わけのわからん韓国外交、アフガンとタリバン両方とつながっていたこともバレてしまうｗ

韓国はわけのわからない国だ。事あるごとに「そーじゃねーだろ」と突っ込んでやってきているのだが、一向に改善される様子がない。バカは死ぬまで治らない、の例えは正解だとつくづく思い知らされる。
今日も日本からは理解ができない韓国の騒ぎを紹介したい。テーマは「わけわかめ韓国」としたいｗ
最初のネタは昨日の記事でお伝えした「農心ラーメンに発がん物質含有でＥＵが販売禁止にした件」だ。なんか日本が悪い！という韓国ロジックが発動しているらしいｗ
デイリー新潮の記事になる。

「辛ラーメン」で知られる韓国即席麺メーカーから基準値超えの発がん性物質　「親日売国企業だから」の声
8/17(火) 5:59配信 デイリー新潮
EUでリコールや警告対象に
「辛ラーメン」で知られる韓国即席ラーメン業界最大手の「農心」から発売されている「海鮮湯麺（ヘムルタンミョン）」と同じく大手の「八道」による「ラッポキ」というラーメンから、EUの基準値を超える発がん性物質が検出された。この商品は、日本でも大手通販サイトや海外製品を取り扱う小売店で販売されており、韓国通の間では名の通った即席麺である。検出されたのは輸出用で韓国内では流通していないとメーカー側は主張しているものの国民は納得しておらず、日本の企業と関係が深いといった点も非難の的になっているという。…
***
今回検出された発がん性物質は“2-クロロエタノール（エチレンクロロヒドリン）”。これは工業用原料や医療用器具の燻蒸殺菌などに広く使用されている物質で、“エチレンオキシド（酸化エチレン）”の反応生成物である。今回のラーメンの原材料にもエチレンオキシドが殺菌・消毒用として使用されていたようで、これが基準値を超えたものとみられている。
世界保健機関（WHO）の一機関で、発がん状況の監視・特定、発がん性物質のメカニズムの解明、発がん制御の科学的戦略の確立を目的として活動している「国際がん研究機関（IARC）」では、エチレンオキシドはグループ1（ヒトに対する発がん性が認められる）に分類されている。
農心ラーメンからは1kgあたり7.4ppmと基準値の最大148倍のレベルで発がん物質が検出され、八道ラーメンからの場合は、農心よりも高い10.6ppmのレベルに達していたという。
…
ニュースを見た韓国民からも「国内流通してないなんて信じられる訳がない」「農心だけじゃなくて他のラーメンも調査すべきだ」「親日売国企業の農心（日本企業と関係が深いため）。私は農心を食べてこなかったから関係ない」などといったコメントが寄せられている。ここでも反日が絡むところがこの国らしいと言うべきだろうか。
https://news.yahoo.co.jp/articles/3d15d8cd900c98f20ec2c503685c76979175b71a

ポイントになっているのは、発がん性物質が含有されている「辛ラーメン」が、農心ラーメンの言うようにEUへの輸出分だけなのか？だ。やはり韓国国内に流通している分もそうなのではないか？という疑いから、ネット民たちがあれこれ詮索を開始しているわけだ。

今回の騒動で、改めて日本との関係の深さが指摘されているのは、農心には農心ジャパンという日本法人があり、本社を千代田区霞が関に構え、大阪、名古屋、福岡にも支店展開をしているからだ。元々釜山で設立された会社ということで、日本からの支援を最初から狙っていたものだったようだが、何にしても日韓国交正常化の直後となる１９６７年に韓国ロッテを母体としてスタートしたこの会社は、インスタント麺やスナック菓子といった日本文化をアレンジする手法（盗用とされたケースは「まだ」起こしていないようだ）で、現在の知名度を確立しているとのことだ。

現在、伊藤園や味の素などと業務提携をしているそうで、韓国国内より日本との結びつきが強いという印象ばかりな会社となっている。そういう意味でも、日本不買で必ずロッテがやり玉に挙がるケースと似ている、農心も「そういう会社」の一つだと言える。
その為、今回の騒ぎでも「日本が悪い」という言いがかりも起きているわけなのだが、２０１８年度の会社説明を読むとこういう表記がある。

