PRサービス提供数500を超えるプロのPRコンサルタントが教える、最先端戦略PR「調査（リサーチ）PR」について
近年プレスリリースやニュース記事で目にすることが多くなった調査リリース。
これは実は企業が行っている「調査（リサーチ）PR」として戦略的に行われていることが多いんです。
今回は、そんな「調査（リサーチ）PR」について、これまでのPRサービス提供数500を超えるプロのPRコンサルタントの視点で、わかりやすく紐解いていきます。
「調査（リサーチ）PR」に関する詳しい内容を、約20ページでまとめた無料ホワイトペーパーについてもこちらで無料公開しておりますので、気になった方はぜひこちらもご覧いただければと思います。
最先端戦略PR、調査（リサーチ）PRとは？
調査PRとは、自社で行なった調査をPRのネタとして活用し、プレスリリースとして発信するPR手法になります。
調査には、自社サービスのユーザーに対してのアンケート形式のものや、一般消費者への市場調査・実態調査形式のものなどがありますが、一般的に調査PRでよく行われるのは後者のものになります。
「〇〇業界実態調査」や「近年話題の〇〇を使っている人は〇〇%！」のように、自社サービスと関連性の高い話題を掛け合わせて調査を行うことで、ユーザーに自社やサービス について広く認知してもらえるのです。
また、自社サービスの領域での幅広い調査を行い、白書としてまとめ、調査結果をリ リースすることも近年では増え、調査PRは企業のPR手法としてさまざまな活用がなされ ています。
それ以外でも、調査PRは新商品の発表やサービスローンチ以外にPRを行いたいがなかなかネタがない企業にとって、行なった調査がそのままPRのネタとなり発信することがで きるため、PRのネタ作りの手法としても急速に普及しています。
今や調査（リサーチ）PRは、PRに力を入れていきたい広報担当者の方はもちろん、PR からリード獲得・問い合わせに繋げていきたい経営者やマーケティング担当者の方も必見の手法です。
調査（リサーチ）PRに効果はあるのか、その背景は？
調査PRには、実施するメリットや効果はあるのでしょうか。
結論から言うと、その答えは「ある」です。
近年ニュースや各メディアで調査内容を目にすることが圧倒的に多くなっているように、各媒体が調査結果を掲載することが増えています。
その背景にあるのは、各メディアがPRにおける6要素のうち、「データ」を重視するようになっているためです。
リリースにデータがあることで、しっかりとした裏付けを持った記事であることが証明され掲載確率がグッと上がり、一般層でも情報拡散がされやすくなるのです。
実際に弊社が支援して行っている調査でも、月に5本以上はコンスタントにYahoo!ニュースに取り上げられており、2022年だけでも9本のプレスリリースがYahoo!ニュース掲載されました。
実際に2022年1月〜3月にYahoo!ニュースに掲載された調査PR事例とその掲載された理由はこちら⇩
また調査PRのメリットとして、行った調査結果はプレスリリースで配信して終わりではなく、そこから営業資料として活用したり、オウンドメディアでの発信を行ったりとさまざまな活用ができる点も挙げられます。
調査結果の活用方法としては、この通りマーケティングにおける各領域で可能です。
調査は調査PRとして行った後は、可能な範囲で使い倒すのが良いでしょう。
調査（リサーチ）PRを自社で実施する方法｜4つのステ ップ
それでは、実際に自社で調査PRを行う際には、どのようなフローで行えば良いのでしょうか。
ここからは、調査PR実施の際の4つのステップを簡単に解説していきます。
調査（リサーチ）PRステップ①｜調査の企画を行う
調査PRの最初のステップは、実施する調査の企画です。
実はこのステップが調査PRにおいて最も重要になり、ここをおろそかにして目的設計なく調査を行なってしまうと、自己満足の調査になってしまいがちです。
企画の際に重視するべきなのが、「調査の目的」になります。
大手メディアに掲載されるための調査なのか、業界誌に掲載されるための調査なのか、自社商品（サービス）の需要を裏付けるための調査なのかで、内容は全く変わってきます。
調査PRに際して調査の企画を行う際は、「目的」を明確にしましょう。
「目的」が決まったら、何に関する調査を行うのかを決めます。
ここでメディア掲載確立を上げるエッセンスとしては、調査の中に「トレンド」を入れることをおすすめします。
「目的」に沿った調査に、「自社商品（サービス）」と「トレンド」を掛け合わせた調査企画を行うことで、調査PRとして効果が最大化されるのです。
調査（リサーチ）PRステップ②｜調査票を作成する
企画が終わってからの次のステップは調査票の作成です。
調査PRにおいて、企画の次に重要なステップが調査票の作成であり、これさえ終われば実は調査PRの8割は終わったも同然になります。
調査票の作成では、先程のステップで行なった調査の企画に沿って、実際にターゲット条件や設問項目に落とし込んでいきます。
