＳＮＳに、「妻は私が家で仕事をすることが嫌いだ」とのコメントを添えています。
バンクシーの出身地とされるイギリスでは、新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからず、事実上の外出禁止令が続いています。地元メディアは「他のアーティストと同様に、自宅にいることを余儀なくされている」と伝えています。

　現代芸術は芸術史を前提に創作・鑑賞されている。その知識がない門外漢にはしばしば理解し難い作品も少なくない。現代美術には半美術館、もしくは脱美術館の潮流がある。クリスト等によるラッピングが好例で、バンクシーもこれを踏まえている。また、匿名性はアンディ・ウォーホルが実践した芸術家の商品に対するパロディである。今回のSNS投稿は芸術の自由化に身を投じと理解できよう。Instagramへの画像や動画の投稿は今世界各地の人々が行っている。これは下移出の自由化である。その質はともかく、SNSはかつてないほどの芸術を世界的に公開している。バンクシーは、難解な現代芸術家と違い、彼らとの差異によってアイデンティティを確認するエリート主義者ではない。

　20世紀芸術には、異議申し立てこそ表現だという一つの流れがある。政治的正しさや社会的コンセンサス、商業主義への抗いが芸術の行うべき表現だというわけだ。それは芸術の戦争責任にも関連している。

　異議申し立ては対象によっては依然として有効である。それを否定すべきではない。ただ、現代的課題に対する異議申し立てが時として反動的ですらあることを忘れてならない。気候変動対策や感染症制御への抗議活動をドナルド・トランプ大統領の支持者が行っている。社会の中の芸術に基づきつつ、社会的・倫理的に表現活動を行うことが求められている。バンクシーの今回の投稿はこうした背景から理解できる。

　けれども、この投稿は従来の覆面のアーティストという個性からは少々逸脱している。。　信じればの話だが、パートナーの存在などバンクシーの個人情報が明らかにされている。もっとも、認識の変更を促すほどパンでミックは大きく、それを伴わないとすれば、社会性・倫理性に疑問が付く。

　夕食は、青梗菜の炒め物、豆腐と海苔の中華スープ、野菜サラダ、職には緑茶、干し柿。屋内ウォーキングは10020歩。都内の新規陽性者数は39人。

参照文献
「「バンクシーも外出できず？　新作を発表」、『日テレNWES24』、2020年4月16日10時52分更新
https://www.news24.jp/articles/2020/04/16/10626615.html

2020年4月28日
　依然としてPCR検査の体制拡充が進まない。検査件数を増やすこと自体への反対もいまだにある。しかし、重政紀元記者は、『朝日新聞』2020年4月27日 11時51分更新「PCR検査多い国はコロナ死亡率減　千葉大がデータ分析」において、検査の必要性について次のように伝えている。

　十分なPCR検査をしている国ほど新型コロナウイルスによる死亡率は低くなる――。千葉大大学院の研究グループは、こんな解析結果を発表した。ポイントになるのは検査数に占める患者数の割合を示す「陽性率」。7%を超えると死亡者が増えるという。
　研究の中心になったのは、同大学院薬学研究院の樋坂章博教授（臨床薬理学）。PCR検査での感染拡大防止の効果を客観的に示すため、世界49カ国・地域の検査数、陽性者数、死亡者数のデータを入手し、分析した。
　地理要因などで比較しやすい欧米の中で、陽性率と1億人あたりの1日の死亡者数を比較したところ、積極的に検査をしているノルウェーなど陽性率が7%未満の国は7%以上の国と比較して、死亡者数は10分の1から5分の1程度だった。陽性率が7～16・9%、17～28%では死亡者数に差はないことから、「陽性率を7%未満にすることが抑制に重要」としている。
　これまで専門家の間では「検査は症状が出ている人を優先し、軽症者は患者の受け入れ態勢が整ってからにするべきだ」という意見も強かった。
　日本を含めたアジアでは、人口あたりの死亡者が欧米より少ないという指摘についても解析したところ、感染拡大30日後の感染者・死亡者数は約100倍と明確な差があった。同グループはその原因について、高齢化の程度、予防接種を含んだ厚生制度、遺伝の差異などの可能性があるとしている。
　厚生労働省によると、国内の1月15日から4月21日までの陽性率は10・3%。千葉県内は16・2%だった。上昇傾向にあり、同グループは「検査能力を拡大することが急務」としている。
　樋坂教授は「積極的にPCR検査をすると陽性者がかなり増えるので準備が必要だ。ただし、その多くは軽症者。隔離が必要な人は増えるが、その段階を乗り越えて初めて感染終息に至る。現在の東京の感染率は30%を超えており、厳重な警戒が求められる」と話す。

