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ダイバーシティとマーケティングの間

経済産業省は、ダイバーシティ・マネジメント2.0を打ち出し、多様な人材の活用が企業の事業継続には必須であることを示しています。つなり、多様な方がそれぞれの力を発揮することでイノベーションを生み出し、競争力を高めるというのです。

ダイバーシティ・マーケティングも、その経済活動の延長上にあると思われますが、最近の書籍では、“社会活動を取り込み、連携すすることでより効果的に展開されるマーケティング”への発想の転換が紹介されています。

例えば、LGBTの人権問題という社会問題に対して、企業がそれらの浸透に関するイベントに協賛することで、味方であるという姿勢を示すことができ、社会問題そのものを広めることができるということなのです。

ただし、顧客は誰なのか、果たして差別がない社会づくりにつながるのかどうかは慎重に見極める必要があるとされています。マーケティングの進め方によっては、多くの方に違和感を感じさせたり、かえって距離感を示すことになるかもしれないからです。

経済や政治の領域で活躍する女性を増やそうという社会問題に関しても、同様のことがいえるかもしれません。活躍している女性のロールモデルを紹介することは、こうなりたいという後進を励ますことにもなりますが、自分とは異なる立場にあることへのジレンマを感じる層を創り出していたかもしれません。


何かの懸念を感じる時には、問題の根本に立ち戻ることが大切です。

私自身も、最近、違和感を感じていたのは、社会問題とマーケティングの間のことだったのかと、認識を新たにしています。