メンタル不調復職支援

精神疾患により休職を余儀なくされ、晴れて復職となった際に、スムーズに復帰となるかどうかは、休職した勤労者(患者)、主治医、企業側産業保健スタッフの連携が重要です。

効果的な支援の実施にあたり問題点の把握をするのは優先課題です。具体的支援内容は次回にするとしても、復職の難関となる点を考えてみます。

休職期間中の心得

加療は復帰後にも継続する可能性もあるので、自宅に近い、通勤途中であるなどの利便性や、夜診をしている、人目を気にせずに受診できるといったことも考えどころです。

その他、産業医経験がある、リワーク施設を併設してる、罹患した疾患の治療スキルが高い、などが判断材料のひとつになるかと思います。医療機関選びでは、医師との相性の良し悪しといった結論に落ち着くことが多いです。

安心して休職するためには、休職可能期間や活用可能な資源を把握しておく必要があります。期間は契約内容や勤続年数で変わるので、十分に確認しましょう。傷病手当や自立支援医療などは、産業保健スタッフや主治医に尋ねてみるといいでしょう。

復職直前の注意点

主治医と相談の上、復職となります。ここでの大きな問題は、休職期間中の自宅での療養生活での状態が、就労するに十分な体力や気力が伴っているかです。この乖離を勘案しておく必要があります。

では、この乖離を埋めるためにはどうしたらいいのでしょうか。医療機関が提供するものとしてリワーク施設の活用、生活活動表をもちいた自身での体力づくり、職場からの支援としてリハビリ勤務などがあります。

活用可能かどうかによりますが、まずは勤労者(患者)、主治医、企業の産業保健スタッフの三者がこの乖離を意識し共有することが重要です。

復職後のステップ

許容範囲は職場によりますが、病状に合わせて段階的に復職をめざしましょう。休日勤務や時間外勤務などを制限することも、考慮しましょう。ただし、職場に対する負担も伴うために、期間設定や作業内容などに目安を設け周囲への配慮も行いましょう。

具体的な内容に関しては、また記事にしたいと思います。