人気の辛ラーメンで注目！農心を徹底解説
https://www.kuchikomi-bunseki.com/2018/08/01/nongshim/

「農心という企業は元々韓国の大手企業・ロッテから誕生したロッテ工業株式会社が前身となっているため、食品製造や販売のノウハウは設立当初から備わっていたと言えます。
また、農心は食品製造において安全性の高い商品を提供していくために惜しみない努力や工夫を行い、て一定した品質管理を守っています。
海外製品というと何か怪しいものが含まれているのでは？と思われてしまうかもしれませんが、製造には日本の工場でも取り入れられているHACCP認定を受けているため安心度も高いです。
こういった面から安心して食べられる商品づくり、さらに美味しい商品づくりを農心では基本とし、より上を目指す商品づくりも行われているのです。」

EUが辛ラーメンを販売禁止にした今となっては、この自画自賛テキストも眉唾ものだが、仮に製造工程がこの通りであるなら、日本企業はタッチしていないことになる。
そして、農心ラーメン自身がEU向けのみ製造が違うと言い張るなら、EU以外への出荷分との差を何らかの形で提示すべきだし、それができないなら辛ラーメンは発がん性物質だらけの商品だ、と消費者は認識するしかない。ほら、大韓体育協会が「IOCが旭日旗禁止だと文書を送っているニダ！見せられないけど、本当ニダ！」とやったアレ、農心も同じ状況になったということだ。

もちろん、日本人はここの商品に近づいてはいけない。震災だ、台風だ、の時でも売れ残る辛ラーメンなので、改めて買う好事家もいるとは思えないが、ご忠告だｗ

さて、EUの次はワシントンからの「攻撃」になるｗ
ワシントンポストがコラムでタリバンのアフガン侵攻に合わせ、在韓米軍が撤退すれば韓国もアフガンになる、とコラムで警告している。
それを取り上げた中央日報の記事になる。

ＷＰコラムニスト「韓国、米国いなければすぐに崩壊しただろう」
8/17(火) 11:40配信 中央日報日本語版
米国ワシントンポスト（ＷＰ）のコラムニスト・マーク・ティッセン氏が１６日（現地時間）、タリバンがアフガニスタンを事実上占領したことについて、「もし、韓国がこのように持続的な攻撃を受ける状況だったなら、米国の助けなしには、すぐに崩壊したことだろう」と述べた。
ティッセン氏はツイッターに「韓国戦争（朝鮮戦争）以降、すべての米軍が韓半島（朝鮮半島）から撤退していたならば、韓半島は北朝鮮の支配下に急速に統一されていただろう」と記した。
また、「米軍が韓国にいる理由は、北朝鮮を抑制し、その結果を防ぐためにも必要なため」とし「バイデンがアフガンにしたことを（過去に）トルーマンがドイツ、日本、韓国でしていたとすれば、今日の世界は大きく異なっただろう」と述べた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/bb8436e07be0f4c13d61f1da35362eb8ad16f144

まぁ、この話は特に日韓防衛費交渉が暗礁に乗り上げたトランプ時代から言われているもので、アフガンとタリバンというキーワードが入った分、説得力は増したものの、特に真新しいネタではない。在韓米軍が撤退すれば北朝鮮が攻めてくる、は昭和の昔から囁かれていた朝鮮半島世紀末ストーリーだ。
なので、ワシントンポストが敢えてこう切り出したきたことが、改めて従北路線をひた走る文在寅批判につながっている、と読むべきものとなっている。

ただ、アフガンと韓国が同じ、という見方はかなり厳しい。状況としては南ベトナムの方に近く、アメリカ軍撤退で南ベトナムが消滅したケースと重ねた方がより実際に近い印象だ。
そういう意味で、この記事は先進国だ！と自画自賛する韓国に向けて、その繁栄はバックで在韓米軍が控えいるからこそ維持されているだけで、明日の韓国は南ベトナムになる、と見るべきものだと言っていい。アメリカの掌の上で踊る韓国の図、はこうして書いてやればより理解しやすいだろう。文在寅にはわからない話なのだろうけれどねｗ
ただ、ここでタリバンを持ってきたのは面白い発想ではある、と感心した次第だ。

