スマートIoT機器を買う前に注意すること

最近IT系で話題となっているトピックに、スマートロック会社の事業停止に伴う、クラウドの停止＝スマートロック機能の停止、ということがある。

【「便利」は「クラウド」でできている】
最近の一般消費者向けIoT製品、IT製品は、その多くがクラウドを使って基本機能を実現しているので、事業会社が事業をやめると、事業会社がクラウドのサーバーに毎月支払うクラウドの利用料支払いが止まるので、いっぺんに機器が使えなくなる、というものや、あったはずの機能が使えなくなるものが出てくる。特にこれからの時期は大不況が来ると言われているので、同じような事例は増えていくだろう、と言われている。

【他にもある「危ない製品」】
今回話題となったのは業界でも比較的名前の売れたスマートロックの会社の製品なのだが、スマートロック以外にも、クラウドを当たり前に使う、一般消費者向けIoT製品がある。ざっと思いつくままに列挙すると以下になる。

１．スマートウォッチ
２．イヤホン
３．Webカメラ
４．位置情報タグ
５．スマートフォン本体

上記製品も、事業会社の事業継続困難で、今回のスマートロック製品と同じ様になる可能性がある。

【「スマートなんとか」を買うときに気をつけること】
こういう製品を買う側の対策としては、スマート機器の機能だけではなく、それを売っている会社が大丈夫かどうか？までわかった上でこういう機器は買う必要がある。

【スマートIoT機器を買うときのチェックポイント】
スマートIoTデバイスなどを買うときは、以下の点をチェックする必要がある。

１．製品のクラウドの事業会社が今後10年以上は事業継続可能な会社であるかどうか(事業規模が大きな会社は比較的継続可能性が高い)

２．事業会社の規模が大きく事業継続可能性が高い会社の製品であっても、いつも新しい事業を始めたり・やめたり、ということが多い会社の製品ではないか？

３．事業会社の規模が大きく事業継続可能性が高い会社の製品であっても、本当にその会社の製品ではない場合(OEMやODM)がある。大会社の製品である、というブランドでも、実は小さな会社の製品を大会社の名前をつけて売っているだけではないのか？ということをチェックしよう。

基本的に「３．」の場合でも、利用ユーザーが多い場合は会社の評判や株価などに、その製品の事業停止が大きな影響がある場合、実際の事業会社がなくなれば、表向きの大きな会社に類が及ぶので、大会社は事業継続のために、赤字であってもその事業にお金を注ぎ込まざるを得ない、という状況も生じうる。つまり

※　大企業の製品で圧倒的な市場シェアを持つ製品を買うのが無難

ということになる。

特に「一般消費者向けスマート機器」は、ね。