学術系クラウドファンディングの世界史（2012年〜2021年）
世界的に学術系クラウドファンディングの取り組みがはじまり、約10年が経ちました。節目の年でもありますので、学術系クラウドファンディングの発展の世界史を整理しながら、これからの10年について考えていきたいと思います。
萌芽期：2012年〜2016年
2012年：Petridish、Experiment の台頭
アメリカの2大クラウドファンディングサイトである「Indiegogo（2007）」と「Kickstarter（2009）」の登場から3-5年後に、世界初の学術系クラウドファンディングサイト「Petridish」と「Experiment（旧：microryza）」が公開されました。
Petridishは、研究者が研究費獲得に膨大な労力を費やしているにも関わらず、研究費を得られる確証がないことに問題意識を覚えたMatt Salzberg氏（当時はBessemer Venture Partnersのシニアアソシエイト）が立ち上げたサービスです。数年前にサービスは終了していますが、彼は国の行動の遅さも問題視しており、サイト上で科学研究に関する意思決定を行う仕組みの構築を最終目標としていました[1, 2]。
Experimentは、研究者を志すCindy Wu氏とDenny Luan氏が立ち上げたサービスです。自身の原体験をもとに、既存の仕組みでは研究費に採択されにくい研究アイデアを持つ研究者・大学院生をサポートする目的で運営しており、エンジェル投資家やVCからの出資を受けてサービスの開発を進めていきます[3, 4]。
また同時期にアメリカの大学にクラウドファンディングの仕組みが導入されていきます。大学独自にサービスを開発するのではなく、既存サービス（RocketHubなど）と提携したり、クラウドファンディングの機能を提供するサービス（USEED、hubbubなど）を利用したりするケースがほとんどでした。たとえばYork大学ではhubbubでYUSTARTを立ち上げ、2022年1月現在までに400件以上のプロジェクトを公開しています。
日本ではこの年に、ノーベル医学・生理学賞を受賞した山中伸弥教授が寄付型クラウドファンディングサイト「JapanGiving（旧：JustGiving）」で寄付金を募り、2,000万円近くの寄付金を集めました。このときは山中教授のマラソン完走を全面に出していたため、研究を応援するというよりは山中教授を応援する意味合いの強いプロジェクトでした。
2013年：オープンサイエンス革命、上陸
この年に物理学者のマイケル・ニールセン氏が書いた「オープンサイエンス革命」の翻訳版が出版されました[5]。本書では、インターネットの登場により科学の営みが劇的に変化する未来がさまざまな視点から整理されており、特にかつての科学者が研究成果を論文の形式で公開するようになった背景が述べられた第8章は、アカデミストのVisionを考えるヒントになりました。
このとき「世の中にこれだけ面白い研究があるのに注目される機会がないのはもったいない！」と感じていた私は、大学院生の友人たちと研究者が研究の魅力を発信する動画サイトを作っていました。ただ掲載した動画の再生回数は増えず、また動画掲載に関心のある研究者もほとんどいませんでした。議論を重ねていくうちに、魅力的な動画を作ることで研究資金が集まる仕組みはどうだろうという着想に至り、クラウドファンディングサイトを立ち上げることに決めました[6]。
2014年：世界に広がる学術系クラウドファンディング
学術系クラウドファンディングの取り組みは世界的に普及し、2014年夏には大学の運営するサイトは42個（US：33、UK：4、CA：3、NZ：1）[7]、民間の運営するサイトは19個（US：9、UK：4、SP：4、GE：1、JP：1、当社調べ）になりました。各組織が試行錯誤しながらクラウドファンディングサイトを運営していた状況だったと言えます[8]。
そんななか、Experimentで集めた資金で進めた研究が論文化されました[9]。鉄道輸送で排出される物質（diesel particulate matter）が鉄道沿線の住環境に与える影響を調査する研究で、論文謝辞ではクラウドファンディングによるサポートについて言及されています。サポーターの属性等はわかりませんが、調査地域に住む人々が自分たちの住環境を知るために研究をサポートして研究者から研究成果を聞くという流れは、マイケル・ニースセン氏のいう「オープンサイエンス」のひとつの形と言えるでしょう。
このころ、国内のクラウドファンディングサイトでは1,000〜3,000万円の目標金額を達成するプロジェクトが出始めており（当時は衝撃的でした！）クラウドファンディング自体の認知が広がっていることを感じていました。
2015年：萌芽期における日本国内の課題
