投資のよくある落とし穴⁈　メディアの記事は鵜吞みにしてはいけない！

こんちには、FPの本丸です。

今回は経済ニュースをみていて、いつも思う事があったので書きました。　　　　　テーマはGDP(国内総生産)についてです。

早いもので、新型コロナウィルスの感染拡大から半年がたちました。

世界各国で都市閉鎖や経済自粛などによる、最悪期と思われた4-6月期のGDP速報が続々と出揃い、新聞やテレビには、衝撃的な見出しが踊っています。

米国では前期比9.5％減、年率で32.9％、日本の4-6月期の公表は週明けに予定されていますが、やはり前期比で-7％台後半、年率では-20％台後半と予想されています。

日米欧の中で、とりわけ衝撃的だったのがユーロ圏です。日経新聞の速報では以下のように伝えていました。

『ユーロ圏GDP40%減、4～6月年率 過去最悪』

この見出しを、感覚的に受け取ってしまうとびっくりしませんか？

もちろんメディアが嘘をついている訳ではないのですが、見る側としては、少しばかり注意が必要です。

まずGDPの増減比には2種類あって、一つは前期比の比較。もう一つは、そのまま四半期続くとどうなるか(年率換算)を表した、年率(比)です。

ユーロ圏を例にとってみると、4-6月期GDP％は、前期比(1-3月期と比較)では12.1％減で、この落ち込みが、今後四半期続いてしまうと(年率換算)、40％ものマイナス成長に陥るという意味です。

この場合、都市封鎖をしたような最悪期のペース(4-6月期)で、1年間進捗したケースです。冷静に考えれば、4-6月期のような経済活動が断絶された状態は続いてないですよね。GDPの前期比年率はよく瞬間風速と言われますが、まさにピッタリの表現だと思います。

仮に見出しが、『ユーロ圏GDP12%減、4～6月前期比 過去最悪』となっていたとしたら、だいぶ印象が違って見えませんか？

前述した表現が間違いではありませんが、メディア側の事情としては明らかにインパクト大の数字の方を抜粋するのが当然です。なので見方によっては、一概に本質を捉えてるとは言えないのです。

こうした事を知らずに、ユーロ圏の株式や通貨を買い持ちしていた場合、狼狽して売り転換したくなりますよね。※実際は金融マーケットは先読みして動くので、遅行指標のGDPで動くわけではありませんが。。　(予想と大きく乖離した結果が出たような場合を除いて。）

このように、新聞やネットニュースなどの見出しを、深く考えずに真に受け取てしまうと、投資では確実に失敗するように出来ています。

問題は、専門誌だから正確な情報だろうとか、大手ネットニュースだからと言ったように、無意識に深く考えず、ニュースを鵜吞みにしてしまう事だと思います。

これは私見ですが、投資の失敗の大部分は、こうした身近なニュースの捉え方に、問題があるのではないかと考えています。

経済指標の分析が出来れば、投資がうまくなるわけではありません。ただ見る側、解釈する側のリテラシーが大事なのは言うまでもありません。

特にこれから投資初心者の方や、長らくやってはいるけど、マーケットの動きが理不尽に感じると思う方は、メディアの戦略(とくに数値の見せ方)に大いに嵌っている可能性があります。

王道ではないけれど、ちょっと裏側の目線から、みなさんの役に立てればと思っています。　

それでは次回またお会いしましょう。ありがとうございました。