2/2 ヘルスケアニュース
日々の筋トレのように、チェックしている日々のヘルスケアニュース
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ディスカッション
医療AI
1)網膜症AI：映らない範囲
Deepeyevisionのニュース
2)てんかん発作AI
てんかん発作はニューロンの過剰な放電に基づく、「脳の電気的嵐」によって引き起こされる痙攣発作で、日本においても100万人近い患者の存在が指摘される。その発生機序から脳波データに基づく識別が主要な診断アプローチであったが、米ダートマス大学の研究チームは「脳波データ以外からてんかん発作を検出する手法」を探索している。
3）AI画像診断を実現 NTTデータがインドで結核診断
NTTデータは2021年1月29日、Microsoftと連携して、インドの医療診断機会が乏しい地域で結核診断を受診できるようにする取り組みを始めると発表した。結核流行の終息に向けて、NTTデータのAI（人工知能）を活用した画像診断技術と「Microsoft Azure」の無償提供によって、インドでの結核患者の早期発見と治療を支援する。
4)長寿医療におけるAI
老化研究から健康寿命延伸に取り組むAIスタートアップ「Deep Longevity」については、AIによる心理的老化マーカー研究に関してを以前に紹介した（過去記事）。同社から学術誌 Nature Agingに直近で寄稿されたコメンタリー論文では、最新のAI研究が長寿医療分野にどうつながっているか概説されている。
5)平均寿命105歳の未来はもうすぐ？ AIによる寿命革命で老化を防ぐ
AI（人工知能）が人類を滅ぼすのではと恐れる人たちがいる一方で、AIに人類の寿命を大きく延ばす手助けをしてもらおうと考える人たちがいる。
人間の寿命と最も関連性があるのは「老い」だと言われている。老化は全身の機能を徐々に衰えさせ、様々な病気が発症するようになる。
6)FiNC Technologiesとイングリウッドが業務提携
予防ヘルスケア×AIテクノロジー（人工知能）に特化したヘルステックベンチャー株式会社FiNC Technologies（本社：東京都千代田区、代表取締役 CEO：南野 充則、以下「当社」）は、テクノロジーを活用したECに関する総合的なソリューション提供を軸に事業を展開する株式会社イングリウッド（本社：東京都渋谷区、代表取締役：黒川隆介、以下「イングリウッド」）とEC事業に関する業務提携に合意し、両社の強みを活かした新規事業の創出・展開へ向けて協働していくことをお知らせいたします。
7)介護ロボット全国フォーラム
8）テレナーシングシステム 聖路加看護大学
病院で治療を受けて退院し、自宅で療養中に症状が悪化する人は少なくない。兆候となる体調の変化に自分では気づきにくいためだ。聖路加国際大の亀井智子教授（老年看護学）のチームは、操作が簡単なタブレット端末を使い、在宅療養者の体調をモニタリングして看護を提供する「テレナーシング（遠隔看護）」のシステムを開発した。
医工連携
9)臨床検査技師取締役
株式会社木幡計器製作所（本社：大阪市大正区、代表取締役 木幡 巌）は、2021年1月31日開催の第70回定時株主総会において、臨床工学技士の石田幸広が新取締役に選任され、2月1日付で就任したことをお知らせします。
臨床現場の現役医療従事者として、また医療安全や災害対策方面でも経験が豊富な石田を新役員として迎え入れることで、これを機に経営体制及び医工福連携体制を強化して、今後、更に新たな医療機器開発に注力し、ライフサイエンス分野での事業貢献においても一層邁進してまいります。
看護
10）臨床看護のeラーニングCandY Link
医師・看護師向けの出版教育事業を手がける株式会社メディカ出版(本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：長谷川 素美)は、臨床看護のeラーニング『CandY Link(キャンディリンク)』の新コース「看護手順PLUSコース」を2021年2月1日に発売します。本教材は、全国多数の病院・施設の看護部に導入されており、新コースには早くも引き合いが来ています。
11）宮城県、看護職員を病院間で融通 コロナで不足
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、宮城県は1日、不足する看護職員を医療機関同士で融通し合う支援事業を始めた。コロナ患者を受け入れる病院などに不足感を聞き取り、看護職員を派遣できる医療機関とマッチングする。
12）地域の看護ケア「ディアケア」
