復職2者面談

6月末に会社を休み始めてから2か月と1週間が経過した。

8月下旬の2回目の心療内科受診時に、主治医から2か月の自宅休養期間終了後に復職可能との診断書が発行されたことを受け、産業医にその結果を伝えたところ、復職の調整開始に先立つ2者面談を行うよう指示があった。

診断書の内容は、単に復職可能ということだけでなく、自分の今回の症状の根本原因となった、パワハラを行った上司との業務上の接点を極力回避するよう、部署の異動を含めて配慮すること。との但し書き付きであった。

産業医といよいよ復職に向けた面談を行うということで、これまで比較的平静であった心の状態にややさざ波が立っていた。どのような業務であろうと、2か月以上の仕事のブランクがあれば、その間の業務の動きについての情報にぽっかりと穴が開くことになる。

日々、一日平均100通以上のメールを受信していたことを考えると、単純計算でも合計6,000通のメールを見ていないことになる。

例えこれまで担当していた業務であっても、ただ過去のメール履歴を追いかけてキャッチアップする労力を考えるだけでも気が遠くなる。

産業医との復職前2者面談

産業医との面談は一昨日、オンラインで行われた。
これまで担当していた産業医ではなく、自分の所属している会社専属の産業医に引き継がれたため、この産業医と話をするのは初めてだった。

まず、産業医の方からは、初めに対処した別の産業医から、自分がどのような状況にあるかについて引継ぎを受けている。と言われた。

その後、適応障害の原因となった、パワハラを行った上司の個人名を述べるように言われたため、明確に固有名詞を挙げた。

主治医からの診断書の但し書きについて、産業医は、「部署の異動だけでは、パワハラをした〇〇さんとの業務上の接触を回避することは難しいため、担当業務内容や、所属先部署での位置付けについても慎重に検討が必要だ。」との見解を示した。

また、具体的にどの部署でどのような業務を行うのが自分にとって適しているかについては、産業医の立場ではそこまで踏み込んだ業務内容を理解できないため、直接人事部と話をする必要がある。と言われた。

自分からも、現時点で考え得る、自分として上司の〇〇と最大限、業務上の接触を回避できそうな部署、ポジション、分担業務内容を提示した。

産業医からは、「本日のピースさんとの面談内容を踏まえ、一旦私と人事部担当者間で話し合いを行います。その後、日を改めてピースさん、人事部担当者、私の3者面談を行うということで良いですか？」と問われた。

自分としては、この進め方について全く異論はないため、承諾した。

自分の了解の意志を確認したところで、産業医は復職に向けた今後の手続きについて、以下のステップを踏んでいくことを説明した。

産業医との復職前2者面談後の流れ

1. 産業医から人事部担当者に対し、復職前2者面談の結果と産業医の見解を伝える。

2. 産業医の見解を受け、人事部が復職前3者面談をセットする

3. 産業医、人事部、本人の間で3者面談を実施し、復職後の希望配属部署、業務内容について本人の意向を確認する

4. 本人意向を踏まえ、人事部内で適切な異動先部署、担当可能業務、就労制限の条件について調整

5. 人事部による人事異動の準備が出来た段階で、復職辞令発令

概ね、このような流れのようだ。

但し、異動先部署や担当業務について、本人の希望を伺うものの、社内の各社員の人員配置バランス等の観点から、必ずしも本人の希望通りの結果になることは保証できない。とのことだった。

更に、自分が所属する会社については、復職を目的とした職位の降格を行うという事例はなく、今回もそれは実質的に難しいということであった。理由としては、仮に降格した職位である部署に着任した場合、もともと本人より下の職位にある別の社員から、「この人物は、自分よりも上の職位に居て、その役職に応じた責任に見合った給与をもらっているにも関わらず、より責任の軽い仕事をするのは不公平だ。」との不満が沸き起こり、人間関係を悪化させ、社員達の士気を低下させる恐れがあるからのようだ。

また、人事部が復職に向けた調整を開始するためには、心療内科主治医の「復職可能」との診断書を休職者本人から受領することが必須だそうで、診断書なしに動き出すことは出来ないとのことだった。例えば、口頭で受診結果を伝えただけでは正式に調整をスタートは出来ない。ということらしい。

そして、復職辞令が出た場合、自分のケースではまず1～2か月間の残業禁止期間を設けられる予定だ。その期間で通常の業務形態に適応できるとの判断が出れば、完全復帰ということになる。

復職前3者面談は、産業医のスケジュールの都合により、心療内科主治医が復職可とした、9月中旬に設定されるため、実際の復職辞令発令は、恐らく9月下旬以降にずれ込むだろう。辞令発令までは、今しばらく自宅待機（つまり、欠勤期間の継続）となる見込みだ。

まだどのような部署に配属となり、どのような仕事をさせられるのかという点が未知数であり、予断は許さないが、これまでのところ、会社のシステムとしては自分にとって公正な対処がなされていると理解している。