【本の紹介】農業とテレワークの両立について書籍の中で話しています！
2024年4月に東洋経済新報社から発売された「日本一わかりやすい地方創生の教科書」という本があります。
地方に仕事をつくったり、テレワークによる働く場所の創出など「地方創生」の疑問をＱ＆Ａで解説している書籍。
この本の著者である鈴木信吾さんこそ僕が所属する株式会社イマクリエの社長です。
そしてこの本には、僕の働き方である「農業とテレワークの両立」についても掲載。
今回は書籍の解説と書籍の中では書かれていない「農業」と「地方創生」についてお話します。
こちらの本に紹介されました。
「地方創生の教科書」とは？Ｑ＆Ａで分かり易く解説！
まずこの本を紹介する前に、地方創生とは具体的にどの様なことが当てはまるかを紹介します。
「移住促進」「企業の地方進出」「若者が望む仕事の増加」「人手不足のＤＸ化推進」など、多岐に渡るのが地方創生。
共通しているのが、地方の人口減少などによる経済の衰退をいかに防ぐかがポイントになっています。
この本では「地方創生3.0」とし、2015年から始まった「地方創生」の中にデジタルが加わったことをポイントとしているのが特徴、
さらに本の構成はＱ＆Ａで成り立っているので、地方創生に詳しくない方でも納得できる内容となっています。
詳しくは実際の読んでもらえればと思いますが、僕の話についても紹介していきましょう。
農業とテレワークの両立とは？無理なく続けるポイント！
僕はこの本の第3章の中でマネージャー型テレワーカーのケースとして紹介されています。
実際に農業とテレワークを1日のうちで、どの様な割合で行うかなどを掲載。
農家テレワークをするのは、やはり収入面での問題がイチバンです。
自然災害や市場価格の低下、農業用資材の高騰など農業を行う上での課題は数多。
そんな中でも収入が生まれるのは収穫したタイミングのみなので、不安定になりがちです。
その為、副業を行うことは農家にとっては昔から何ら違和感のないものでした。
ただ、テレワークを選択できるのはここ数年の話。
それまでは夜のバイトや冬の出稼ぎなど、肉体的に過酷な労働による副業を強いられていました。
しかしテレワークとなると最も使うのは「頭」。
農業で体を使った後でもテレワークは意外とできるものです。
むしろ、互いの作業がリフレッシュになるので両立させていても疲労感はどちらかを同じ時間行うよりも楽。
しかし現在の会社では、業務量や時間に縛りがあったりするので調整は必要です。
ただテレワークの仕事をするだけならばクラウドワークスなどの方が、自分で時間や業務量をコントロールしやすい。
それでもここで鈴木社長の元で働く選択をしているのは「地方創生」に携われるからです。
そのあたりは本の中で紹介していますので、是非。
そしてこの本を読んで欲しい人が僕にはいます。
この本を読んで欲しいのは新規就農者と...
この「日本一わかりやすい地方創生の教科書」を一番読んで欲しいのは、僕の様な新規就農者の人です。
農業に携わる上で、最も離農率が高いのが就農3年目まで。
離農の大きな理由はやはり経済的な面です。
現金収入が不安定で毎年収穫できるかを考えつ付けるのは、精神的につらいもの。
そんな中でテレワークという形で仕事をすれば、多少の精神安定につながるのではないでしょうか。
それは収入面と合わせて「社会と繋がっている」という安心感も。
農業をやっていると接する人が限られ、行動地域も限られるので閉塞感にさいなまれることがあります。
しかしテレワークなら地方にいながら都会の仕事を行う事も可能。
「自分の居場所」としてもテレワークは大きなメリットがあると考えます。
そして新規就農者と共にこの本を読んで欲しいのは、自治体など公共機関の農業関係者。
新規就農者を増やすことを公言しているにも関わらず、実際に就農相談に訪れた際にはあいまいな回答をする方もいます。
「農地はありますか？」「貯金はありますか？」「家族の協力は得られますか？」。
その上で補助金の審査や担い手育成の際に見極められるなど、新規就農を行う人にとっては疲弊感が募る一方。
どうしても地域産業なので「農業をやります→やっぱりやめます。」では、大変になるのは分かります。
さらに新規就農者の収入補填は補助金しかないの現状。
そこで農業従事への入り口を少しでも広くするためにテレワークという選択もあるという事を農業関係者の方には理解してほしいというのが僕の想いです。
まとめ
この本に掲載されている内容から、現在は少し変化しています。
このnoteに書いている様に、現在は農業大学校で寮生活中。
その上での考えは、國學院大學メディアの方に取材してもらいましたので、そちらもぜひご一読ください。
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