大幅に不足するIT人材、本質的な改革で対応する手段とは
こんな方々におすすめ
経営層（CEO、CIO、CDO、CHRO等の役員やリーダー）、情報システム部門、DX部門、経営企画部門、人事部門
記事のポイント（SCQR）
Situaiton（状況）2030年、IT人材は多ければ80万人近くが不足。「2025年の崖」を越えられずにDXを実現できず、衰退に向かう企業が出てくる。経営課題としてのIT施策かつ人事施策として重要な論点。
Complexity（複雑性）IT人材は短期間では増えず、需給バランスは悪い状況が続き、採用を増やしたくても増やせない、あるいは人材争奪戦となる可能性。情報システム担当者の残業時間は、12％が過労死ラインの月80時間を越えて過重労働。離職率も高く、現状の人材定着や「働き方改革」など人事施策としても課題。
Question（問い）こうした課題を踏まえ、IT人材が不足しているという前提で、どう対応していくべきか。
Resolution（解決法）経営層が重要課題として意識し、情報システム担当者をノンコア業務から解放し、DXなど企業成長やITガバナンスに必要なコア業務に集中できる環境を作る。その手段の一つとして、ノンコア業務のアウトソーシングの活用がある。
はじめに
IT人材の不足は日本の社会経済構造に関わる問題であり、IT部門による現場での努力だけでは解決が難しく、経営課題として優先度を高して早急に対策を講じていく必要があります。
企業成長の核となるDX（デジタルトランスフォーメーション）に関わる経営企画としての視点に加えて、人事施策でも重要課題となります。とりわけ情報システム要因は退職率が高く、21％という調査（2019年、デル株式会社調べ）もあり、人事部門も当事者意識を持って臨むべき課題です。
「ジョーシス式ITガバナンス」の第7回では、企業がIT人材不足に対応する方法について検討します。様々な手段がありますが、そのなかでも今回はアウトソーシングについて取りあげます。
本記事は移転いたしました。続きは、以下のジョーシス公式URLよりご覧ください。
「ジョーシス式ITガバナンス」トップページはこちらに移転しました。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？