悪魔崇拝思考を前面に出すオリンピック委員会に明確なNOを突き付ける企業が続出中！そんな中、日本は・・・

2024年の夏のオリンピックがフランスの首都パリで当初から物議を醸しだす内容で開催された。
開会式で全面的に出された悪魔崇拝やポリコレ、LGBTに対して、世界中で拒否反応が出た結果、多くの批判がオリンピック委員会に殺到した。

オリンピック委員会は、あまりにも多くの批判を即座に受けたことで、開会式の悪魔崇拝やポリコレ、LGBT関連の動画を削除するとともに、YouTubeなどに流されているこれらの動画についての検閲、情報統制に乗り出した。
この流れを受けて、多くのオリンピックのスポンサー企業がスポンサーを辞退するという行動を取ることで悪魔崇拝、ポリコレ、LGBTに傾倒する動きに対してNOを突き付ける形となった。

世界中でLGBTが推進される中で、近年は徐々にLGBTの推進が度を越して普通の男女の性を破壊するポリコレが全面的に出されるようになってきている。
これはいわゆる、「ジェンダー（性）の破壊」と呼ばれており、アメリカを先進的に、ヨーロッパがそれに続く形で推し進められており、日本がそれに続こうとしている。

アメリカでは既に、小学生が氏名の次に性別を記入する欄に「男、女、それ以外」と、「男でも女でもない性別が存在する」という洗脳教育が続けられており、男の子が少しでも女の子っぽい部分があると「君は本当は女の子だから女の子に性転換した方がいい」と教師が勧め、女の子が少しでも男の子っぽい部分があると「君は本当は男の子だから男の子に性転換した方がいい」と教師が勧めている。
アメリカのカリフォルニア州などの一部の州では、教師などが親に黙って子供に性転換治療や性転換手術を受けさせることができる法律が導入されており、この動きに対して多くの国民が反対している。

この強い流れはヨーロッパにも波及してきており、ヨーロッパ各国でもLGBT法案が可決されようとする動きが加速している。
「性別は男か女のどちらかのみ」という当たり前のことを否定するLGBT法案は世界中のほとんどの国や地域で否定されるに至ったが、日本だけがLGBT法案を可決採用してしまった。
日本企業は未だに、大手企業を中心にLGBTの過激思想を推進している。

世界中の多くの国がジェンダー破壊政策に対してNOを突き付け始めており、2024年のパリオリンピックにおいて、その実態を把握できたことはとても良いことだと筆者は考えている。
その一方で、日本企業の多くは、いまだにジェンダー破壊政策に対して警戒しておらず、それらを受け入れる方向なのである。

断るべきことは断らなければならない。