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NOTE Vol.82 フィックスドコストとバリアブルコストから見直す、フィットネス事業者の理想のカタチ。
NOTE Vol.82 フィックスドコストとバリアブルコストから見直す、フィットネス事業者の理想のカタチ。
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みなさんこんにちは。Kentoです。
昨今のコロナショックに関連するトレーナー論を、ここ数週間にわたってお話ししてきました。
すでにご覧の方は知っての通り、個人消費の方向性や、コミュニケーションロス、オンラインシフトを中心に考察をしてきましたが
今回のNOTEでは、キャッシュフロー/コスト設計から考える、ウィズコロナ時代のフィットネス事業者。
という切り口で、意外と見落としがちだけど、下手したら一番最初に考えなければいけない基礎の基礎について改めて考えていきたいと思います。
これからフィットネス業界に飛び込もうとしている方はもちろんのこと、僕と同様に、まさにプレイヤーとして事業を継続している方にも改めて考えて欲しい内容になります。
後半には、今後の中規模ジムの可能性についても言及していますので、ぜひお付き合いください。
目次
1. フィックスドコストが存続の鍵を握る時代。
2. 何もしなくても毎月60万円が流れていく。
3. 反省と改革。
4. パーソナルジムバブル崩壊と同時に起こる、インフラの強化。
5. 次に来るのはオーナーシップ/所有欲求の分散。
6. 後発弱者が負けないための5つの条件。
1. フィックスドコストが存続の鍵を握る時代。
僕のジムを含め、多くのフィットネス事業者/パーソナルトレーナーの皆さんが、コロナショックによって活動の幅に何らかの影響を受けていることでしょう。
受けているダメージの大小は、間違いなくランニングコスト、特に”フィックスドコスト”(固定費)の有無に依存します。
本格的にトレーニング指導/ジム経営を事業展開している人にとっては、常識的な話だと思いますが、仕事をする上でかかる経費には、”フィックスドコスト”(固定費)と”バリアブルコスト”(変動費)の2種類があります。
シンプルに言えば
”フィックスドコスト”(固定費) = 売り上げの大小に比例せずにかかる経費。
”バリアブルコスト”(変動費) = 売り上げに比例してかかる経費。
ということです。
僕が運営しているようなパーソナルジムの場合
フィックスドコスト(固定費)の例は
家賃、定額のシステム利用料、サーバー代、ドメイン取得費(月割りの場合)、インターネット代、水道・光熱費の基本料金、定額広告費(うちの場合は無し)etc...
バリアブルコスト(変動費)の例は
人件費(業務委託のトレーナーに支払う代金)、備品・クリーニング代、水道・光熱費(基本料を除いた額)、決済手数料、交通費、成果報酬型の広告費(うちの場合は無し)etc...
これは大手のフィットネスクラブでもほとんど変わらないと思います。
仮にお客さんがゼロになったとしても、極端な話、固定費がゼロなら、変動費がある程度かかるモデルだとしても、キャッシュフロー(収入-支出)がマイナスになることはありません。
今、営業自粛や休業によって大きな打撃を受けている事業者のほとんどは、このキャッシュフローがゼロに近いもしくはマイナスになっている人たちです。
2. 何もしなくても毎月60万円が流れていく。
当然僕も固定費を支払っています。
包み隠さずに言ってしまうと、僕が直営の1店舗と、アドバイザーとして入ってる2店舗、合計3店舗を足すと、固定費の合計は約60万円/月になります。そのうちの50万円くらいが家賃です。(1店舗平均46㎡)
何もしなくてもこの金額が流れ出ていきます。
エリアとしては、都心ほど地価の高いところではないのでこれくらいの金額で収まっていますが、首都圏のメイン線路沿線で運営をされているようなジムだと、同じ規模でも2倍かかるところもザラにあるでしょう。
固定費をかけるメリットとして、「売り上げが見込める場合、利益率が高くなること」が言えますが、こういう情勢にはめっぽう弱いです。
トレーナーとしての売り上げが50~100万円を超えるまでは、スペースマーケットや業務委託契約で場所を借りてリスクを最小限に抑え、フットワークを軽くしておくべき、との内容を過去の記事にも書きましたが、固定費をかけないトレーナーが強い時代に期せずして突入しました。
フリーランスで、「大手フィットネスジムで業務委託契約をしているトレーナーが困っている」との意見をネット中心に散見しますが、最小人数からオンラインにシフトしたり、厳重に配慮しながらシェアエコサービスで場所を借りたり、ぶっちゃけいくらでもやりようはあります。
地代家賃をはじめとして既に支払っている固定費に関しては
家賃交渉はできても急にゼロにはできませんし、来客を見込んでテナント料金の前払いをしている事業者もいます。
何度も言いますが、本当に厳しい状況に立たされているのは、固定費を抱えつつも売り上げを立ててきた店舗型事業者です。
3. 反省と改革。
僕自身の直営店舗は、オンラインに移行し、前年同月比の78%ほどの売り上げをキープできてはいますが、改めて振り返ってみると、経営者として反省すべきところと同時に、改革すべきなのかな...と感じています。
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