医療・福祉・健康の分野でベストケアを創造するアルケア株式会社(本社：東京都墨田区、代表取締役社長：鈴木 輝重、以下「アルケア」)は、地域の看護ケアを担う医療・介護従事者が療養の現場で使える実践ナビゲーション「ディアケア」を2021年2月1日(月)に開設したことをお知らせいたします。知りたいと思ったそのときに、スキマ時間でエキスパートによるケアの実践動画をWebサイト上で見ることができる、月額800円定額制の新サービスです。
13）看護師の卵「すごく不安」 病院実習が激減
新型コロナウイルスの影響で看護学生の病院での実習が相次いで中止や短縮されています。最後の病院実習を受けられないまま卒業し、医療現場に立つことに不安を抱える学生もいます。
14）膝をついて検体採取する看護師に注目集まる 黒竜江省
【2月1日 Xinhua News】中国黒竜江省（Heilongjiang）綏化市（Suihua）では、同市北林区第一人民医院の看護師、任致君（Ren Zhijun）さんが階段の踊り場で片膝をつき、子どもの検体を採取する姿を捉えた写真がチャットアプリ「微信（ウィーチャット、WeChat）」の朋友圈（モーメンツ）で注目を集め、人々の心を温めている。
15）看護師「切迫どころじゃない」 大阪コロナ重症センター
新型コロナウイルスの重症者専用の臨時医療施設として「大阪コロナ重症センター」（大阪市住吉区）が稼働して1カ月あまり。当初、府内だけでは看護師を確保できず、各地から派遣された応援組が最前線を支えてきた。出身地や経験は様々だが、一人でも多くの命を救おうとぎりぎりの努力を続けている。
16）介護事業休廃業等、455件で最多更新
東京商工リサーチの調査で、2020年に休廃業・解散した「老人福祉・介護事業」が、前年比15.1％増の455件だったことが分かった。10年の調査開始から、18年の445件を抜いて、過去最多を更新した。【齋藤栄子】
17）介護報酬改定 日本看護協会 岡島常任理事インタビュー
ヘルスケア
18）塩野義製薬AIチャットボット「DIチャット」
木村情報技術株式会社（本社：佐賀県佐賀市、代表取締役 木村 隆夫、以下「木村情報技術」）は、塩野義製薬株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：手代木 功、以下「塩野義製薬」）に 提供中のAIチャットボット「DIチャット（Drug Information Chatbot）」のユーザーインターフェイスをリニューアルし、抗インフルエンザ薬「ゾフルーザ(R)」の適用拡大に伴うQ&Aの追加と、インフルインフルエンザウイルスキット「ブライトポック(R)Flu・Neo」を新設し、2月1日より提供を開始したことをお知らせします。
19）オンライン診療・オンライン服薬指導連携をサポート
日医工とメドピアは1月29日、かかりつけクリニック支援サービス「kakari for Clinic」とかかりつけ薬局化支援サービス「kakari」を連携させた新サービスを今春から開始すると発表した。患者は、オンラインのみで診療から薬の受け取り手続きまでが可能となる。共同事業の「kakari for Clinic」については、2月中旬に非対面での「決済機能」を追加する方針で、その後も患者の保険証データを送付する「保険証画像登録機能」や領収書・診療報酬明細書データを送付する「領収書・診療報酬明細書添付機能」も3月以降に順次サービス提供を開始する。
20）リーズンホワイと国立がん研究センター中央病院，オンライン用面談システムを共同開発
リーズンホワイ（株）と国立がん研究センター中央病院は，オンラインセカンドオピニオンシステム「Findmeオンライン診療」を共同で開発した。全国でがん医療を必要とする患者と，情報を提供する医療者の双方の視点に立ったシステムを開発するため，国立がん研究センター中央病院とネット型セカンドピニオンシステム「Findme」の実績を有するリーズンホワイが共同で開発したオンラインセカンドオピニオンシステム。また，国立がん研究センター中央病院は，昨今のコロナ禍による患者の心身の負担軽減をも行いつつ，専門性の高い情報を提供する手段として，「Findmeオンライン診療」を活用し，中央病院専門医師によるオンラインセカンドオピニオンに対応する。
21）オンライン服薬指導後にロッカーサービスで処方薬の受け渡し
MICINとクオールは、オンライン服薬指導後にロッカーサービスを利用して処方薬を受け渡す取り組みを開始した。MICINが提供するオンライン服薬指導サービス「curonお薬サポート」でビデオ通話での服薬指導を受け、その後、クオール薬局に設置した「受け渡しロッカー」を利用する仕組みである。非対面・非接触で即日に処方薬を受け取れる。
22）次世代移動サービス、静岡で実証続々 地域課題に対応
