大企業総合職の資格マップ【資格試験】

大企業総合職になぜ資格が求められるか

どうして大企業総合職に限定した記事としたか？
答えは、大企業総合職は数年に１度異動があり、さまざまな立場での業務経験を積みます。流行り言葉で言うとジョブ型ではなく、かつ、上司の好き嫌いに基づくジョブローテーションという歪な人事運用の結果です。正しく育てば幅広い視野を持った経営者になりますが、失敗すれば（社員自身の責任でなく会社の運用が悪い場合も多くあります）何も専門性がない人間が出来上がります。
従来であれば育成に失敗した人材も終身雇用が保障されていましたが、現在は役職定年が導入され雇用の保障もなく引退年齢も遅くなっており、生活がままならない可能性があります。
そこで、育成失敗を防ぐ自己防衛の手段としてリスキリング（≒資格取得）が重要です。大企業総合職だとしても、どの会社でも働ける、労働市場で価値のある人材になる必要があります。

※一方で専門職や中小企業社員は一定の業務を継続するために高い専門性を有することができます。

資格取得マップ

新入社員

まずは仕事をできるようになることが重要です。業務経験を重視しつつ、配属事業で必要な資格の取得を第一に考えてください。不動産会社であれば宅建と行ったイメージです。
余力がある方は社会人としての基礎知識は幅広く学習しておくことがおすすめ。まだ将来ポストはイメージできないと思いますので、全管理職に求められる財務関連(簿記)やIT関連(ITパスポートや基本情報)、英語(toeic)の知識を取得します。

若手社員

配属事業での業務はなんとかこなせるようになったかと思います。OJTでの事業の深化するとともに、OFFーJTにて幅広い知識を身につけましょう。
将来的に管理職で働くことを考えるのであれば、財務系の知識を得るための簿記２級や法律知識を得るために宅建やビジネス法務検定を学習しましょう。そのほかではIT関連も重要です。

中堅社員

将来のポジションも見えてきたのではないでしょうか。
同一の会社に残るのであれば、専門性の高い資格(中小企業診断士、社労士、建築士等々)を取得することも有効です。資格を取ったという結果に対しての評価はタイパが悪いと思いますが、資格取得の過程で身につけたスキルが将来に活きて行きます。
一方で転職をして、新たな知見やスキルを身につけるという選択肢も十分に有用です。

まとめ

幅広い視野で施策を実行できる人材になるために、若手のうちに、会計・法律・IT・（英語）の基礎知識を身につける必要があります。
※資格の取得自体はマストではありません。知識の習得が重要です。
※英語は一部の会社では不要です。

専門性を高めるために、中堅社員は専門性の高い資格を取得がおすすめ。業務経験を体系的に学ぶことができます。若手社員にとっては難しい資格でも実務経験がある中堅社員であれば短時間での資格取得も可能です。