健康経営度調査の一項目にもなっているマインドフルネス実践支援
昨晩、ヤフーのLODGEにて、新井研究室の産学連携訪問プロジェクトの報告もかねて、令和時代の働き方は健康経営＆第8回健康経営勉強会が開催されました。
今日はお仕事ネタで、健康経営とマインドフルネスの関連性についてです。
健康経営
経済産業省におけるヘルスケア産業政策の一環で、2015年度より「健康経営銘柄」の選定、2017年度より「健康経営優良法人認定（ホワイト500）」を開始されました。
「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。 企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。
厚生労働省が旗振りしている働き方改革や女性活躍推進の流れとも重なり、従業員の健康あっての健康経営は、年々エントリー数は増加しています。2015年は約500社、今では2300社を超えて約4倍以上までになり、もはや経営者はスルーすることができません。
健康経営度調査
健康経営の取り組みは、経営戦略です。
健康経営施策として、何をどのように取り組みんでいるのか。他社平均と比べて、相対的にどのレベル感なのか、レポート形式でフィードバックされる仕組みがあります。
経済産業省のウェブにも公開されており、一部抜粋しますと、
評価のフレームワーク
評価項目の詳細
よくよくみると、決して小難しいことを求められているのではなく、極めて基本的なことは「しっかりとできていますか？」と問われることにより、取り組み改善の指針にすることができます。
その中に、調査設問「メンタルヘルス不調の予防に向けて具体的な取り組みを行っていますか？」の項目に、
2018年度までは項目なかったのですが、2019年度には「マインドフルネスなどの実践支援（実施場所や実施時間の確保など）」と、二度見しても、明確に項目があるではありませんか！
調査票は毎年アップデートされており、基準検討委員会のプロセスを経て、追加されたのだと思います。時代の流れですね。
とはいっても、夏休みの宿題のように記入して提出するものではなく、健康経営の状態を年1回計測するものであり、定期的に計測することで、経営者や推進者、従業員がワンチームとなり、健康第一の土台を構築できます。
健康経営の最前線
健康経営をもっと理解したい、他社事例を知りたいなど、健康経営全般にご関心ある方のために、耳より情報です。
いつもお世話になっている山野美容芸術短期大学 特任教授、新井さん、グッドコンディション推進室の川村さんらが、本を出版されまして、来年1月にイベントも開催されるようです。
健康経営推進は、一朝一夕で構築できるものではなく、評価のフレームワークのとおり、PDCAサイクルで構築されるものです。トップのコミットメント、組織体制、法令順守のピラミッドの構造を理解し、オールを漕いでいくリーダーシップが求められてきます。
↓マインドフルネス・アドベントカレンダー2019で、毎日note更新中
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