静岡県内で「MaaS（マース）」と呼ばれる次世代移動サービスの実証実験が相次いでいる。浜松市はオンライン診療やドローンを使って処方箋薬を配達する実験に取り組み、湖西市は企業の送迎バスを公共交通に生かす実験を実施。過疎地での「地域の足」の確保など、それぞれの地域が抱える社会課題の解決をめざす。
23）新型コロナワクチンの報道に精神科医が注文
メディアは「共感」や「同調圧力強化」を求めて動くな 新型コロナワクチンの報道に精神科医が注文
新型コロナウイルスワクチンでメディアが不安を煽る報道をするのに疑問を投げかける精神科医の斎藤環さん。「共感」を求めて、同調圧力を強める方向に動くのが問題だと指摘します。どういうことなのでしょうか？
24)「新型コロナ陽性妊産婦受入医療機関への胎児モニター貸出事業（日本産婦人科医会）」への協力に関して
公益社団法人 日本産婦人科医会（会長 木下勝之）による、1月27日付けの「新型コロナウイルス感染症拡大に伴うコロナ陽性妊産婦受入医療機関へのIoT型胎児モニターの貸し出しについて」事業に対して、メロディ・インターナショナル（高松市：代表取締役 尾形優子）は、機器の提供・貸与を伴う事業協力を実施いたします。
25)「ゾゾグラス」で肌の色測定
衣料品通販のZOZOは29日、スマートフォンで顔の肌の色を測定できる眼鏡型器具「ゾゾグラス」を開発したと発表した。個々の肌の色に合ったファンデーションなどが購入できる化粧品専用モールを3月18日に立ち上げる。全身採寸用の「ゾゾスーツ」、足の立体サイズを測る「ゾゾマット」に続き、化粧品でもテクノロジーを活用した新サービスを始める。
26)ペット共生型障がい者グループホーム「わおん」「にゃおん」
ペット共生型障がい者グループホーム「わおん」「にゃおん」を展開する株式会社アニスピホールディングス（東京都千代田区、代表取締役：藤田英明、以下「当社」）は、2021年2月1日付けで、新たな事業所が19拠点オープンしましたのでお知らせします。
27)リモートヘルスケアは、2030年までに66,472百万米ドル
世界のリモートヘルスケア市場は、2019年の67億ドルから2030年の66,472百万ドルへと23.2％のCAGRで成長すると推定されています。
市場概況：過去数年から、情報技術（IT）は、いくつかの長所と短所を伴って、ほぼすべての業界に影響を与えてきました。ヘルスケアエコシステムも例外ではありません。ヘルスケアセクターは、プロセスの自動化から患者とのやり取りに至るまで、ヘルスケア情報技術（ヘルスケアIT）を採用しています。リモートヘルスケアは、テクノロジーとヘルスケア施設の間の統合のサブセットです。リモートヘルスケアサービスの概念は、離れた場所にいる患者（ヘルスケア施設の外：病院、診療所など）に、つまり患者の快適な環境で医療支援を提供することに関連しています。このようなサービスは、現在のシナリオでは非常に重要であり、伝染病（コロナ、インフルエンザなど）の発生など、農村地域での医療サービスの提供に非常に役立ちます。
28)MICIN、慢性頭痛のオンライン診療における満足度の検証プログラム
MICINは1月28日、同社とアムジェンが有するオンライン診療サービス「curon（クロン）」を用いた、オンラインにおける頭痛診療の検証プログラムを開始した。
29)ヘルスケア市場のVRは、2026年まで33.18％のCAGR
ヘルスケア市場の世界的なVRは2018年に2億4,091万ドルと評価され、2026年までに23億8,368万ドルに達すると予測されており、2019年から2026年までのCAGRは33.18％です。市場概況：バーチャルリアリティは、ヘルスケアと医療の分野における現在の傾向の1つです。現実には、コンピューターで生成されたシミュレートされた仮想環境を作成して、実際の感覚体験を人に提供します。没入感の高い視覚的で3次元の環境を作成し、個人が仮想オブジェクトを操作して一連のタスクを実行できるようにします。環境は現実世界またはシミュレートされた世界のいずれかであり、個人はオブジェクトやキャラクターを感じて対話することができます。仮想治療には、仮想治療などの従来の治療方法に比べて特定の利点があり、多くの場合、治療のための薬物や複雑な侵襲的外科手術の使用が不要になります。したがって、コストと時間を節約できます。
30)時間外救急のプラットフォーム『ファストドクター』