　夕食は和風ポークカレー、ラッキョウ、野菜サラダ、食後は緑茶、干し柿。屋内ウォーキングは10167歩。都内の新規陽性者数は112人。

参照文献
重政紀元、「PCR検査多い国はコロナ死亡率減　千葉大がデータ分析」、『朝日新聞』、2020年4月27日 11時51分更新
https://www.asahi.com/articles/ASN4V7WZCN4QUDCB00B.html

2020年４月29日
　新型コロナウイルス感染症は新型肺炎として知られてきたが、それだけではない。『新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とサイトカインストーム－炎症病態からみた治療法の選択』が医歯薬出版のサイトにおいて2020年4月27日から9月30日までの期間限定で公開されている。論文の執筆者は横田俊平（フジ虎ノ門こどもセンターこども診療部）・名古希実（フジ虎ノ門こどもセンターこども診療部）・金田宜子（フジ虎ノ門こどもセンターこども診療部）・土田博和（フジ虎ノ門整形外科病院整形外科）・中村郁朗（難病治療開発機構）・黒岩義之（財務省診療所、帝京大学医学部附属溝口病院脳神経内科）・西岡久寿樹（難病治療開発機構、政策研究大学院大学）である。これによると、重症患者にはサイトカインストームによる多臓器不全のケースが認められる。

　この論文の要旨は以下の通りである。

　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は世界を席巻しパンデミックに至った。SARS-CoV-2はコウモリを宿主としていたが、遺伝子変異を繰り返すうちにSARS-CoVと同様にヒトのアンジオテンシン変換酵素（ACE）2に結合するものが生じ、細胞内に感染を起こしヒト感染症（COVID-19）として成立するようになった。これに対して生体は自然免疫系の反応を起動させ、IL-6、IL-1β、IL-8、TNF-αなどの炎症性サイトカインやG-CSF、IP10、MCP1などのケモカインを産生・放出し、炎症状態を形成する。しかし、COVID-19では過剰炎症によりサイトカイン放出症候群（CRS）を生じ、過度の炎症病態、過大な酸化の進展、免疫系の破綻などにより多臓器不全に至ることが明らかになった。過剰な炎症状態は持続的ストレスによるミトコンドリア機能不全を招来し、ミトコンドリアDNAを含むミトコンドリア破砕産物や損傷した細胞はDAMPs(damage-associated molecular pattern)として過剰炎症の慢性化に関わり、呼吸器感染はARDS、血管内皮細胞障害と凝固線溶系の破綻からDICに至り、中枢神経障害、腎不全、肝不全と多臓器不全に至ることになる。
　治療にはSARS-CoV-2の抑制にファビピラビル、ACE2の機能阻害にナファモスタットなどが考えられているが、CRSという病態認識の下に、抗IL-6受容体拮抗薬（トシリズマブ）などの抗リウマチ薬やミトコンドリア機能改善のためにメラトニンが奏功する可能性がある。本稿ではこれらについて、中国からの報告などを交えて検討する。

　サイトカインストームは、一口に言うと、免疫システムの暴走である。サイトカインは、細胞から分泌され、多様な作用のあるたんぱく質の総称だ。ウイルスが細胞に侵入すると、免疫に関連するサイトカインが働く。それが免疫細胞を活性化、ウイルス感染の細胞を攻撃する。しかし、何らかの原因により免疫作用が強化されすぎると、ウイルスのみならず、細胞まで破壊してしまう。こういった暴走がサイトカインストームだ。

　サイトカインストームが起きると、さまざまな症状が生じる。代表例は血液が凝固しやすくなることである。血液が固まれば、血栓が発生したり、血管内皮細胞が損傷したりする。これが肺で起きれば、急速に呼吸困難に陥る。また、肺炎以外に報告されている脳梗塞や多臓器不全もサイトカインストームから理解することができる。

　重症化の原因にサイトカインストームがあるなら、医師は治療法をそこから考えるように思われる。ステロイドを使用した免疫抑制がそれだ。ただ、初期だと、ウイルスを増殖させる可能性があるから、見極めが難しいだろう。治療法は臨床を重ねることで確立していくように思える。

　季節性インフルエンザでは、このサイトカインストームはあまり起きない。インフルの主な死因は二次的な細菌性感染症で、近年の日本における致死率の平均は0.1％とされている。

