DX推進指標 自己診断結果 分析レポート(2021年版)から見えたDXの現状
独立行政法人情報処理推進機構IPAが行ったDX推進指標自己診断結果分析レポートは企業が持つDXの成熟度について数値化したもので、2021版では486の事業者が協力しました。
分析結果の全体的な傾向としてはDXの推進に関する成熟度は毎年上昇している一方で、危機感とビジョン実現性の共有の項では自己診断を行っている企業ほど危機感が高いことが分かりました。
この背景にはDX化を実現するために一定の目標を定めたものの、加速化し続けるニーズに追い付けずに果たして目標を達成できるのか不安材料が山積していることが考えられます。
マインドセット、企業文化、およびサブクエスチョンの指標では逆に成熟度が低く、DXによる成果をどのように評価するのか戦略が整っていない可能性が示唆されました。
人材育成や確保、事業部門における人材、技術を支える人材の各項は成熟度レベルの下位に位置しており、人材育成に困難を抱えている企業が多いことが分かります。
技術を支える人材では現在値が1.63であるのに対して人材確保では2.24となり、社内にIT部門を設置したものの人材の確保や育成、設備の完備が追い付いていない、あるいは定義ができていないことが分かりました。
その一方で、IT視点指標では資産の分析評価では成熟度が2.2となったほか、ビジョン実現の基盤としてのITシステムの構築では指標の中でも最も高い値となり、ITシステムの全体像の把握は進んでおり、今後も環境の変化に合わせたシステムの構築が期待できます。
先行企業がやっていることとしてはすべての成熟度は毎年上昇し続けているのはもちろんのこと、「全社戦略に基づく一部の部門での推進」を超える成熟度をキープしています。
たとえ現状のDX化が一部の部門に留まっているケースであっても、成熟度は毎年上昇していることから、全社において横断的な取り組みを行うなどしてDX化が広がり、数年以内には成熟度が3を超えるものと考えられています。
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