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クリエイティブなPR

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クリエイティブなアイデアだな〜と唸ったPRをまとめてみました
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#広報

土を食べるレストラン。「土」の安全性を伝えるためにガーデニングブランドが行ったThe Soil Restaurant 【PR研究所063】

 東日本大震災をきっかけに「食」の安全性や「土壌」の安全性が注目されている2013年の日本で、驚きのレストランが開店しました。  その名も「The Soil Restaurant」  オーガニックなガーデニングブランドProtoleafが「土」の安全性を伝えるために、「土」のフルコース料理を考案しました。 (本当に食べられるのか、、ad forum動画よりスクショ)  コース料理は「ジャガイモの澱粉と土のスープ」「土のドレッシングを添えたサラダ」「土アイス」など、全て

人気インスタグラマーと思って見てたら...実はアルコール依存症「like my addiction」【PR研究所007】

 突如現れたフランス人25才のインスタグラマーLouise Delageは、友人達と私生活を楽しんでいる様子をインスタグラムにアップし人気を獲得していった。その充実した私生活や親しみやすい投稿から、彼女のフォロワーはアカウント開設から1ヶ月少しの時点で12,000フォロワーを獲得した。一つの投稿には50,000を超えるほどの「いいね!」が付いていた。  しかし、この充実して楽しそうな生活を送っているLouiseには大きな秘密が隠されていたのだ。その秘密は9月に投稿される最後

PR研究所、はじめました。 / バーガーキングのLGBTQ活動 【PR研究所001】

PR研究所、はじめました。  僕はPRに魅了されている。 PR(=パブリックリレーションズ)はざっくり言うと社会とのコミュニケーション設計であり、日本ではInstagramにてインフルエンサーが#PRなどと投稿してしまうことからプロモーションと混同されることがよくある概念だ。 パブリックリレーションズ≠プロモーション ここに明確な違いがあることをまず頭に置いてほしい。 大学の授業でそんなパブリックリレーションズ(以下PR)を知って以来、PRの持つ可能性はなんて大きいん

太平洋に浮かぶたくさんのゴミを「国家」として申請「Trash Isles」 【PR研究所009】

 僕たちが生活する上で必ず出てしまうプラスチックのゴミ。ポイ捨てや投棄されたゴミは海に流れ着いてしまうケースもあります。そして太平洋に浮かぶゴミは、今やフランスの国土と同じ大きさ(!)にまでのぼるそうです。  それを受けた海洋環境NPO「Plastic Oceans」は、問題を認知させるためこの太平洋に浮かぶプラスチックゴミの島を「Trash Isles(=ゴミ諸島)」という「国家」として正式に認めるよう国連に働きかけました。  「ゴミの島を国連に加盟させてしまおう」とい

あなたはいくつ答えられますか?「母の日テスト」西武そごう【PR研究所018】

 ハロウィンやイースターなど、多くのイベントが増えている昨今ですが、反して「母の日」市場は2018年まで年々減少してしまっていました。  そこで西武・そごうは、2018年、母の日を盛り上げるために、全国一斉「母の日テスト」を開催。「母が最近1番嬉しかったこと」「母が幼いころの夢」など、母に関する100の質問からテストをつくりました。  キャンペーン動画では、東大生38名が「母の日テスト」にチャレンジしました。すると、テストの正答率は約3割となってしまいました。  テスト

ホールスタッフがみんな認知症な「注文をまちがえる料理店」 【PR研究所023】

 2017年、ホールスタッフがみんな認知症の「注文をまちがえる料理店」がオープンしました。  この料理店は名前の通り、スタッフが認知症の方々で構成されており、ときどき注文を間違えます。  このキャンペーンの仕掛け人は元NHK ディレクターの小国士朗さんで、認知症の理解促進と「ま、いっか」という寛容なきもちをみんながもてるようにしたいという目的のもと始まりました。  小国さんは「世界的にも認知症は誤解されいてることがある。認知症になったら何もできなくなってしまう(と誤解さ

「元カレが、サンタクロース」 ブランド買取のNANBOYA【PR研究所025】

 元カレにもらったプレゼントはさっさと換金して新しいブランド品を買おう。思わず目に留まる「元カレが、サンタクロース」というコピーの広告が2014年クリスマスのタイミングで話題になりました。  ブランド買取のお店がそろって「高く買います!」「査定だけでも!」という訴求をしている中で、NANBOYAはそれ以外の新しいプロデュース方法を探したそうです。  キャッチコピーの元ネタは、松任谷由実の「恋人がサンタクロース」です。一方で、今回の「元カレが、サンタクロース」でおもっきしプ