一方、アフガンではこんな韓国ネタが始まっているらしい。
ハンギョレの記事になる。

「韓国に協力したから…」身の危険感じるアフガンの現地職員たち
8/18(水) 9:19配信 ハンギョレ新聞
数百人が迫害を懸念、脱出や移住を希望　難民人権ネットワーク「避難の現状把握を」　　米国とカナダ、避難プログラムを策定　フランスやドイツなど、難民としての受け入れに腐心
アフガニスタンのバーミヤン地域で韓国外務省が進めていた文化教育事業に雇用されていたアフガン人職員のAさんは、タリバン勢力がアフガンを掌握したことで命の危険を感じているという。Aさんはアフガンの少数民族であるハザラ族で、タリバンの価値観に反し国際機関と韓国外交部に協力していたためだ。Aさんはタリバンを避けてバーミヤンから丸3日歩いて13日にアフガンの首都カブールに着いたが、アフガンを発つ飛行機に乗ることができず、気をもんでいる。
Aさんの脱出を助けている国連の元関係者は17日、本紙に対し「韓国人たちは避難したが、韓国側に協力した現地人たちは脱出できずにいる」とし「韓国政府も他の先進国のように、アフガンで行った事業に雇用されていた現地人たちの安全の保障を求める声明を出し、対策に乗り出すべきだ」と述べた。
イスラム武装勢力タリバンがアフガニスタンを掌握し緊張が高まる中、これまで現地で韓国政府の援助事業に協力してきた現地人の安全問題も考慮すべきだという声があがっている。
タリバン政権が崩壊した2001年以降の20年の間に、韓国政府は約10億ドル(1兆1700億ウォン)を援助し、陸軍医療支援団・東医部隊と工兵支援団・茶山部隊(2003～2007年)、オシュノ部隊(アフガンの言語で「友人」の意)と呼ばれた地方再建チーム(PRT、2010～2014年)などを派兵した。米軍バグラム基地の韓国病院は2008年から2015年までに約23万人の患者を診療している。この過程で現地の多くの人材が韓国の部隊や病院などに雇用され、通訳や各種の業務を担った。現地の事情に詳しい関係者たちは、バグラム韓国病院に勤めていた40人あまりの現地人は、タリバンを裏切って外国のために働いたという理由で身の危険にさらされていると伝えた。韓国の政府と機関に勤めたという理由で迫害を受けることを憂慮し、脱出と移住を希望するアフガン現地人は数百人に達するという。
米国とカナダは、アフガン現地で自国機関に所属して勤務していたアフガン現地人職員を安全に避難させるためのプログラムを準備している。フランス、ドイツ、英国、オーストラリアなども、彼らを難民として受け入れるための制度作りに腐心している。
これについて、難民支援団体や人権団体を中心として、韓国の部隊と機関のために働いてきたアフガン職員の安全対策を政府に求める主張が出ている。公益法センター「アピール」などの29の人権団体からなる難民人権ネットワークは声明を発表し、その中で「韓国政府はアフガン地域再建チームおよび関連機関で働いていた通訳などの現地人勤務者とその家族の避難に向け、現状把握とビザ発給を直ちに実施せよ」とし「再定着難民制度を利用したり、アフガン隣接国の公館で韓国に避難するためのビザを発給したりするなどの対策を講じるべき」と主張した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/1db4a2badca861de712fb595f2bfa8a0fb2c3108

おまエラ、こんな所にまで首を突っ込んでいたのかよ！という話だ。

韓国外務省が雇用していたアフガンの現地職員が、タリバンの侵攻で身の安全が保障されていない、ということらしい。信じられないことに、どうやら韓国政府は彼らを見捨てることを決めたらしく、アフガン人は韓国に協力したばっかりに恩を仇で返されることになる、というわけだ。