当時研究者が学術系クラウドファンディングのチャレンジに至らない理由は「1. 費用対効果が見えない」「2. 教授の賛同を得られない」「3. 事務の賛同を得られない」の3点が主でした[10]。現在も似た課題は残りますが、プロジェクトの増加に伴い利用のハードルは年々下がってきています。（萌芽期のacademistの状況は情報管理誌に寄稿させていただいておりますのでご関心のある方はご覧ください[11]。）
また大学・研究機関にもコンタクトを取っていましたが、当時は大学内におけるクラウドファンディングの認知が低かったため、協働体制を整えることはできませんでした。そのなかでもイベントでお会いした徳島大学・野地学長には強い関心を抱いていただき、翌年コラボプロジェクトを公開しました[12]。
2016年：日本国内の追い風
2016年は国内学術系クラウドファンディングの普及に追い風となる出来事がありました。6月に近畿大学とCAMPFIREが[13]、翌年1月には筑波大学とREADYFORが[14]業務提携を実施したのです。競合が参入してきたと言う声もありましたが、学術系クラウドファンディングの普及には業界全体で動いていく必要があると考えていたので、2社の動きは大変心強く感じました。
そして11月には徳島大学が一般社団法人大学支援機構を設立し、大学クラウドファンディングOtsucleを創設します。アカデミストとの協働も検討していたのですが、当時academistは研究活動のプロジェクトに特化したいと考えており、大学全体の活動（研究、教育、社会貢献）を支援したいと考える徳島大学とはスコープが異なったため、独立に活動していくことになりました。
模索期：2017年〜2021年
2017年：試行錯誤する世界
2017年以降、当初は勢いのあったイギリスの「CrowdScience（旧：WALACEA）」やドイツの「Sciencestarter」の新規公開プロジェクト数が減少していきます。（なお、Sciencestarterはもともと独自にサービスを運営していたのですが、このころからStartnext社のプラットフォームに載せる方針に変更します。）
スペインでは萌芽期から研究者主導で「vorticex」が運営されていたのですが、この時期から国が運営するサイト「Precipita」が主導権を握りはじめます。日本で言うと文科省に相当する組織がクラウドファンディングサイトを運営している（！）ということです。
またインドではこの年に、コンピューター科学を専門とするP Shravan Kumar aka Akiraa氏がインド初の学術系クラウドファンディングサイト「Research Funders」を公開します。翌年初旬までに130プロジェクトに2.6億ルピー（約3.9億円）が集まったものの[12]、現在サイトは閉鎖されています。短期間にこれだけの流通総額を実現できる点にインドのポテンシャルの高さが伺えます。
オーストラリアではクラウドファンディングサイト「Pozible」にResearchカテゴリが設置されており、萌芽期から大学研究者が立ち上げるプロジェクトが公開されていました。ただ、クラウドファンディングの考えかたが限られた大学でしか浸透しておらず、Jonathan O’Donnell 氏は研究支援スタッフの拡充やノウハウ共有の必要性を指摘しています[16]。
2019年：Experiment × academist の協働
このころになると、academistでも英語話者のチャレンジが増えてきたため、サイトの国際化や海外展開を考えるようになりました。そこでExperimentのサポートのもとで、日本発のプロジェクトを日本語と英語で、アメリカ発のプロジェクトを英語と日本語で作成し、合計4件を公開しました[17]。全プロジェクトが目標金額を達成したものの、情報拡散には課題が残り、言語の壁を越える難しさを感じたプロジェクトでもありました。
Experimentとの協働は、寄付文化について考える機会にもなりました。アメリカは日本と比べると個人寄付総額で34倍、名目GDP比で7倍近くの寄付をしており、寄付文化が比較的根付いていると言えます[18]。とはいえ、アメリカの大学の公式サイトに寄付金募集窓口を設置すれば自動的に寄付金が集まるかというと、そうではありません。大学が専任ファンドレイザーを雇用し、寄付候補者や寄付者へのマーケティングやコミュニケーションを行う仕組みを構築した結果、寄付金額の向上につながった背景があります[19]。
それでは、日本で寄付文化をつくるにはどうすれば良いのでしょうか。アメリカの仕組みを参考にしつつ、日本特有の形を模索することが重要です。個人的には、ヒントは「コミュニティ」にあるのではないかと思っています。たとえば古くからは「ニコニコ学会β」、最近ではYoutubeの「ゆるふわ生物学」やClubhouseの「クラブサイエンス」、学術系VTuberの台頭やポットキャストの運営のように、ここ数年で学術コンテンツを発信する取り組みが増えてきました。また日本ファンドレイジング協会の大学チャプターでは、大学・研究機関におけるファンドレイジングの発展を目指したボトムアップ的な活動も進められています。
