スポーツ立国論 2
おはようございます。本日は、前回の続きで、これまでアメリカを中心としたスポーツビジネスの現状についてみていきました。では、日本ではこれからどのようにして、スポーツによる経済発展を支えていけばよいのかをみていきたいと思います。
海外に数多く存在する事例を参考にして、日本でも成功事例をつくり、横展開をしていくべきです。日本全国津々浦々に必ずある「XX市立総合運動公園」「XX県営XX球場」「XX市立体育館」などにそのヒントがあると思います。これらのほとんどが「国体」、つまり「国民体育大会」という大イベントが毎年つくり出す産物です。
実は国体は、他の都道府県から有力選手を補強することで、ほとんど毎回「開催地が優勝する」という、驚愕のスポーツ大会です。そのイベントの毎年300億円から1000億円もの税金が投入されているのです。
また、国体の大会の目的として「国民体育大会は、わが国スポーツ界の中核をなす競技者が一同に会し、都道府県対抗のもとに毎年開催される国内最大、最高の総合スポーツ大会とする各競技会は国内を代表するトップクラス層の競技者により高い水準で競われ、国際的に通用する競技者により高い水準で競われ、国際的に通用する競技力向上の一翼を担うとともに、国民各層のスポーツへの関心を高めることを目的とする」としています。
しかし、こういった施設をつくったとしても、後利用やプロチームの誘致、商業施設の併設など経済合理性が論じられている形跡はありません。
そこで、本書で明らかにした「スタジアム改革」「競技団体改革」「学校改革」「ダイバーシティ」「メディア改革」などを盛り込みます。国家予算を使ってスポーツを活用した未来的な街づくりをする。老朽化している既存施設を地域の課題を照らし合わせて再設計し、根本的に改装する。
・地域ごとにすでに数百億の規模の予算が用意されている国体
・地域のロイヤリティを有効活用して経済を回すスポーツビジネス
この2つの要素をつなぎ合わせることができれば、各地域は確実に活性化し、生まれ変わるはずです。そして、日本という巨大な国家も、地域スポーツが主導する欧米のスポーツ先進国のように、大きな変化に向かって進んでいくことができると確信しています。
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