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虚礼廃止は進むが、熨斗なしギフトはこれらも伸張しそう。

アフターコロナで虚礼廃止の傾向は強まりそう。

近年の社会では、形式的な儀式や習慣は止めようという「虚礼廃止」の風潮が拡がりをみせてきました。
核家族化や晩婚化などで、で親族間のつながりや慣習が薄れてきたことに加えて、個人情報の保護に対する意識が高まったことも大きな原因の一つでしょう。今では、職場や学校では連絡網を作って共有するようなことは少なくなり、住所を聞くのもはばかられるような状態です。
今回のコロナ禍によって、その傾向はより強まるかもしれません。
このような非常時においての日本人の統制力が賞賛されることもありましたが、非常事態だからこそ、一人ひとりの価値観が鮮明になったと感じる人も多いのではないでしょうか。


近年の虚礼廃止の例

虚礼廃止の風潮が顕著に表れ、規模が縮小している代表的な儀礼として以下のようなものが挙げられます。

年賀状
紙のハガキから電子メールになった時代を超えて、今は年始の挨拶状自体が大きく減っています。年賀はがきは2003年の約44億枚をピークに2020年は24.5億枚へと減少しています。
形式的なものを辞めるというと若者が多いように感じますが、近年は高齢者が年賀状離れが顕著です。その年出す年賀状に「高齢のため来年からの年賀状を辞退」する旨を書いて終了するケースが多いようです

バレンタインデー
企業内でのいわゆる「義理チョコ」が規制されています。ハラスメントの防止という観点がありますが、女性陣の中には以前からの反対派も多かったでしょうし、男性陣もホワイトデーのお返しという虚礼に辟易してたい人も多いと思います。結果的にWinWinでしょうか。

お中元、お歳暮
矢野経済研究所の調査によると、歳暮の市場規模は2014年の1兆円から2019年は約9150億円となり、年々縮小を続けています。
飲食店情報サイト「ぐるなび」の調査では、歳暮を贈ると回答した人は全体の約45%。内訳は、親戚や友人へ贈る人が一番多く、ビジネスシーンでは、企業側がコンプライアンスの観点から贈答品のやり取りを禁止する例も増えています。

葬儀・通夜の参列
近年は家族葬として、親族のみの小さな葬儀が増えています。以前は企業によっては社員の親族の通夜への参列が暗黙の了解となっていた企業も多いのですが、そのように個人とほとんど繋がりのないような人達が会社の慣例で弔問に訪れることを喜ばない遺族が増えました。また核家族では特に、コスト的にも葬儀はシンプルに行うことを望む家族が増えています。


虚礼と贈る気持ちは別。

このような虚礼廃止の風潮ですが、文字通り「虚礼」をやめたい人が多いのであって、プレゼントや手紙など人に対して「贈る」ことが廃れているわけではありません。

お中元お歳暮やバレンタインなど、ギフトイベントの市場規模の数字は減少していますが、個人的な間柄で贈るカジュアル(パーソナル)ギフトの市場は拡大しています。誕生日やクリスマス、母の日などのプレゼントの他、旅行のお土産や日常的なお礼、訪問時の手土産などのギフトシーンは活性化しています。
もちろん、ここでも学校や会社のコミュニティによっては、お土産やお礼が慣習化して、お返しなど負担に思う人もいるかもれません。
しかし、形式的に「古くからの慣習だから」「贈らないと失礼にあたるから」といった義務感で贈ることに抵抗があるのであって、ギフトをお祝いやお礼、コミュニケーションのツールと考える人が少なくなっているわけではないのでしょう。


ギフトの可能性

相手への気持ちを表現するための、挨拶状やギフトを「贈りたいと思う人」が、その人に対して大切だと思う「贈りたい人」へ、自分らしい気持ちを贈る。
つまり「贈りたい人が贈りたいモノを贈りたい人へ贈る」という、本心の礼は様々な形となってこれからの事態の可能性を支えていくのではないでしょうか。




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