2024年6月より新たに日本の食文化が破壊され、日本人が漬物という発酵食品を入手できなくなってしまった

日本人の食文化が破壊され続けている。
第二次世界大戦後、日本は完全にアメリカに食を支配されるようになり、徐々に日本の食料自給率を下げられ、食を外国に依存しなければ生きていけない環境にさせられてしまった。

戦前は米が主食というのが当たり前の食文化であったところ、戦後急速にパンなどの小麦が日常的に食べられるように大きく変わってしまった。
数十年という短期間で日本ほど食文化が変わってしまった国や地域は人類の歴史では存在しないほど、日本の食文化は変えられてしまったのである。

戦後、食糧不足となった日本に対してアメリカは無償で小麦や植物性油、脱脂粉乳を提供したが、数年後にはアメリカから強制的に購入させられる不平等条約を秘密裏に締結された。
日本政府は年間30万トンという膨大な量の小麦を消費しなければならず、国民に急速に無理やりに小麦文化を根付かせていった。

小麦の強制的な消費に伴い、米農家に対しては米の生産量を減らせという、いわゆる、米の減反政策が始まった。
日本政府はあらゆる農業を衰退させるべく、農家を支援するフリをして農家にじわじわと苦しい状況をわざと作り出すようになっていった。
特に近年、日本政府や農林水産省などが日本人に対して、食文化に対して良いことを一つでもあっただろうか？

約20年前に生レバーを提供することを禁止され、生レバーを外食で食べることはできなくなってしまった。
生レバーが禁止された背景は単なる一業者の一行為に不適切な点があっただけにも関わらず、日本政府は「生レバーの提供事態を一律禁止」という過度な規制を行った。
生食を好む日本人の食文化に対する大いなる破壊行為と言えよう。

さらに2024年6月からは漬物の販売が許可制とされ、漬物を製造販売する個人が実質的に経営不可能となってしまった。

そもそも、今回の不当な規制が問題になった背景は、ある一業者が漬物による食中毒を出したことによるのであり、それを背景に日本政府は一定基準の調理作業場の設置を義務付けた。
そもそも食中毒が発生するか否かは一定基準の作業場があるかどうかには関係ない。
しかも、漬物は野菜を取り扱うことを考えると、肉や魚の食中毒に比べてはるかにリスクが低いにも関わらず、今回の食品衛生法改定は過度過ぎる規制であり、悪法の中の悪法と言える。
日本政府は全く関係のない内容の規制を過度に課すことを決めたのである。
完全なる個人営業者潰しであり、日本の食文化を破壊するだけの行為だ。

今回の規制の影響を受けないのは大規模な食品会社であり、添加物を混入することで本来の乳酸発酵などをさせないで作った漬物を提供するような企業だ。
個人経営で乳酸発酵させた本来の漬物を作る者たちが軒並み規制の対象にあい、廃業を余儀なくさせられている。
日本人にとって発酵食品が日常的に摂取できなくなり、スーパーで売っているような発酵過程のない化学薬品・添加物まみれの漬物ばかりが流通するようになる形だ。

先日も紅麹という発酵食品で健康被害があったなどと騒ぎがあり、何故か厚生労働省は積極的に調査に乗り出した。
何十万人もの人が新型コロナワクチンで命を落としたり、重篤な被害にあったにも関わらず、そちらに対しては未だに厚生労働省は沈黙し続けている。

日本政府は本気で日本人の文化を破壊しようとしており、食文化は特に壊滅的な状況となっているのである。
日本の食料自給率は40%程度と言われることが多いが、実質的には0.1%にも満たない状況になっており、近年、国連は日本を飢餓国に認定している。
これらの事実を多くの日本人が認識し、日本人の食文化を取り戻していかなければならないときに来ている。