「不便」になるようデザイン。踏切の事故を減らす The Conscious Crossing(=意識しちゃう横断歩道) 【PR研究所037】

 ニュージーランドには、ちゃんとした横断歩道が用意されていない踏切が多くあり、事故もたくさん起こっています。  そこで交通安全協会は、踏切の事故を減らすために、パズルのように誰でも組み替えられる、めちゃくちゃ「不便」な横断歩道をデザインしました。  The Conscious Crossing(=意識しちゃう横断歩道)は、5つの動かせるバリケードからできており、なんと道行く人が自由に組みかえられます。  ジグザグにしたり、遠回りさせたり、、  道行く人々はいやでもこの

コロナで休業してるバーのシャッターを"メディア"にしてしまう。ハイネケンのWin-WinなPR 【PR研究所039】

 新型コロナウイルスの影響で、世界ではたくさんのお店が休業に追い込まれています。アルゼンチンでは、バーが一時閉店を余儀なくされシャッター街のようになっているそうです。  そこで、ハイネケンとクリエイティブエージェンシーPublicis Italyは、休業しているバーのシャッターを「広告を載せるメディア」へするアイデアを思いつきました。  バーはシャッターの「広告収入」が得られ、ハイネケンは広告費を抑えられます。まさにWin-Winの関係で、バーを支援することができます。

NISSANが車から出る音でつくった音楽が普通にいい。騒音を抑えた'Dream Drive'【PR研究所043】

 NISSANのLEAFは、騒音が少なくCO2の排出も少ない電気自動車です。  そんなLEAFの「騒音が少ない」ことを活かし、なんと車から出る音でリラックスミュージックを制作しちゃいました。  やっちゃえ日産。やっちゃったね日産。 5曲目のDreaming and Goodnight、耳を澄まして聞いてみてください。 "ウィンウィン" 明らかにワイパーと思われる静かなリズムが聞こえてきます。  楽曲は、エクスペリメンタル音楽プロデューサーであり睡眠研究家のTom

Wi-Fiのパスワードは「スマホじゃなくて僕を見て!」子供のプール事故を防ぐ 【PR研究所049】

 子供たちがプールで遊んで命を落とすことはとっても悲しいことであり、なんとも防ぎたいものです。  オーストラリアのNPO法人LIWA Aquaticsmは、そんな子供のプール事故を防ぐために、親がWi-Fiをつなぐときにある仕掛けをしました。  「スマホじゃなくて僕を見て!」パスワードで親の意識を向けるという発想です。  親と一緒に遊びに来ていても、子供はプールで遊び、親はプールサイドでスマをぽちぽち...という状態を見越しての仕掛けです。  親がプールサイドでどのよ

国民みんながスウェーデン大使に!現地の人に直通電話して聞くことができる The Swedish Number 【PR研究所065】

 スウェーデンは250年前、世界で初めて「検閲」を失くし、言論の自由を確立した国です。250年を記念し、観光局は言論の自由を存分に生かすようなキャンペーンを行いました。   +46 771 793 336 の電話にかけると、「スウェーデン大使」に直接繋がり現地のさまざまな話を聞くことができます。そしてなんと、「スウェーデン大使」には有志の全国民が対象になっていると言うのです。 (公式HPよりスクショ)  「スウェーデン大使」共通の電話を一つつくり、そこに電話がかかってく

キャンディーをなめ終わった棒が幹細胞のドナー登録に!LIFE LOLLI 【PR研究所072】

概要 ドイツでは1日あたり2人のペースで、子どもが白血病などの血液の病気と診断されています。救えるドナーは30歳以下にしかできないのですが、なかなか登録してくれる人が増えません。  そこでドイツのドナー協会は、キャンディーをなめ終わった後の唾液でドナー登録がかんたんにできる仕組みをつくりました。このプロジェクトはたくさんの著名人を巻き込むことに成功します。 課題・背景①ドイツでは1日あたり2人のペースで、子どもが白血病などの血液の病気と診断されています。 ②救えるドナー

生理用品タンポンの税率だけ高いのはおかしい...!ドイツの法律を変えたクリエイティブなPR 【PR研究所077】

概要 ドイツには「タンポン税」が存在することをご存知でしょうか。  ドイツを含む諸国が、生理用品タンポンを贅沢品として定めており、通常の税率7%に対してなんと19%もかかっていたのでした。ドイツは日本よりも比較的「大きな政府」として動いてきた歴史があります。ゆえにもともと税金は高めですが、タンポンだけを贅沢品とするのはちょっとイワカンありますよね。  そんな中、ドイツの衛生用品ブランドのThe Female Companyは、この問題について広く知ってもらい、現状を変える