新型コロナー不都合な真実

① Go to 中止や店舗の営業時間短縮で感染拡大は止まらない

　上グラフは２０２０年度の各都道府県の対100万人死亡者数（以後R100とします）です。上位５都府県は人口の多い地域であり、東京（1396万人）神奈川（921万人）大阪（881万人）愛知（753万人）埼玉（734万人）です。一方、R100の少ない県として福井（76万人）徳島（72万人）高知（68万人）島根（66万人）鳥取（55万人）などがあります。特に島根・鳥取は死亡者数０です。

　R100の少ない地方は「徹底的な自粛や時短営業をしているのか」、答えはNOです。基本的に人口密度が高ければ、感染拡大が起こるのは当然のことで、一時的な対策で抑制できたにしろ問題の先送りでしかありません。ある程度感染が拡大し、治癒者によるブロッカー集団が形成されることが重要であり、東京・大阪・名古屋等の大都市ではR100＝９０～１２０、中都市ではR100＝６０～８０程度でピークアウトを迎えると考えます。

　感染を拡大させるチャンスであった夏の７～９月にも自粛ムードを作り出した分科会・都知事・マスコミにより、真冬の最悪の時期に感染拡大が起こっているのです。元々、「ウイルスを封じ込める・感染者を限りなくゼロにする」など妄想でしかありません。国民にそう信じ込ませたのは誰なのか？を考える必要があります。

②新型コロナで日本人の平均寿命が伸びた？

　上グラフは２０２０年度の新型コロナ感染症による年代別死亡者数の割合です。総死亡者数は３４５９人で７０才以上（９０才・１００才以上を含む）の割合が約８０％です。一方、例年１万人を超えるインフルエンザによる死亡者は限りなく０人に近いはずで、１０才以下のインフルエンザによる死亡者数が１０％程度であることを考えると、日本人の平均寿命（自殺者を除く）が伸びた可能性があります。マスク・手洗いをしたからインフルエンザが流行しなかったと言う人がいますが、ではなぜコロナが流行するのでしょうか？ あまり意味がないという考え方もできます。

③ 新型コロナ死者数より交通事故死者数が多い

　上グラフは２０１８年度の交通事故死亡者数（３０日内）と２０２０年度の新型コロナによる年代別の死亡者数を比較したものです。交通事故は計４１６６人、新型コロナは３４５９人で、交通事故による死亡者が７００人強多くなっています。年代別では８０代以上を除いて交通事故死亡者がコロナを上回っています。２９才以下では新型コロナ死者は２人、交通事故死者は５０７人です。交通事故にあうのが怖くて外出自粛をしたり飲食店での食事を控えるのでしょうか？  ちなみに２０２０年度の自殺者数は２万１６９人です。

④ 感染が拡大すればするほど死亡率は低下する

　一般に似たようなウイルスの感染が拡大した場合、強毒性よりも弱毒性のウイルスの方が生き残ります。ウイルスが生存するには宿主が必要であり、宿主が死んでしまうような強毒性ウイルスは自然に駆逐されるからです。外国の変異株が話題になっていますが、感染力が強くなっても毒性が強くなる可能性は、ほぼ０と考えます。もし強毒性のウイルスが日本に入って来ても、弱毒性のウイルスにより駆逐されます。

　東京都の場合、第１波と呼ばれる４・５月のPCR陽性者は４７１８人で、死亡者は２９０人、死亡率は６．１％です。一方、１１・１２月のPCR陽性者は２９８７８人であり、死亡者は１７６人（４・５月より－１１４人）、死亡率は０．５８％と１０分の１以下となっています。PCR陽性者以外にも感染者はいるので、真の死亡率はより低くなります。これは事実ですが、情報が拡大しないのは誰にとって都合が悪いからでしょうか。（専門家・分科会・政府・製薬会社・・・？）

⑤ BCG日本株接種で日本の死亡者数は他国の５０分の１以下である

　上グラフは２０２０年度の新型コロナによる各国の対100万人死亡者数（R100) です。BCG日本株を接種した国のR100は、BCG接種義務のない国または日本株・ロシア株以外を接種している国の約２０分の１であり、日本単独では５０分の１以下である。また人種・生活習慣・公衆衛生的政策とは無関係である。（日本株接種のパキスタン・ナイジェリア・日本では人種も生活習慣も異なります。）このことは、もはや疫学的に証明されていると考えます。「金沢ねこ」の「BCGの作用機序ー新型コロナ」・他で詳しく説明してあります。

　ではなぜ日本で医療崩壊が騒がれるのでしょうか？それは民間病院がコロナ患者を診たくないからです。医療従事者がコロナを恐れている訳ではなく、風評被害による経営悪化を懸念しているのです。そもそも何故、風評被害が生まれたのか？ 旧専門家会議・現分科会やマスコミが過剰・歪曲報道を繰り返し、国民に新型コロナが「非常に怖い病気」だと思い込ませ、感染者を犯罪者扱いするような風潮を作ったからです。まさにねつ造された「馬鹿げた恐怖の感染症」です。

　一般に世間で思われているほど民間病院の経営は甘くはありません。内部留保がほとんどない自転車操業の病院が多いのです。政府が指定感染症２類相当から５類（インフルエンザ等）に下げ、病院の損失補償をし、病院建物等を担保にして無利子で貸し付けをすれば、事情は変わります。

　以上、世間で余り話題にならない事をまとめてみました。誰にとって不都合な真実なのでしょう？ 失業者・生活困窮者・自殺者が急増しています。全国民がよく考えなければなりません。