　一方、新型コロナウイルス感染症の致死率は、現時点で、0.66%と推定されている。『毎日新聞』2020年4月11日更新「新型コロナ 無症状者も含めた致死率は0.66%?」はそれを次のように伝えている。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による重症化リスクや死亡リスクは、高齢になるほど高まるとする研究結果を、英インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）のNeil Ferguson氏らが「The Lancet Infectious Diseases」3月30日オンライン版に発表した。中国本土における4万4,000人以上の感染例のデータに基づくこの解析から、COVID-19症例の入院率は20歳代では約1％だが、50歳代では8.2％となり、80歳以上では18.4％に達することが示された。また、同症例の致死率は、20歳代の0.03％に対して80歳以上では7.8％と推定されたという。 
　今回のパンデミック発生当初、世界保健機関（WHO）はCOVID-19症例の致死率は3.4％であると発表していた。しかし、Ferguson氏らによれば、この推計値は、症状が重く治療が必要と診断された症例のみに基づくもので、軽症や無症状の感染者や検査を受けていない症例は含まれていないという。 
　そこで、Ferguson氏らは今回、広範な対象で検査が行われたクルーズ船での集団感染者や武漢からの帰国者のデータを解析し、その結果をより幅広い人口に当てはめた。また、中国本土における4万4672人の診断確定例の死亡統計を調べた。

　単純比較すれば、新型コロナウイルス感染症の致死率は、季節性インフルエンザのおよそ6.6倍ということになる。無症状を除いて発症者だけに絞れば、3.4％と34倍だ。この新興感染症はインフルより毒性が明らかに強い。WHOの統計によれば、季節性インフルによる世界における年間死者数は25万~50万人とされているが、これを超すことは間違いない。ちなみに、世界の三大感染症の年間死亡者数は結核150万人、エイズ77万人、マラリアは40万人である。

　夕食には和風チキンカレーにラッキョウ、キュウリとちくわの梅和え、野菜サラダ、食後には緑茶、干し柿。ウォーキングは10115歩。都内の新規陽性者数は47人、死者は9人で、計117人。

参照文献
「新型コロナ 無症状者も含めた致死率は0.66%?」、『毎日新聞』、2020年4月11日更新
https://mainichi.jp/premier/health/articles/20200410/med/00m/070/001000d
横田俊平他、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とサイトカインストーム－炎症病態からみた治療法の選択」、『医学のあゆみ273巻8号』、2020年5月23日
https://www.ishiyaku.co.jp/pickup/20200427_info_01.aspx

2020年4月30日
　新型コロナウイルス対策を口実に、政府や国際機関が報道の自由を抑圧している。和田浩明記者は、『毎日新聞』2020年4月27日更新「新型コロナで当局が規制・圧力　報道の自由侵害懸念　『国境なき記者団』が警告」においてそれを伝えている。国境なき記者団はパンデミックがジャーナリズムに及ぼす影響を調査するため「#Tracker_19」というプロジェクトを始めている。「Tracker」は「追跡者」、「19」は「COVID-19」と表現・報道の自由を支持する「世界人権宣言第19条」から名付けている。

　和田記者は同紙同月16日 9時58分更新「新型コロナ禍が報道の自由を切り崩すのか　各国で取材規制、国際団体が警告」ですでに同様の指摘をしている。こちらの記事は政府や国際機関の取材に対する規制・圧力の具体的な事例を次のように紹介している。

　新型コロナウイルス禍を報じるジャーナリストたちが当局による規制や圧力を受けているとして、国際的な記者支援団体が警告を発している。フランスに拠点を置く「国境なき記者団」は、関連事例を追跡するプロジェクトを始めた。正確な報道は感染拡大やパニック抑制に不可欠なだけに、パンデミック（世界的大流行）の中での報道の自由の侵害に懸念が強まっている。
　「香港政府は、香港電台（RTHK、地元の公共放送）が自由に、公的なハラスメントを受けないで報道できるようにすべきだ」。米国の国際記者支援団体「ジャーナリスト保護委員会（CPJ）」は3日の声明で、香港政府で放送事業を管轄する商務及経済発展局（CEDB）を批判した。
　CEDBは2日、香港電台の記者が3月末放送の番組で、世界保健機関（WHO）高官に台湾のWHO加盟の可能性を聞いたことについて、「（台湾を中国の一部とする）『一つの中国原則』に反する」と非難する報道官の声明を出していた。
　台湾はWHO加盟を求めているが、中国は「加盟は主権国家に限られる」として反対している。中国に配慮して新型コロナ関連報道に圧力をかけたとみられる香港当局の姿勢に、CPJは「報道の自由への脅威」と警鐘を鳴らした。
　この香港電台のインタビューを巡っては、WHO側の報道対応も疑問を呼んだ。同社の記者がWHOのブルース・エイルワード事務局長補に台湾加盟の可能性を聞いたのに対し、同氏はしばしの沈黙の後、「聞こえなかった」と回答。「繰り返しましょうか」と追うと「いや次の質問に行こう」とかわした。
　記者がさらに台湾について聞こうとすると、通信ソフトの接続が突然切れた。再接続後、記者が今度は台湾の感染封じ込め対策について聞くと「中国についてはすでに話した。国内の各地方はよくやっている」と述べ、インタビューを締めくくった。この一連のやりとりはツイッター上などで「WHOは中国に制御されている」といった反応を呼んだ。
　一方の中国も、新型コロナ対応への世界の注目が集まるさなかの3月18日、中国駐在の米主要3紙の一部記者から記者証の返還を求めると発表、事実上の国外退去処分にした。
　処分対象は、ニューヨーク・タイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）、ワシントン・ポストで年内に記者証の期限が切れる米国人記者。