それぞれの団体は別々の目的で運営しているかもしれませんが、最終的に目指すVisionは共通点も多いはずです。日本独自の「寄付文化」を構築するには、世界観の近いステークホルダー間がつながり、活動の幅を広げることが第一歩ではないかと考えています。実際に私たちも、「らぶラボきゅ〜」さんや「バイリンガリレオ」さんと協働させていただき、研究者の魅力を多様な視点からアピールする機会を増やしています。活動の幅を広げた先に何があるのか。ここを模索していくのが今後の課題です。アカデミストではこれからもさまざまな協働を実現させたいので、ご関心のある方はお気軽にご連絡ください！
話を戻しますが、このころにはExperimentも積極的にサービス拡大を目指すのではなく、研究者からクラウドファンディングのニーズがあり次第対応する形に運営方針を切り替えています。
直近の5年間は、世界各国がそれぞれのビジョンと課題を抱えながらサービスの継続的な発展を模索した時期であったと言えます。
これからの10年を考える
2022年以降、学術系クラウドファンディングはどのように成長し得るのでしょうか。ひとつ言えることは、低成長時代では知的好奇心ドリブンの研究への投資額は少なくなり、これは世界各国で共通しているということです。これからは税金を研究者や大学に配分する仕組みに加えて、民間資金が流れる仕組みをつくることが必要です。
ここでは学術系クラウドファンディングサイトを運営する立場から、これからの10年を考える3つの視点「1. 月額支援型」「2. マッチング型」「3. 株式投資型」について紹介していきます。
1. 月額支援型：脱・クラウドファンディングのすすめ
大学・研究機関では、クラウドファンディングを外部資金獲得の手段と位置付けていることが多いのですが、その語源（Crowd：群衆＋Funding：資金調達）通り解釈してしまうと、クラウドファンディングの良いところを損ねてしまうことにもなります。
たとえば、大学が公式にクラウドファンディングを運用する際は、大学内で制度をつくり、プロジェクト開始前にチャレンジを希望する研究者の審査を実施します。審査の必要性はわかるのですが、審査の際に「社会的意義が分かりにくい（＝「役に立たない」）」研究は資金が集まりにくいので掲載を認めないということもあります。はじめに聞いたときは驚きましたが、クラウドファンディングが外部資金獲得の手段として捉えられていること、そして大学が公的資金の獲得方法に慣れ過ぎている（＝知的好奇心ドリブンの研究が社会的評価を受けにくい暗黙の了解）ことを考えると、無理のないことなのかもしれません。
ただクラウドファンディングは、研究者の存在を研究者以外の人たちに知ってもらう手段であり、外部資金獲得はひとつの結果に過ぎません。外部資金獲得だけを目的としたプロジェクトでは、目標金額を達成したとしても後味が悪くなることもあります。研究活動を発信した結果、金銭的支援を受けるだけではなく、新しいつながりができたり、メディアに掲載されたり、講演依頼がきたり、研究のモチベーション向上につながったり等、それぞれのチャレンジャーがそれぞれの形で研究活動を前進させるきっかけをつかめる。これがクラウドファンディングの本質です [20]。
本質を見誤らないようにするには、研究プロジェクトではなく、研究者個人を応援する仕組みの構築が必要です。研究が役に立つ / 役に立たない、研究に社会的意義がある / ないは支援動機のひとつの基準でしかありません。研究に関心を持つ人たちを増やすためには、私たちアカデミストやクラウドファンディングを運用する大学・研究機関側が、研究者の自由を制限せずに、研究者の発想をそのまま解き放つ環境を整備していかなくてはなりません。
2. マッチング型：多様な研究アイデアが育つ土壌をつくる
クラウドファンディングで集まった資金に追加資金を上乗せするマッチング型の事例が増えてきています。この方法は、多様な研究アイデアを形にする機会を増やす点で有効であるため、アカデミストでも積極的に取り組んでいきたいと考えています。
クラウドファンディング×企業
私たちは2019年に、Beyond Next Venturesさんと一緒にマッチング型を実施しました [21]。研究に「情熱」を持つ研究者を公募し、審査に通過した研究者がクラウドファンディングで目標金額を達成した場合、50万円の追加支援を受け取ることができるというものです。学習院大学の諸藤助教と東京医科歯科大学の田中助教がチャレンジし、無事に目標金額を達成しました。
現在は月額支援型クラウドファンディングでacademist Prize Supported by 日本の研究.comを実施しています（2021年9月〜2022年8月）。これは賞金総額100万円を各プロジェクトの支援者数に応じてチャレンジャーたちに分配する企画で、2022年2月末に第1回目（50万円分）の表彰を行う予定です。
