最強エアトリ　と　OTA業界　について

こんにちは、商社マン太郎です。

本日は大好きな、「エアトリ」についての会社分析と

コロナウイルスの影響によって大打撃を受けている旅行業全体を見て

、各業態の今後の浮き沈み予想を論理的にまとました。

比較的出張の多い商社に勤務する商社マン太郎の視点で記載いたします。

知っていることを書きます。知らないことは書きません。

知りたいことは調べます。

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⑴株式会社エアトリインターナショナル　概要

⑵OTA（Online Trade Agent)業界　おさらい

⑶エアトリの強み　と　その理由

⑷OTA業界の今後

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⑴株式会社エアトリインターナショナル　概要

BtoCの中堅旅行仲介会社としておなじみの会社です。特徴を洗ってみましょう。

設立：1979年（社名にエアトリとついたのは2018年のこと）

事業概要：航空予約サイト「エアトリ」の運営。「地球の歩き方」運営。

売上(連結)：2019/9 243億　2020/9 予想　380億

（単体）2019/9 59億

時価総額：245億

いかがでしょうか。思ったより小さい会社と思ったかもしれません。

しかし、エアトリの驚く点は、会社の沿革と成長率にあります。

（以下、エアトリ財務ハイライトより抜粋）

①総資産（単位：百万）３年で300%の成長率！

②売上（単位：百万）　３年で200％！

③純利益（百万）　１８年度より赤字転落！

総資産、売上は伸びているの、赤字転落

数字だけ見ると非常に経営が危うい。そこで、2018年9月のエアトリ（当時はエボラブルアジア）の売上をセグメント別にみます。

本業のオンライン旅行業で大赤字。

この年、エボラブラジルは（株）DeNa買収費用、エアトリにブランド統合し、BtoC事業を加速させるために必要な宣伝費として市場では扱われております。

⑵OTA業界　収益構造と役割

航空会社（ANA/JAL/LCC系）→OTA（JTB/HIS/KNT HD/日本旅行/エアトリ）→消費者

OTA会社はチケットを安く仕入れ席を確保→ホテルや、ツアー会社と連携して、旅行を加工→アプリやサイトでの検索機能などどを活用して、消費者に販売する。

この仕入　と　販売　の差額で収益を上げます。

ちなみに業界順位は

1位：JTB  売上：1.3兆

2位:エイチ・アイ・エス　 売上：730億

3位:KNT HD 売上：400億 

エアトリ　売上(連結)： 243億

エアトリは４〜５位は中堅会社です。以外と差が大きいですよね。しかし、実際JTBを一般ユーザーで使う人は少ないでしょう。

では、なぜエアトリが愛され伸びているのかを分析しましょう。

⑶エアトリの強み　と　その理由

エアトリの強みは、サービスの柔軟さにあります。

そしてその柔軟さを生んだ理由は、B to B とB to Cのどちらも経験しているからです。

エアトリの前身旅キャピタルは設立当初、当時からOTA（Online Travel Agent）業界は競争の激しい業界でした。その中で生き残るために、大手旅行予約会社の下請けを行なっておりました。旅券、宿泊、車、などを組み合わせて旅行をオーダーメイドしてつくる事業を行なっていました。

B to B の会社として、大手からのシビアな注文に応え続けてきた経験が、

後BtoCに大いに役にたったというわけです。

顧客から的を得ない、思いつきの要望に対応しているBtoC企業より効率よく、進化したといったところでしょうか。

さらに、エアトリはWEBマーケを注力、現在でお様々なアンケートをHPに毎週上げております。ちなみに直近は、こちら。

9割が「自粛で行きたいのに行けていない場所がある」と回答。 今話題の「オンライン飲み会」、 2割以上が「興味あり」と回答も、「経験あり」は5%に留まる。 経験者の高評価は「オンライン食事会」、低評価は「オンラインお見合い・婚活」 

まるで旅行とは関係ないですが、様々な事業に投資をしているエアトリはいつかないかの形にすると自分は思っております。 

⑷OTA業界全体の今後（≒宿泊業）

まず不確定要素として、オリンピックの開催有無、コロナ第２波がありますが、

それを踏まえて旅行を目的別に５つに大別します。

①国内観光　②海外観光　③仕事出張・会社学校行事　④カップルユース（ラブホ）　⑤コロナ特需　　

＜好調予想＞　①国内観光　④カップルユース

①国内観光は、自粛の反動もあり、まず間違いなく跳ねると思います。

④いわゆる、ラブホ代わりです。自粛の反動で、外食産業も湧くと思います、行き着く先はホテルですね。割合は不明ですが、もともとカップルユースの市場はかなり大きいそうです。全体宿泊費は下がっているので、より増えるでしょう。

＜不況予想＞②海外観光　③仕事出張・会社学校行事

②単純なコロナ感染不安に加えて、各国のコロナ対策や、感染者数で全世界一律の決まりがないことから、受け入れ許可、拒否の判断が難しいことが挙げられます。

③企業全体の売り上げが落ち、先行き不透明感から、経費削減の方向に向かうことが想定されます。また、コロナのおかげで、オンライン商談（ZOOM/FACEBOOK）が進み、対面商談が必要性が薄れてきました。

＜コロナ特需＞

医療従事者、コロナ感染者の隔離用途（APAHOTEL）、テレワーク者向けのデイユース、などで今後も活用されるかと思われます。実際、各会社、新入社員研修をホテルで泊まり込みでやるところも多いようです。

今後これらもOTA産業が仲介するようになれば、さらなる手数料ビジネスになるでしょう。

以上

よろしくお願い申し上げます。

商社マン太郎