このアフガン現地職員は、いわゆる韓国商品の販促部隊として雇用されていたらしい。具体的には、K-POPのCD販売などを「文化教育事業」と称し、せっせとこき使っていたようなのだ。
まぁ、言ってみればヤクルトおばさんのBTSやBIG　BANG、だっけ？あたりのCD版をやらされていた、と言えばわかりやすいはずで、そういう要員だったからこそ、政変で身が危険だとなった今は韓国政府がばっさり切り捨てる、ということのようだ。人を人とも思わない鬼畜韓国人らしさがアフガンでも炸裂！という感じだ。

しかも、韓国としてはアフガンにのみ肩入れするわけにもいかない。
というのも、今回の侵攻でクローズアップされているタリバンの中に、韓国軍の軍服を着ている兵士がいたのだ。
そう、裏で韓国はタリバンともつながっている、というわけなのだな。
中央日報のに記事になる。

タリバン隊員が韓国軍の旧戦闘服着用、なぜ
8/17(火) 8:47配信 中央日報日本語版
アフガニスタンを掌握したイスラム武装組織タリバンの隊員が韓国軍の旧戦闘服（別名「カエル戦闘服」）を着た姿が外信で確認され、話題だ。
１６日、オンラインコミュニティなどによると、あるネットユーザーが「韓国軍の旧カエル戦闘服の近況．ｊｐｇ」というタイトルの記事でフランスメディア「ル・フィガロ」の記事をシェアし、「イスラムのナイジェリア・パキスタン人で構成された行商人が韓国の古着問屋を訪問し、大量に買い入れて確保した韓国軍の旧戦闘服をアフガンのタリバンに納品した」と主張した。
実際、英国ＢＢＣ放送、ドイツ・シュピーゲルなどのタリバン関連報道でもタリバン隊員が「カエル戦闘服」を着て行進したり、小銃などの銃器を持っている写真が時折見られる。
これらの写真で、ある隊員は○ホ（バッグのひもに隠れ、姓が見えない）と名前が入ったままの野戦服上衣を着ており、他の隊員の野戦服の左腕には「３軍司令部」の部隊マーク、右腕には兵長階級章などがついていた。
タリバン隊員が着用した戦闘服は、韓国軍が１９９０年から２０１４年まで使用した「迷彩戦闘服」だ。軍関係者は、予備軍訓練を終えた除隊者が古着回収箱に入れたりインターネット中古取引サイトで発売し、民間に流出したものとみている。その後、中古戦闘服が行商人などを通じて大量に外国に売られていったのだ。
過去に、韓国軍の軍服を着て北朝鮮軍が訓練する様子が公開され、物議をかもしたことがあるが、同じ過程で「カエル戦闘服」がタリバンにまで渡ったものと専門家は見ている。
戦闘服の流出の波紋が大きくなり、３月、韓国国防部は「不用軍服類の違法流出根絶のための民・官・軍協議会」を初めて開催した。環境部・警察庁・関税庁をはじめ、中古取引プラットフォーム業者、中古衣料輸出業者などが参加し、戦闘服の流出を防ぐための対策を議論した。汎部署レベルで取り締まり班を運営し、中古取引プラットフォームなどで戦闘服が売られれば、国防部に知らせることにしたなどだ。しかし、依然としてオンラインショッピングモールなどでは戦闘服などが販売されている。
一方、韓国軍はすでに２０１１年から「デジタル戦闘服」を導入し、普及した。２０１１年から２０１４年までの３年間余りの混用期間を終え、２０１４年８月からは新型戦闘服のみ着用するようにした。「軍服取締法」は、類似軍服の販売・着用などを禁止しているが、これに違反した場合、１年以下の懲役または１０００万ウォン（約９３万７０００円）以下の罰金刑に処される可能性がある。しかし、新戦闘服の導入により、「カエル戦闘服」は現行の軍服取締法に基づく処罰の対象から除外されている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/e2d841245160f4df770e2fa934c9baa347d9cac2

アフガンとタリバン、ここでも韓国は「ツートラック外交」を展開していた、そういうことだよな、文在寅？ｗ

ま、こういうわけのわからんことをあちこちで「やり散らかして」きたからこそ、韓国はどこを向いても敵だらけになっているわけだ。次はどこでコウモリっぷりがバレるのかね？それがとにかく楽しみだｗ