同様の取り組みはアメリカでも進んでおり、2021年12月に「Footprint Coalition Science Engine」が発表されました[22]。この取り組みは、俳優でありプロデューサーのRobert Downey Jr.が主導しており、5つの研究領域に対してそれぞれ50,000ドルの特別研究費を準備するというものです。関心のある研究者・大学院生は Experimentにチャレンジし、自分で集めた金額と同じ金額の研究費（最大5,000ドル）を運営母体のFootprint Coalitionから受け取ることができます。それぞれの研究領域のプロジェクトリーダーが決まっている点が特徴的で、特に若手研究者には魅力的に見えるのではないでしょうか。
クラウドファンディング×大学
また、大学内の研究資金を配分する際にクラウドファンディングを活用する事例も増えてきています。アカデミストでは、信州大学、東海大学、東京家政学院大学との協働を進めています。クラウドファンディングで目標金額を達成した場合に、大学のルールに応じて追加支援（学内研究費）を受け取れるというものです。有限の予算を効果的に配分できることに加え、研究者を応援する個人サポーターを巻き込める点が特徴です。
クラウドファンディング×資金配分機関
JSTやNEDOのような研究資金の配分機関との相性も良いと考えています。いわゆる「役に立つ研究」は出口を示しやすいので、研究シーズが社会実装された世界をVisionにプロジェクトを公開し、応援してくれる人たちを巻き込みながら研究を進めることができます。社会実装後の世界に共感する人が多ければ多いほど、公的資金の配分が大きくなるということです。
この動きが拡大すると、Petridish創始者が目指していた「サイトで科学研究に対する意思決定を行う仕組みを作りたい」という世界観に近付きます。そしてクラウドファンディングの仕組みで政策の意思決定を行うアイデアは、香港やアメリカの特定の州で実施されている「Quadratic Voting」の発想そのものでもあり、民主主義の新しいあり方を模索する動きにもつながっていきます[22]。
3. 株式投資型：研究者のVisionに投資する環境をつくる
最後に、株式投資型のクラウドファンディングについて紹介します。株式投資型とは、サポーターが未上場企業の株式をインターネットを通じて購入できる仕組みで、金融商品取引法等の一部が改正されて以降、複数のサイトが立ち上がりました。
しかし、未上場企業の株式は上場企業の株式ように自由に売買する機会がほとんどありません。サポーターは短期的利益を求めて投資しているわけではなく、まだ注目されていないけれども将来有望な企業を応援すること自体に価値を感じ、そして成長の証として上場やM&Aを期待しながら、投資をしているように思います。（私も一社だけ投資しているのですが、順調に成長しており大変嬉しく感じると共に、同じ経営者としてプレッシャーを受けています。）
最近では、国内初の株式投資型クラウドファンディングサイト「FUNDINNO」がクラウドファンディング終了後の企業の株式を売買できる仕組み「FUNDINNO MARKET」を立ち上げるなど、新たな可能性が切り開かれ続けている領域です。
アカデミストでは株式投資型のプロジェクトは取り扱えないのですが、研究開発における「死の谷」を超える方法として、そして最近盛り上がりを見せているディープテック領域の資金調達の方法として相性が良く、個人的に注目しています。実際に、大学発スタートアップが株式投資型クラウドファンディングにチャレンジする事例が出てきていることからも、2022年以降はますます加速していきそうです。
おわりに - アカデミアの転換期
12世紀に大学が誕生して以来、大学は浮き沈みを繰り返しながら現在まで発展し続けてきました。もともとは教師と生徒の協同組合として生まれた大学は、16世紀の出版革命で「個」が力を持つようになった結果、一度は廃れたと言われています[25]。そして19世紀になると、大学は国家戦略の重要な役割を担うようになり、欧米を中心に拡大していきます。しかし21世紀に入り社会全体が低成長時代に突入すると、大学に長期投資する余裕がなくなり、研究が「役に立たない / 役に立つ」という議論が注目されるまでになりました[26]。