［ファストドクター株式会社］JHeCサポート団体より30を超える企業・自治体からファストドクターにサポート表明全国8都道府県に時間外救急プラットフォームを提供するファストドクター株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役医師 菊池亮）は、2021年1月28日(木)大手町三井ホールで開催された経済産業省主催「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト(JHeC)2021 168社参加」ビジネスコンテスト部門の最終審査にて、優秀賞を受賞したことをお知らせいたします。JHeCサポート団体より30を超える企業・自治体からサポート表明を頂きました。
31)「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト（JHeC）2021」グランプリ
経済産業省は、次世代のヘルスケア産業の担い手を発掘・育成するため、新たなビジネス創造にチャレンジする企業を表彰するビジネスコンテスト「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト（JHeC）2021」を、127のサポート団体にも参加いただき、開催いたしました。今回は6回目の開催となりました。アイデアコンテスト部門においては、事前審査を通過したファイナリスト5名が、ビジネスコンテスト部門においては、同じくファイナリスト6社が公開プレゼンテーションにて最終審査を行いました。審査の結果、アイデアコンテスト部門においては、Syrinx 竹内雅樹氏が、ビジネスコンテスト部門においては、株式会社Magic Shieldsがグランプリに選定されました。
32)熊本市から「新型コロナウイルス感染症に係る高齢者施設等従事者への緊急PCR検査業務」
ソフトバンク株式会社のグループ会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：大石 怜史、以下「ヘルスケアテクノロジーズ」）と、SB新型コロナウイルス検査センター株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：池田 昌人、以下「SB新型コロナウイルス検査センター」）は、熊本市（市長：大西 一史）が実施する「新型コロナウイルス感染症に係る高齢者施設等従事者への緊急PCR検査業務」（以下「本業務」）を共同で受託し、熊本市内の高齢者施設や障がい者施設、医療施設の従事者を対象にした唾液PCR検査を、2021年2月から3月末まで提供します。
33)神戸ヘルスラボ
神戸医療産業都市では、市民の皆さまのより健康な生活につながる製品・サービスの事業化を支援する、産学民協働による『ヘルスケアサービス開発支援事業』を実施しています。この度、市民参画によるヘルスケア分野のサービス・製品の開発をさらに加速させるため、市民および本事業を活用する企業・研究者にも親しみやすいものとなるよう、名称を『神戸ヘルス・ラボ』
に変更しました。また、名称の変更と合わせて Web サイトもリニューアルし、利用いただく市民の皆さま、事業者、研究者にとってわかりやすく、必要な情報にアクセスしやすいページ構成としたほか、これまでの成果事例や市民セミナー、モニター調査のご案内など、本事業に関する情報発信を強化します。
34）旭医大学長「強権」の訳は 中央とパイプ、政治力抜群 在任14年近く、発言力絶大
【旭川】新型コロナウイルス感染者の受け入れを求めた旭川医科大病院長に辞任を迫ったとして文部科学省の調査を受けている同大の吉田晃敏学長（68）。遠隔医療など時代を先取りした取り組みで中央官庁とのパイプを構築し、同大出身で初の学長に就いた後も国の補助金獲得など大学経営で手腕を発揮してきた。ただ学長在任が国立大で異例の14年近くとなる中、学内で「絶大」な権力を握り、強引とも言える病院長解任につながったとの見方も出る。背景には学長任期の上限撤廃など構造的な問題もあるようだ。
35）ニューヨーク大学、Spotifyと連携してポッドキャスト制作を学べるコースを設置
ニューヨーク大学（以下、NYU）は、Spotifyと連携してポッドキャスト制作のトレーニングを行う「Podcasting and Audio Storytelling」コースを設置しました。専門家を招いた講義やコンテンツ制作のトレーニングを実施し、将来的には年間3〜5つの新たなコースを追加するようです。
36）日本で暮らすミャンマー人らは
ミャンマーのアウン・サン・スー・チー国家顧問や与党の幹部が、去年の総選挙をめぐりミャンマー軍に相次いで拘束され、軍は、非常事態宣言を出して政権を掌握したと発表しました。
これに対し、スー・チー氏側は、軍事クーデターだとしたうえで、「反対する姿勢を力強く示すべきだ」と国民に呼びかけました。
日本で暮らすミャンマー人からも抗議の声が上がっています。
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