　表現・報道の自由は近代の政教分離の原則に基づいている。政治が公、信仰が私の領域に属し、両者は相互干渉してはならない。それは、価値観の選択を個人に委ねたことを意味する。それにより価値観は多様化する。中世の民衆は情報をもっぱら教会から得ている。民衆は移動や職業選択の自由が制限され、識字率も高くない。そんな民衆が情報を入手するとしたら、どんな村落にもある教会に依存するほかない。しかし、近代は価値観の多様性が認められている。価値観が多元的であることは社会に複数の人々がいることを指し示す。個々人がそれぞれの価値観に基づき効用を欲する。そのため、個人と社会の効用は必ずしも一致しない。個人が多様性だけを追求したのでは、社会がバラバラになってしまう。価値観の多様性に基づきながら、社会的共通基盤が必要になる。そこで複数が意見を交換する議論の場が生まれる。それは公と私の重なり合う公共的・公益的領域である。自分の意見を述べ、他の主張に耳を傾け、よりよい考えを模索する。こうした話し合いには情報が不可欠である。一元的価値観は教会による情報の独占が可能にしている。複数の情報源がなければ、価値観の多様性は確保できない。そのため、表現の自由が保障されていなければならない。その環境の下、市民は幅広い情報に接することが求められる。

　近代は、生命や財産の保護などの利益のために、社会が政府に統治を信任すると理論づけられている。しかし、情報の非対称性があるから、政府は社会ではなく、自分の利益を目的に権力を行使する危険性がある。政府が実際には市民の権利を抑圧していることもあり得る。それを監視する活動が必要だ。そのためにも表現の自由が欠かせない。
　多様性が前提だから、政府が一元的価値観を社会に強調することは近代や立憲主義に反している。また、報道機関が政府に屈したり、忖度したり、媚を売ったりすることも同様である。ある情報を一般に伝えるか否かは政府や報道機関の判断である。彼らは公表したり、しなかったりして世論に影響を与える。ただ、表現の自由は送り手のみならず、受け手の知る権利に応えたり、第三者を保護したりすることも含まれる。

　情報の非対称性は社会にとって政府のみならず、報道機関との間でも存在する。市民の知る権利や第三者の保護はメディアにも向けられる。第三者機関や法の執行者による抑止・裁定の他、複数のメディアがあることで、相互牽制が働き、その弊害が緩和される。メディア同士が相互に監視することも表現の自由の確保にも必要である。

　立憲主義は、通常、政府の姿勢・行動に対して用いられる。しかし、メディアが価値観の多様性への寄与を怠たると、政府自身の効用をアシストすることになる。メディアの活動も立憲主義に問われる。政府が反立憲主義的振る舞いを謳歌したら、それを増長させたメディアも共犯だ。

　現代の国際社会では、価値観の多様性によって進化した民主主義、すなわちリベラルデモクラシーが標準的プラットフォームである。主権者は国民である。それは主権者が複数ということを意味する。複数の意見が競争して政治が行われる。競争的選挙を通じて議員や行政庁を選出する。主権者が政治参加するためには、さらに多様な情報源が必要である。

　価値観の多様性を共通理解とすることで社会には相互信頼の絆が共有される。逆に、一元的価値観によって一つにしようとすると、社会は不信と対立によって分裂してしまう。表現の自由は近代や立憲主義、多元的民主主義の体系に位置づけられている。近代は価値観の多様性を前提にする。それを可能にするのが表現の自由である。立憲主義やリベラルデモクラシーもこれに基づいている。政府や国際機関が表現の自由を抑圧したり、メディアが幅広い情報流通に寄与しなかったりすることは、それらの意義の否定だ。

　夕食はタイ風青椒肉絲、タイ風キャベツサラダ、野菜サラダ、ワカメと豆腐の中華スープ、食後は緑茶、干し柿。屋内ウォーキングは10192歩。都内の新規陽性者数は46人、死者3人。

参照文献
和田浩明、「新型コロナ禍が報道の自由を切り崩すのか　各国で取材規制、国際団体が警告」、『毎日新聞』、2020年4月16日 9時58分更新
https://mainichi.jp/articles/20200405/k00/00m/030/008000c
和田浩明、「新型コロナで当局が規制・圧力　報道の自由侵害懸念　『国境なき記者団』が警告」、『毎日新聞』、2020年4月27日更新
https://mainichi.jp/articles/20200427/ddm/004/040/043000c