その一方で、インターネットやSNSの発展に象徴される情報革命により、再び「個」が力を持てる時代になりました。これからの10年間は、国を中心にアカデミアが発展するモデルから、研究者を中心に国や企業、個人のようなステークホルダーとつながり進化するモデルに移行するフェーズです。実際にアメリカでは、記事内で紹介したFootprint Coalitionの取り組みに加え、Arc Institute（＝バイオメディカル領域の研究を加速する民間研究所）やArcadia Science（＝自由にオープンに研究する仕組みの構築を目指した民間研究所）、Convergent Research（＝既存の研究開発モデルの課題を解消する組織）など、民間主導でアカデミアの活性化を目指す動きが続々と生まれています。これらは全て直近1年間の動きです。また日本国内でも、アカデミア領域の課題解決をVisionに掲げた会社が多数出てきています。国 or 民間ではなく国 and 民間の考えかたで、それぞれの強みを活かしながら業界全体の最適化を目指していく姿勢は、どの組織にも共通しているように感じています。
私たちアカデミストは研究者の「研究のVision」を起点に、国や民間、個人とつながる環境をつくり、その結果だれもが研究者と新たな価値創造にチャレンジできる「オープン・アカデミア」の世界観を実現していきます。そしてそのためには、公的資金を得るプロセスにおいて審査員を説得するときとは異なるストーリーメイキングが必要です[26]。アカデミストでは今後とも各種サービスの運営を通じて、社会を構成するステークホルダーとつながる方法論を整備し、研究者に研究を加速する機会を提供できるように仕事を進めてまいります。
長くなりましたが、最後まで読んでいただきありがとうございました。そしてアカデミストでは現在、私たちと一緒にオープン・アカデミアの世界をつくるスタッフ（アカデミストの幹部候補・academist Grant 事業責任者）を募集しています。
ご関心のある方は、お気軽にご連絡いただけると幸いです。（ここまで読んでいただいた方とは何かしらご一緒させていただきたいです！）
参考文献・記事
Petridish Aims To Crowdfund Science And Research Projects （2012年3月9日）
Can Petridish Become The Kickstarter Of Science? We Ask The CEO（2012年3月31日）
YC-Backed Microryza Is A “Kickstarter” For Scientific Research（2013年2月26日）
Experiment.com Gains Big Venture Backers To Bring Crowdfunding To Science Research（2014年2月5日）
オープンサイエンス革命（マイケル・ニールセン 著、高橋洋 訳、紀伊国屋書店）
深海生物「テヅルモヅル」──“役に立たない”研究でもクラウドファンディングで応援 新しい研究費獲得の形「academist」（2014年5月9日）
academist、リリースから１年が経ちました。（2015年4月10日）
徳島大学は、学術系クラウドファンディングに挑戦します（2016年8月24日）
日本初！近畿大学×株式会社CAMPFIREが提携 クラウドファンディングで研究資金調達をめざす（2016年6月23日）
READYFORと筑波大学が寄附金・研究費獲得を目的とした業務提携を開始（2017年1月26日）
This 27-year old has started India's first crowdfunding platform for scientific research（2018年2月7日）
Administration of crowdfunding at Australian universities（JonathanO’Donnell 著）
アカデミスト、米国の学術系クラウドファンディングサイト「Experiment」と協力覚書締結で海外展開を加速（2019年8月27日）
米国大学の寄付金受入状況 －カリフォルニア州立大学の事例から－（濱嶋智衣 著）
アカデミストのこれまでとこれから【前編】 - 運営するなかで見えてきた学術系CFの本質とは（2021年10月18日）
アカデミスト、Beyond Next Venturesと資本業務提携 - 企業マッチング型クラウドファンディングを開始し、「情熱」を持つ研究者を募集（2019年1月29日）
Robert Downey Jr.: Here’s how to accelerate discoveries to help the planet（2021年12月15日）
ラディカル・マーケット 脱・私有財産の世紀: 公正な社会への資本主義と民主主義改革（エリック・A・ポズナー 著、E・グレン・ワイル 著、安田洋祐 訳、遠藤真美 訳）
なぜ科学はストーリーを必要としているのか ─ ハリウッドに学んだ伝える技術（ランディ・オルソン 著、坪子理美 訳）
大学とは何か（吉見俊哉 著、岩波書店）
「役に立たない」研究の未来（初田哲男 著、大隅良典 著、隠岐さや香 著、柴藤亮介 編、柏書房）
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