ターゲット条件では、性別や年齢・所在地などのデモグラ情報から、どんな嗜好がありどんな考えを持っているかなどの細かい内容までを決めていく必要があります。
またその上で、そのターゲットのサンプル数をどの程度にするのかもこの時点で決めておきましょう。
サンプル数も目的によって適切な数は異なり、PR目的であれば100〜300程度・シンクタンク的に見せる場合は500〜1,000程度などが適切な数と言えるでしょう。
調査項目への落とし込みは、単一選択形式や複数選択形式・自由記述式などを、取りたい声にあわせて使い分けることが重要です。
また設問の作り方も、恣意的になりすぎるとPRとして逆効果になってしまう場合もあるので注意しましょう。
調査（リサーチ）PRステップ③｜調査を実施する
一般的に調査PRでは、目的となる調査を「本調査」と呼び、その目的となる調査の対象者を絞るための調査を「スクリーニング調査」と呼びます。
ステップ③の調査の実施では、まず調査票で決めたターゲット条件に該当する人を洗い出すために「スクリーニング調査」を実施します。
スクリーニング調査で該当者が洗い出されたら、その対象者に対して「本調査」を行います。
調査票の設計がうまくいっていれば、ここのステップはあくまで調査票に沿って調査の実施をする簡単なステップになります。
ちなみに、多くの場合、調査はインターネット調査会社で行うことが多いため、調査実施の際のフローは利用するモニター会社によって若干異なる場合があります。
調査（リサーチ）PRステップ④｜調査内容をリリースする
最後は、調査結果を分析・成型し、プレスリリースとして文面に落とし込みます。
調査リリースでの文面作成の際は、大きく「調査概要・背景」「調査結果」「まとめ」の構成に落とし込み、最終的に自社や商品（サービス）の紹介へと繋げられると良いでしょう。
調査内容のリリースの際の注意点については、また別途記事をまとめますので、今しばらくお待ちください！
2021年の調査（リサーチ）PR成功事例4選
最後に、弊社が2021年に調査（リサーチ）PRを支援してきた事例の中で、とりわけ成果の高かった4つの事例を紹介いたします。
各事例の成功事例となったポイントについては、下記の資料でさらに詳しく解説しておりますので、事例だけでなくその成功要因も知りたい方はこちらの資料をぜひ下記の無料ホワイトペーパーをご覧ください！
事例①｜Yahoo!ニュース掲載率90%超え！？鉄板のPR手法芸能人ランキング事例
◉調査実施企業：
株式会社ヴィエリス
◉調査対象者：
東京都内在住で、18~40歳の男女
◉調査概要：
2021年上半期で肌がツルツルだと思う芸能人ランキング調査
◉WEB広告換算値：
¥3,001,483
◉WEBパブリシティ(編集記事)掲載媒体：
・Men’s Beauty メンズビューティー
・ねとらぼ
・Oggi.jp
・All About NEWS
事例②｜ニッチなターゲティングで話題を呼んだ、調査（リサーチ）PR事例
◉調査実施企業：
株式会社シンシア
◉調査対象者：
年収1,000万以上で1年以内にマンション賃貸、もしくは5年以内にマンション購入を考えている東京・神奈川在住の経営者・役員
◉調査概要：
富裕層の物件周辺情報に関する調査
◉WEB広告換算値：
¥4,550,922
◉WEBパブリシティ(編集記事)掲載媒体：
Business Journal
oTona life(オトナライフ)
デイリースポーツニュース online
ITmediaビジネスオンライン
事例③｜社会性の高いテーマで総合メディアから専門誌まで幅広く掲載された調査（リサーチ）PR事例
◉調査実施企業：
株式会社ヴィエリス
◉調査対象者：
20~30代の独身女性社員
◉調査概要：
独身女性の働き方に関する調査
◉WEB広告換算値：
¥3,058,749
◉WEBパブリシティ(編集記事)掲載媒体：
・マイナビニュース
・オフィスのミカタ
・花形文化通信
事例④｜面白テーマとキャッチの引きでパブリシティとYahoo!掲載を獲得した調査（リサーチ）PR事例
◉調査実施企業：
株式会社週休3日
◉調査対象者：
都市部(東京都、大阪府、愛知県、神奈川県)に在住で、地方への転職も視野に入って いる22~35歳の会社員
◉調査概要：
正社員の働き方と転職
◉WEB広告換算値：
¥2,653,902
◉WEBパブリシティ(編集記事)掲載媒体：
・@DIME(アットダイム)
・CanCam.jp
・マイナビニュース
・オフィスのミカタ ITmediaビジネスオンライン
まとめ
いかがだったでしょうか。
調査PRは、企業が低コストかつ高い確率でメディア露出を狙うことができ、またPRのネタがない企業でもプレスリリース配信を量産できる非常に有効な手法になります。
今後PRに力を入れていきたい方は、ぜひ調査PRの実行を検討してみてはいかがでしょうか。
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