前トランプ政権（2017年～2021年）のプレイバック

◆米国株
　トランプ大統領が就任した2017年から2021年までの間、アメリカの株式市場は大きな変動を経験した。
特に、トランプ政権の減税政策や規制緩和が市場に好影響を与え、S&P 500指数はトランプ政権の初年度に大きく上昇し、その後も高値を維持した。
しかし、2018年には米中貿易摩擦が激化し、株式市場に不安定さが見られた。それでも、FRB（連邦準備制度理事会）の連続利下げが市場を支え、株価は再び上昇した。
2020年には新型コロナウイルスのパンデミックが発生し、株式市場は一時的に大きく下落しましたが、その後の大規模な経済対策と金融緩和政策により、株価は急速に回復。
トランプ政権下での株価の動きは、政策の影響を強く受けたことが特徴的であり、特に減税や規制緩和が市場に対するポジティブな影響を与えた一方で、貿易摩擦やパンデミックといった外部要因も大きな影響を与えた。
トランプ政権下で最もパフォーマンスが高かったセクターは、テクノロジーセクターだった。S&P 500のテクノロジーセレクトセクターSPDRファンド（XLK）は、トランプ政権の初年度から2020年までの間に約138.56%のリターンを記録し、他にも、消費者裁量セクター※1やヘルスケアセクター※2も好調で、それぞれ約86.70%と53.58%のリターンを達成しました。
※消費者裁量セクター・・・具体的には、自動車、家電、娯楽、旅行、レストランなど。これらの企業は、経済状況や消費者の可処分所得に大きく影響されるため、景気が良いときには成長しやすい一方で、不況時には業績が悪化しやすい。
※トランプ政権下でヘルスケアセクターが好調だった理由・・・
①規制緩和: トランプ政権は医療機器や薬品の規制を緩和し、企業が新製品を市場に投入しやすくなった
②税制改革: 2017年の税制改革により、企業の法人税が引き下げられ、ヘルスケア企業の利益が増加しました

◆日本株
トランプ大統領が就任した直後、アメリカの減税政策や規制緩和への期待から、世界的に株価が上昇。日本株もその影響を受け、日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）が上昇した。
特に、2017年には日経平均株価が約20%上昇し、TOPIXも同様に上昇した。しかし、2018年には米中貿易摩擦の影響で株価が不安定になり、一時的に下落。
2019年には米中貿易摩擦の緩和やFRBの利下げが市場を支え、再び株価が上昇に転じた。2020年には新型コロナウイルスのパンデミックが発生し、株価は一時的に大きく下落したが、その後の大規模な経済対策と金融緩和政策により、急速に回復した。
トランプ政権下での日本株は、アメリカの政策や世界的な経済状況に大きく影響され、変動が激しい時期が多かった。

◆円/米ドル為替
トランプ大統領が就任した直後、2016年11月の米大統領選挙での勝利を受けて、円米ドル為替は急激に動きとなった。特に、トランプ氏の減税政策やインフラ投資計画への期待から、ドルが強くなり、円安ドル高の傾向が見られた。例えば、2016年11月には1ドル＝101円台だった為替レートが、2017年初頭には118円台まで上昇。
その後、トランプ政権の政策や米中貿易摩擦、そしてFRB（連邦準備制度理事会）の利上げなどの影響で、為替レートは変動を続けた。2018年には米中貿易摩擦が激化し、円高ドル安の傾向が一時的に見られましたが、全体的にはドルが強い状態が続いた。
トランプ政権の終盤には、新型コロナウイルスのパンデミックが発生し、経済の不確実性が増したため、円高ドル安の傾向が再び強まった。
このように、トランプ政権下での円米ドル為替は、政策や経済状況に大きく影響され、変動が激しい時期が多かった。

◆トランプ2.0の予想について・・・
　結局のところ、前述のような前トランプ政権下での相場からアナリストの多くが「変動だが激しくなるだろう」と予想していると思われる。
　ただし、今回トランプが勝利した際には、日米株が大幅上昇となった一方で欧州・中国株は下落している。また、日本株も選挙開票当日は大幅上昇となったが、その後は膠着している。前回と違う相場の反応には注意しつつ、また変動の激しい相場展開を想定し、
①下落時（弱気）で買う
②長期分散投資・・・・・・でトランプ相場に向き合いたい。