リーマンショックと”これからの金融危機”の3つの大きな違い　〜未曾有、歴史的、100年に1度〜

2008年のリーマンショックと、次に起こると予測される”金融危機”は、日本にとって、金融・投資の視点では何が大きく違うのか。

３つの視点で考えてみます。

①日本の上場企業のガイジン所有株が30%になった

②新NISAへの投資が、日本国民に浸透している

③自社株買いで株価が上がっている

「①日本の上場企業のガイジン所有株が30%になった」について

この所有株の内訳は、米国ファンドが大部分であることから、米国発の金融危機が起これば、日本の株式市場は即座に暴落します。

日銀の、53.1兆円（時価）の上場企業の持ち株も同じことです。

35年前の最高株価を超えているのは、日本のGDPの成長ではない。

金融のマネーゲームによるものですから、即死級です。

「②新NISAへの投資が、日本国民に浸透している」について

日本の投資初心者も、投資に目覚めたように新NISAへの投資をしています。

日本株がガイジン買いにより5万円まで上がれば、その額は巨大であり、尚更深刻な事態といえます。

金融危機の深刻度によりますが、暴落前に戻るには10年から20年かかるでしょう。

「③自社株買いで株価が上がっている」について

自社株買いは、実質的なインサイダー取引（違法）です。

日本の株価上昇の主因のひとつです。

自社株買いで上がってきた株価が暴落すれば、自社内の株価評価減が重くのしかかります。

この3つの大変化は、2008年のリーマンショックから16年間で顕著に起こったことです。

未曾有、歴史的、100年に1度、前例のない、などの修飾語が踊る”危機”は誇張ではないでしょう。

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