バブルと長期停滞の関係と対策 / "北欧モデル"の落とし穴

近現代型の金融資本主義経済は、バブルとは切っても切れない関係にあると言っても過言ではありません。

(バブル経済-Wikipediaより)

昨今は特に、日本のバブル景気（崩壊後、"失われた20年"に陥った）、中南米バブル（崩壊により、メキシコ通貨危機などが生じた）、世界的な不動産バブル（このバブルの崩壊は、俗に”リーマンショック”と言われる世界同時金融危機を起こした）といった具合に、バブルとその崩壊（ブームとバースト）は、その規模と頻度を大きくしてきているように見えます。

巷では、こうしたバブルに対し、「先進諸国の過剰な金融緩和が原因」→「未然に金融引き締めを行うべきだった」という論調が目立ちます。（参照：バブル期の金融政策とその反省）

しかし、バブルが起きている経済では、たいてい物価の上昇率はさして大きくないことが多いです。もちろん「未然に引き締めろ」派は、物価よりも資産価格にフォーカスすべきだと論じるわけですが、物価が上がっていない＝財・サービスへの名目総需要は過剰ではない以上、未然に金融引き締めを行うことは総需要の不足を起こす可能性が高いでしょう。「バブルとその崩壊を防ぐために人為的な不況を起こす」というのでは本末転倒となってしまいます。

そもそも、資産価格が急激に上昇するような経済において、なぜ総需要が過大にならないのか？ というパズルに取り組む必要があります。このパズルの解決こそが、より正しいバブル対策の道を開くことになるはずです。

ローレンス・サマーズやポール・クルーグマンといった"長期停滞論"の経済学者たちは、「長期停滞下の経済がバブルを"必要"としている」と主張しています。バブルが頻発するようになった1980年代から、先進諸国は既に潜在的な長期停滞に陥っており、バブルによって糊塗されていたと主張しているわけです。彼らの実際の記事の記述から、この考えと、そこから導かれる解決策について解説・考察していきます。

加えて、『高負担・高福祉』のいわゆる"北欧モデル"の陥穽（落とし穴）としてのバブルについても補足的に論じていきます。

章立ては以下の通りです。

①バブルが示唆する潜在的長期停滞

②望ましいバブル対策—『未然の金融引き締め』は正しいか？

③"北欧モデル"の陥穽としてのバブル

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