転職に必要な三大項目　その２－④　現状の自己分析について～資格・能力・ノウハウ～

今回のコラムは、前回の実績と混合されがちな『資格・能力・ノウハウ』の考え方についてお伝えしていこうと思います。

資格

資格は、もちろん保有しているに越したことはないので、自身のキャリアを磨く上でも取得したほうがいいですよね。

特に、国家資格は、ほとんどの場合において、その資格保持者ではないとできない専任業務が存在したり、資格保持者がいるから社会ルール上有利になることも多いので、企業は有資格者を採用するわけです。

一方で、民間資格は持っていれば良いというものではありません。民間資格は大抵の場合に、その領域での一定の技能スキルを有していることの証明として使われます。

なので、資格を持っていることと、その領域に関連する業務を行っていること、の両方がないと、ただ資格を取っただけだと企業によってはあまり評価されないこともあります。

それよりも、他の人には到底できないこと、技能の習得に時間がかかる特定業務ができることの方が評価されることは少なくありません。

ノウハウ

次に、便利な言葉である「ノウハウ」についてです。

「ノウハウ」とは、know how ですから、具体的にどのようにするか知っているということです。

例えば、SNSでの新商品のバズらせ方、新規事業での融資の引っ張り方、やる気のない社員をモチベートする方法、アナログの勤怠管理をスムーズにDX化させる方法、、、など例を上ればキリが無いです。

やったことない人たち、多くの人たちには、わからない/難しくてできないこと、の方法を経験と伴って知っているのがノウハウです。
なので、ノウハウと経験は別物ではありますが、採用の際に経験年数も一定の評価をしてもらえます。

これは業界や業種によっても様々ですが、わかりやすく年数で表すとするのであれば

３年程度＝その業界や業種のことが一通りのことが分かっている状況
５年程度＝その業界や業種のことを長く経験している
10年程度＝その業界や業種についてベテランと言える

と判断されることが多いと思います。
もちろん、単純に年数だけではなく、『どこで』勤めていたかによって評価は変わります。

例えば業界シェア最大手のところで経験した3年と、新規事業として参入した業界で経験した3年では得られる経験に大きな違いがあることが予想ができますよね。

能力

能力について理解するうえで、わかりやすいのはカッツ・モデルではないかと思います。

カッツ・モデル

カッツ・モデルとは、アメリカの経済学者ロバート・L・カッツ氏が1950年代に提唱した、マネジメント層の役職とビジネススキルの関係性を明示したモデルです。

「カッツ理論」と呼ばれることもあります。

テクニカルスキル＝専門的領域の能力
ヒューマンスキル＝対人能力（セルフマネジメントも含む）
コンセプチャルスキル＝概念化能力（思考力）・課題解決力

この3つの能力を、自分が今どの程度使えているかをきちんと把握しておくことがとても重要です。

補足で付け足すとするならば、ビジネススキル（ポータブルスキル）も考えておくことをお勧めします。

ビジネススキルとは、どこの企業で働くとしても必要な能力、例えば、スケジュール管理・タスク管理、ビジイネス文書、PCスキルなどを指します。

職務経歴書の書き方の一例

職務経歴書に、今まで自分がしたことを書き連ねて持ってこられる方が多いのですが、「したこと」だけを書いていては、相手企業はあなたがどんな能力を持っているかを知ることができません。

〇〇会社で総務部で５年勤務。と書いていると、総務で何をしてきたのか、どこまでの業務ができるのかは文章からは読み取ることができません。

しかし
・〇〇会社で総務部で５年勤務。
・採用業務も担当し、同社ではじめての新卒採用担当となり、県内学校とのパイプづくり、新卒採用の年間フローと戦略を3年間かけて作成。
・学生の採用に携わる専門性を高めるためにキャリアコンサルタント資格を取得。
・引継ぎの効率化を図るため、物品管理マニュアル、施設管理マニュアル、受発注マニュアルを作成。（最適効率を考えて、ファイル形式の統一、フォルダ管理等も実施）
・新人育成への負担を軽減するために、各部署を横断しての育成マニュアルも作成。作成時には、新人育成プロジェクトが立ち上がりサブリーダーとして全部署との調整役を担当。

　

というような書き方だと、随分印象が変わってくると思います。
今回紹介した、資格、ノウハウ、経験、能力のすべての要素が伝わってこないでしょうか。また、業務上の経験に比べて軽視されがちですが、自分の特性的に向いていることがどんなことなのかもきちんと能力として把握しておくことはとても重要です。

こういった振り返りについては、自分一人で行うよりも、第三者や専門コンサルタントと話しながら行う方が気付きが多いことがほどんどです。まずは一度、お気軽にご相談してくださいね。